武蔵野美術大学とSTUDIO ZERO、企業のカルチャー変革を加速するために「カルチャーシフト・デザイン研究所」を設立

STUDIO ZERO
共同研究プロジェクトとして、企業や組織のカルチャー変革を加速するために「カルチャーシフト・デザイン研究所」を設立。組織、地域や社会のカルチャーをシフトさせるための、革新的なフレームワーク共創へ。

武蔵野美術大学（東京都小平市：学長 樺山祐和）と株式会社プレイド（東京都中央区：代表取締役CEO 倉橋 健太）の社内起業組織 STUDIO ZERO （スタジオゼロ）は、2025年1月1日に共同研究プロジェクトとして企業や組織のカルチャー変革を加速するために「カルチャーシフト・デザイン研究所」を設立したことをお知らせします。本研究所は、複数の組織のカルチャーの実態を分析し、実現したいカルチャーを築いていくためのフレームワークの構築や展開を目指します。
スタートアップ企業の革新性を大企業のカルチャー変革へ
　近年、ビジネス環境の急速な変化に伴い、特に大企業が従来の企業カルチャーの見直しを迫られています。旧来の企業文化から脱却できない課題は、歴史を経ている企業に多く、特に従業員や組織規模が大きな企業は、その中で根付いたものの更新・変化の対応に時間がかかることが多いです。一方、スタートアップ企業は革新性やスピード感を持った柔軟な企業文化を形成し、これが成功要因となっているケースもあります。

　本取り組みでは、先進的なスタートアップ企業や国内有数の大企業を複数社選定した上で、大企業が効果的に企業カルチャーを変革するための新しいフレームワークを探索・構築することを目的としています。

　本研究では、以下の内容に取り組むことを計画しています。
１.フレームワークの構築：変革に成功している企業の事例研究や、企業文化の再構築に必要な要素を分析。これを基に、企業カルチャー変革のためのフレームワークを作成します。

２.ワークショップの実施：学生と共に、多くの企業役員やカルチャー推進担当者を対象としたワークショップを開催。スタートアップのアプローチを基に、変革を支援する実践的な手法を提供し、フィードバックを収集します。

３.実践と検証：提案されたフレームワークを複数の企業に適用し、変革プロセスを検証。フィードバックを得ながら、フレームワークを精緻化します。


武蔵野美術大学ソーシャルクリエイティブ研究所 特別研究員 / 株式会社Xデザイン研究所 共同創業者 山崎 和彦コメント：

　企業や組織文化は、組織の創造性と競争力を引き出す根本的な要素です。本取り組みでは、組織、地域や社会のカルチャーをシフトさせるための革新的なフレームワークを共創します。これにより、組織が未来に向けて柔軟に進化するための具体的な道筋を描き出していけると考えています。

　武蔵野美術大学ソーシャルクリエイティブ研究所 （英語名称：Musashino Art University Research Center of Social Creative）は激しい環境の変化や未来が予測しづらい現代が抱える課題を、研究所が企業、地域、行政、教育の壁を超え、領域横断的に取り組み、ビジョンとプロトタイプを研究提案することで、社会問題 の解決や新たな人類価値を創出するため、2019 年 7 月に設立しました。
武蔵野美術大学ソーシャルクリエイティブ研究所：

株式会社プレイド STUDIO ZERO代表 仁科 奏コメント：

　企業カルチャーの変革は、単なるトレンドではなく、持続可能な成長の鍵です。本取り組みでは、先進的なスタートアップ企業や大企業との連携を通じ、実践的で効果的なフレームワークを共に探求します。これにより、多様な企業が変革を成功させることができるような世の中を創っていきます。

　STUDIO ZEROは「産業と社会の変革を加速させる」をミッションとした事業家集団です。各産業のフラッグシップとなる事例を創出するべく、日本を代表する大企業や地域経済を支える中小企業、スタートアップ企業、行政・公的機関などのパートナーと共に、データを活用した顧客視点での新規事業創出や既存事業の変革を目指しています。今回の取り組みでは、これまで蓄積した事業開発の知見や考え方を展開し、産業・教育間の連携・挑戦を加速します。
STUDIO ZEROウェブサイト：

〈本件に関するお問い合わせ先〉

武蔵野美術大学 連携共創チーム　social@musabi.ac.jp
株式会社プレイド STUDIO ZERO（担当：仁科）　studio-zero@plaid.co.jp

STUDIO ZERO
株式会社プレイドの社内起業組織「STUDIO ZERO（スタジオゼロ）」は、日本を代表する大企業や地域経済を支える中小企業、新進気鋭のスタートアップ・ベンチャー、そして行政・公的機関と並走し価値創出を行うことで、新たな事業を開発する組織です。