新住宅産業論　仮設住宅が問いかける日本の「木造力」と「レジリエンス」4月8日発売

一般社団法人日本モバイル建築協会
リスクガバナンスを実装した住宅サプライチェーンを築く

　一般社団法人日本モバイル建築協会（本社：東京都千代田区、代表理事：長坂俊成）は、恒久仕様の木造モバイル建築を用いた応急仮設住宅等の普及に取り組んでいます。
この度、当協会が企画した書籍　『新住宅産業論　仮設住宅が問いかける日本の「木造力」と「レジリエンス」』（編： 長坂 俊成）を2025年4月8日（火）より全国の書店・オンライン書店等で発売いたします。現在、予約受付中です。下記のオンラインショップより注文可能です。

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リスクガバナンスを実装した住宅サプライチェーンを築く
南海トラフ地震が発生した場合、建設型の仮設住宅が84.4万戸も必要になると想定されている。果たして、住宅産業界は大規模災害が発生した際に、これだけの仮設住宅を供給できる能力を備えているのだろうか―。一般社団法人日本モバイル建築協会の代表理事である長坂俊成氏（立教大学大学院教授）は、能登半島地震で実際に仮設住宅を供給した経験から、現在の住宅産業界の生産能力では、充分な量の仮設住宅を供給することが困難であることを実感したという。また、長坂氏は、これだけの仮設住宅を供給するためには、平常時の住宅サプライチェーンを変革し、工業化手法を導入した新住宅産業を構築する必要があると主張する。巨大地震に備え、なおかつ人手不足や住宅価格高騰などの諸問題を解消する新たな住宅産業の姿とはどういうものなのか。本書は、その難題に対するひとつの解を示す一冊。

著者
長坂 俊成
一般社団法人日本モバイル建築協会 代表理事
立教大学大学院社会デザイン研究科 教授

塩地 博文
ウッドステーション株式会社 代表取締役会長

立教大学 客員教授
小見 康夫

東京都市大学建築都市デザイン学部長 建築学科教授
大場 友和

株式会社クリエイト礼文 代表取締役
一般社団法人日本モバイル建築協会 主席コンサルタント

萩原 浩
一般社団法人日本モバイル建築協会 技術アドバイザー兼
主席コンサルタント

酒井 秀夫
東京大学名誉教授
一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会 会長

青木 謙治
東京大学大学院農学生命科学研究科 教授
一般社団法人日本モバイル建築協会 技術アドバイザー

川口 淳
三重大学大学院工学研究科 教授
三重大学防災アドバイザー
地域圏防災・減災研究センター センター長
三重県・三重大学 みえ防災・減災センター副センター長

本郷 浩二
全国木材組合連合会 副会長
書誌情報
新住宅産業論
仮設住宅が問いかける日本の「木造力」と「レジリエンス」
ISBN-10 :4883511707
ISBN-13 : 9784883511709
企画：一般社団法人日本モバイル建築協会
編： 長坂 俊成
体裁 : A5判 / 本文208頁 ・モノクロ
発売日 : 2025年4月8日
出版社 ‏ : ‎ 創樹社（ランドハウスビレッジ）
定価：￥1,980 （税込）