生成AIの次のテックトレンド「第4次ロボットブーム」をパナソニック所属の開発者が読み解く書籍『ロボットビジネス』3月21日発売

2025.03.21 11:20
クロスメディアグループ株式会社
開発・導入・活用まで網羅! 「誰でもロボットを使える時代」の羅針盤となる一冊
ビジネス書や実用書を中心に出版する株式会社クロスメディア・パブリッシング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:小早川幸一郎)は、2025年3月21日に書籍『ロボットビジネス』を刊行します。
本書は、パナソニックでロボット開発を牽引する安藤健氏が、多様な産業に変革をもたらす「第4次ロボットブーム」を徹底解説した一冊です。飲食店の配膳ロボット、農業・医療・物流分野での活用、家庭用ロボットの普及、そしてAIとの融合による進化、日中米のグローバル競争の現状までを網羅。ロボットが「客寄せパンダ」から「くらしのインフラ」へと進化する未来像を、豊富な事例とともに描き出します。メーカー企業、ユーザー企業、そして生活者まで、すべての人に役立つ「ロボットの基礎知識」を提供する一冊です。
Amazonでは、予約段階の2025年3月9日に、カテゴリランキング「メカトロ・ロボット工学」「工業基礎」「先端技術・ハイテク」で1位を獲得しました。

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●なぜいま「ロボットビジネス」なのか?
イーロン・マスク氏やエヌビディア社のジェンソン・フアン氏が人型ロボットの普及を予測し、今、世界中で巨額の投資が行われている「第4次ロボットブーム」。

本書は、このブームの背景にある技術革新や社会的な要因などを解説します。特に注目すべきは、AIの飛躍的な進化が、ロボットの能力を劇的に向上させているという点です。従来は個別に開発されていた機能が「ロボット基盤モデル」として統合され、開発のハードルが大幅に下がることで、ロボットの「文系化」「大衆化」が進んでいます。

それと並行して、「ビジネスモデルの多様化」もブームの拡大にとって重要な役割を果たしています。たとえば、ロボットを購入するのではなく、「サブスクリプション」や「従量課金」「成功報酬」などの形で「サービス」として利用できるロボットが出てきたことによって、資金力がそれほどない事業者でも、ロボットを活用できることが可能になっているのです。

●身近な現場で広がるロボット活用の最前線
本書では、すでに私たちの身近な場所で活躍を始めているロボットの実例を豊富に紹介しています。

ファミリーレストランでの配膳ロボットは、2022年のすかいらーくグループだけでも約3000台が導入され、人件費削減だけでなく、接客時間の増加や顧客回転率の向上にも貢献。大阪王将では調理ロボットが炒飯やレバニラを調理しています。

農業分野では、自動運転トラクターや収穫ロボット、自動搾乳ロボットが普及し、作業時間の大幅削減と高齢化問題の解決に寄与。物流分野ではアマゾンが世界最大のロボットユーザーとなり、75万台以上のロボットを稼働させています。また、医療分野では「ダヴィンチ」に代表される手術ロボットによって、年間225万回以上の手術を支援するIntuitive Surgical社は売上高1兆円を超える企業に成長しています。

▼本書の読みどころ
Forbes JAPAN NEXT 100など国内外での受賞多数のロボット開発者が、ロボットビジネスの全体像をわかりやすく解説します。また、豊富な事例を掲載しているので、ロボット活用のイメージが掴みやすいのも特徴。単に技術的な側面からだけではなく、社会・経済・文化・倫理など、多角的な視点からロボットビジネスを考察します。

▼こんな方におすすめ
・自社へのロボット導入を検討している経営者・管理職
・暮らしにロボットを導入したい生活者
・ロボット関連ビジネスへの参入を考えている起業家
・ロボットの開発者

●著者紹介
安藤 健(あんどう・たけし)
ロボット開発者
早稲田大学理工学部、大阪大学医学部での教員を経て、パナソニック(現・パナソニックホールディングス)入社。ロボットの要素技術開発から事業化までの責任者のほか、グループ全体の戦略構築も行う。大阪工業大学客員教授など複数の大学での教育活動、日本機械学会・日本ロボット学会などの学会活動、経済産業省・業界団体の委員としての活動なども積極的に実施。文部科学大臣表彰(若手科学者賞)、ロボット大賞(経済産業大臣賞)、Forbes JAPAN NEXT 100など国内外での受賞多数。ロボットに関する発信や講演活動も展開中。

●書籍情報
『ロボットビジネス ユーザーからメーカーまで楽しめるロボットの教養』
著者:安藤 健
定価:1848円(本体1,680円+税)
体裁:四六判 / 272ページ
ISBN:9784295410751
発行:株式会社クロスメディア・パブリッシング(クロスメディアグループ株式会社)
発売日:2025年3月21日

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