HEAT20監修/執筆「既存住宅断熱改修マニュアル」発行

2025.03.31 13:00
一般社団法人日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会
現場調査から設計計画までを図解!既存住宅の断熱改修技術総まとめ

(一社)日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会(以下、健断リフォーム推進協議会)(代表理事:近畿大学副学長 岩前篤)は、(一社)20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会(以下、HEAT20)に作成を依頼し、HEAT20が監修・執筆した「HEAT20 既存住宅断熱改修マニュアル2024」(全82ページ)をリリースします。本マニュアルは断熱改修の指針となる内容であり、事業者に向けて「建築力=断熱・日射遮蔽・日射取得・通風性能・耐久性能など」の技術向上を推進するものです。マニュアルは全82ページ、全3部構成となっており、断熱改修の技術ポイントを図解や写真をいれてわかりやすく解説しています。
既存住宅断熱改修マニュアル2024(全体改修編)

2020年10月に日本政府が発表した「2050年カーボンニュートラル宣言」により、社会は脱炭素に向けて動きだしました。社会全体が出すCO2排出量のうち、住宅が占める割合も大きいことから、住宅の省エネ化が急務となりました。

また、WHO(世界保健機関) が2018年11月に公表した「住まいと健康のガイドライン」でも、室内は18°C以上であることを強く推奨しています。HEAT20のG2水準を満たす住宅であれば、最低体感温度はおおむね15℃程度(1・2地域の場合)、軽く暖房を入れるだけでWHO基準の18℃に保てるので、温度ストレスが小さく暮らしやすさが向上します。

「採暖」という観念から抜け出せていない日本人の考え方を「暖房=部屋全体を温める」という発想へ転換し、 日本の住宅が世界のスタンダードとなる最低室内温度18℃を上回る性能を保ち、室内の温度、湿度を一定とする住宅水準の引き上げを目指します。本マニュアルが2050年のカーボンニュートラル実現に向けたひとつの最適解となることを願っています。

「既存住宅断熱改修マニュアル2024」について
マニュアルは以下の3部構成となっており、巻末には、現場調査時のチェックシートと工事後の住まい方の付録もあり、断熱リフォームに取り組む全事業関係者必見の内容となっております。

第一部 HEAT20が提案する断熱改修(既存断熱改修のメリット、改修範囲、水準、認証等)
第二部 断熱改修計画(改修の問題・課題・注意点、改修フロー、居住者へのヒアリング等)
第三部  断熱改修の基本(断熱・気密・防湿、断熱設計施工時の要点、断熱仕様例等)
既存住宅断熱改修マニュアル2024(全体改修編)

第一部 HEAT20が提案する断熱改修(既存断熱改修のメリット、改修範囲、水準、認証等)
HEAT20では、既存住宅の改修を、居住者の快適・健康性の向上と暖冷房に関する省エネ性向上の両立を主たる目的としています。断熱改修や省エネルギータイプの設備の導入で住宅そのものを長寿命化、高性能化していく必要があり、既存住宅の改修においては、新築住宅より使用資材を減らせる可能性があります。そのため、改修することは、社会的な資産としての住宅の質を高めることにもつながります。第一部では、断熱改修のメリットとともに、HEAT20委員会が提案した「戸建住宅の性能水準」(G1、G2、G3)を目指す、NEB・EBの2つの指標による「住宅シナリオ」の考え方をデータとともに解説します。

1.HEAT20 住宅シナリオと外皮性能水準
HEAT20が提案する住宅外皮水準G1~G3が目指すべきものは、住宅省エネ基準のような外皮平均熱貫流率UA値を満たすことではなく、地域区分毎に規定した下記のA~D4つの「住宅シナリオ」を満たすことにあります。外皮平均熱貫流率UA値を満たすことは、あくまでその目安にすぎません。「住宅シナリオ」は、室温(NEB)、エネルギー(EB)、それぞれに二つの指標で説明しています。本マニュアルでは「全体改修」を前提とするので、住宅シナリオ・水準は既存住宅の改修であっても、「HEAT20」の新築の考え方に準じます。

(1)NEB(ノンエナジー・ベネフィット):室温とG1~G3
表1:戸建住宅G1~G3の住宅シナリオ・NEB
表1
2.EB(エナジーベネフィット):省エネルギーとG1~G3
表2:戸建住宅G1~G3の住宅シナリオ・EB
表2
第二部 断熱改修計画(改修の問題・課題・注意点、改修フロー、居住者へのヒアリング等)
第二部では、予算や今後の居住予定等、希望する生活等を勘案したヒアリングをはじめ、住宅全体を断熱改修することで、室温の維持や屋内の温度差の減少、結露等の問題の解消とともに、省エネルギー性能の向上による効果を確保できるよう改修完了までのポイントを記載し、断熱改修のフローを示します。
断熱改修フロー

第三部 断熱改修の基本(断熱・気密・防湿、断熱設計施工時の要点、断熱仕様例等)
断熱改修の基本は、断熱層の連続、取り合い部の断熱、気密の確保、防湿対策、開口部の断熱改修です。
断熱改修は、部位、使用断熱材により、様々な手法があります。また、暖冷房・換気・照明・給湯等設備の省エネルギータイプへの交換も重要です。HEAT20では、居住者の快適・健康性の向上と主に暖冷房に関する省エネ性向上の両立を主たる目的としており、既存住宅の改修も新築と同様に、重要な取り組みと考えています。

第三部では、図解とともに実際の断熱改修の現場写真を掲載して解説しています。
「既存住宅断熱改修マニュアル2024」は、HEAT20及び健断リフォーム推進協議会の加盟企業様へ配布をしております。詳細は下記事務局までお問合せください。

●一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会(HEAT20)
◇名 称 一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会
(英語名) Society of Hyper- Enhanced insulationand Advanced Technology houses for the next 20 years
(略称名) HEAT20
◇設立年月日 2020(令和2)年7月22日
◇設立の目的
当法人は、低環境負荷・安心安全・高品質な住宅・建築(以下、住宅等と称す)の実現のため、主として居住空間の温熱環境・エネルギー性能、建築耐久性の観点から、外皮技術をはじめとする設計・技術に関する調査研究・技術開発と普及定着を図ることを目的とする。
◇HP 
◇事業の概要
当法人は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
1) 住宅等の設計・技術に関する調査研究・技術開発のための事業
2) その実現、普及のための情報交流・普及、人材育成のための事業
3) その他、上記各号に関連する事業

◇理事・役員
理事長 坂本 雄三 東京大学 名誉教授
理 事 鈴木 大隆 (地独)北海道立総合研究機構 理事
理 事 岩前 篤 近畿大学 副学長 建築学部長 教授
理 事 砂川 雅彦 住環境コンサルタント
理 事 栗原 潤一 住環境α研究所
理 事 布井 洋二 旭ファイバーグラス株式会社
監 事 新井 政広 株式会社アライ 代表取締役
●(一社)日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会
【事業内容】
主な事業は次の通りです。(詳細はHP内の定款をご確認ください。)
- 住宅の適切な断熱リフォームが健康増進に寄与することの啓発活動
- 断熱リフォームに関する調査、研究、技術開発
- 断熱リフォームに関する知識や情報、施工技術の提供
- 断熱素材等の質の向上、開発
- 断熱リフォームに関する資格制度の運営等 他

HP 
【本協議会の役員/事業内容】
代表理事 岩前 篤近畿大学副学長 建築学部教授



建築学部 建築学科 総合理工学研究科所属
建築物における健康で快適でエネルギー性能に優れた住宅を研究。日本・アジア気候特性と暮らし方に基づく計画手法、ゼロエネ技術、健康維持増進技術を対象とした研究
<報道関連出演・掲載一覧>
●2023年1月17日 NHK「クローズアップ現代」日本の住宅の特徴や寒さ対策について、スタジオ出演
●2023年1月16日 NHK「あさイチ」冬の寒さを乗りこえる住環境について、スタジオ出演
●2022年12月2日 読売テレビ「朝生ワイド す・またん!」室内に加湿器を置く際の適切な場所・避けるべき場所についてのコーナーを監修
●2020年12月18日 メーテレ「アップ!」「暖房器具の置き場所」について
●2020年12月8日 NHK「あさイチ」換気について
●2020年12月2日 NHK「あさイチ」「冬場の効果的な加湿方法」について
●2020年11月23日 eo光テレビ「情報スパイス」「室温」について
●2020年11月17日 NHKラジオ「武内陶子のごごカフェ」「冬を健康に過ごす住まい」をテーマに室内環境と健康について
●2020年11月9日 関西テレビ「報道ランナー」北海道でコロナウイルス感染者が増えている中で、冬の換気方法について
●2020年2月6日 関西テレビ「報道ランナー」 木曜企画「ぐぐっと深堀り!しらべるジャーナル」部屋の室温と健康寿命には大きな関係がある!?番組スタッフの自宅でどのような対策ができるか検証し、スタジオでも生出演など多数
副理事 坂本 雄三東京大学名誉教授



建築環境工学。熱と空気の数値シミュレーション、住宅・建築の省エネルギーなどの研究。

経歴
1978年 建設省建築研究所・研究員
1990年 名古屋大学・助教授(工学部・建築学科)
1994年 東京大学・助教授(工学部・建築学科)
1997年 東京大学・教授(工学系研究科・建築学専攻)
2012年 国立研究開発法人 建築研究所 理事長
2017年 一般財団法人日本建築センター・顧問
2023年 京都大学生存圏研究所・特任教授
国および東京都の省エネルギー施策の立案に参画してきた(例えば、省エネ法に基づく住宅・建築物の省エネ基準告示の立案、住宅の品確法に基づく住宅性能表示制度の立案など)。
著書:『建築と気象』(朝倉書店,1986)、『新・住まい学』(日経 BP,2004)、『省エネ・温暖化対策の処方箋』(日経BP企画,2006)、『建築熱環境』(東京大学出版会,2011)、『YUCACOシステム解説読本』(東京出版,2023)。
論文:審査付論文50編ほか
受賞:坪井賞(日本ツーバイフォー建築協会 2001)、空気調和衛生工学会学会賞(2005・技術賞建築設備部門、2014・論文部門)、空気調和衛生工学会・井上宇一賞(2014)

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