三生医薬株式会社
～ 健康経営の先進モデル構築をめざし、OEM企業ならではの福利厚生施策を開始 ～
● 健康食品・サプリメントの受託製造を担う三生医薬株式会社（本社：静岡県富士市、代表取締役社長：今村 朗）は、2025年8月より、全社員（派遣スタッフ含む）約1,070人に対し、自社製造のサプリメントを6か月間にわたり無償配布する社内福利厚生施策「三生ウェルネス・プロジェクト（Sunsho Wellness Project）」を開始します。
● “まず自分たちの健康から始める”という姿勢は、製品開発の信頼性向上のみならず、企業としての社会的責任と向き合う取り組みでもあります。OEM企業としての新たな価値創造を目指し、社員・組織・社会の健康につながる好循環を生み出します。
■ プロジェクトの目的と意義
三生医薬は、国内外の健康食品市場において、受託開発製造を通じて数多くのブランド製品を支えてきました。その中で私たちは、厚生労働省の「保健医療2035」ビジョンや、経済産業省が掲げる「次世代ヘルスケア産業」の方向性に共鳴し、「未病（※）」段階からの積極的な健康支援の必要性を深く認識しています。
こうした背景のもと、「三生ウェルネス・プロジェクト」は、単なる福利厚生の一環にとどまらず、以下のような多面的な目的をもって、社員の健康を出発点とした社会的価値の創出をめざす、先進的な取り組みとして構想されました。
（※）「未病」とは、発症には至らないものの、健康から病気に向かう過程にある身体の状態を指します。厚生労働省や経済産業省はこの未病段階での介入を、医療費抑制・生涯健康寿命の延伸・新産業創出の観点から重視しています。
-社員の健康の維持・増進
社員が心身ともに健やかに働ける環境を整えることで、生産性の向上と企業の持続的成長
を支えます。
-サプリメントへの関心喚起と理解促進
自社製品を社員が自ら体験することで、製品への理解や信頼、そしてOEM企業としての
誇りを育みます。
-健康意識の向上と行動変容の促進
日々のサプリメント摂取を契機として、生活習慣全体への意識変化を促し、社員の主体的
な健康行動を後押しします。
-健康経営の実践と社会への啓発
三生医薬が自ら、サプリメントOEM企業としての特色を活かした先進的な健康経営モデルを構築・実践することで、国内企業のコーポレートウェルネス推進に向けた具体的な参考事例として、業界内外へ発信・啓蒙していきます。
■ 健康経営と市場の最新潮流
国内のコーポレートウェルネス市場は、2024年に約7,770億円を記録し、今後も年平均8.4％のペースで成長し、2033年には約1兆6,130億円に達すると見込まれています(Panorama Data Insights調べ)。企業における健康投資は、これまでの疾病予防にとどまらず、メンタルヘルス対策や生産性向上を含めた包括的なウェルビーイング戦略へと進化しつつあります。
さらに、健康経営への社会的な関心が高まるなか、経済産業省が推進する「健康経営優良法人」の認定企業数は年々増加し、2025年には大規模法人部門で3,400法人、中小規模法人部門で19,796法人と、過去最高を記録しています。
このように「健康経営」の実践が企業価値に直結する中で、OEM企業である三生医薬が自社製品を全社員に継続的に配布し、その体感やQOLの変化を可視化する取り組みは、業界内でも稀有な事例であり、健康経営の先進モデルとして注目に値するアプローチと言えます。
■ プロジェクト概要
-名 称：三生ウェルネス・プロジェクト（Sunsho Wellness Project）
-対 象：三生医薬の全社員（派遣スタッフ含む）約1,070人
-配布製品：自社オリジナル企画・製造のサプリメント4品目（6か月分）
１.ベース栄養サプリ（マルチビタミン）
２.ベース栄養サプリ（マルチミネラル）
３.ベース栄養サプリ（オメガ３）
４.生活習慣病対策サプリ ※該当者のみ
-実施期間：2025年8月～2026年1月（6か月間）
-主な施策：
ー 健康診断結果の定量評価（血液検査など所定項目の前年度比較）
ー アンケートによる定性評価（体調や生活習慣の変化など体感的なQOL向上を可視化）
ー 有識者を招いた社内勉強会やヨガなどの健康啓発イベントの実施
三生医薬の全社員に配布するサプリメント4種（実際のパッケージ画像）
■ 三生医薬株式会社 代表取締役社長 今村 朗 コメント
「社員の健康は、企業の持続的な成長を支える土台であり、経営の最重要課題のひとつです。とくに私たち三生医薬のような健康食品・サプリメントの受託開発製造を担う企業にとっては、まず自らが“健康と真摯に向き合う姿勢”を示し、自信と誇りを持って製品をお客様に届け続ける存在であることこそが、私たちの責務だと考えています。
今回の『三生ウェルネス・プロジェクト』は、社員一人ひとりの健康増進とエンゲージメント向上を目的とする福利厚生施策であると同時に、OEM企業だからこそできる“自社製造品を通じた健康経営の実践”を世の中に示す取り組みでもあります。
健康経営が注目を集める今、この取り組みを通じて、コーポレートウェルネスの重要性を社会に広く伝え、業界全体の成長と価値向上につなげていきたいと考えています。
社員の健康から、企業の信頼、そして社会全体の健康寿命の延伸へ――。私たちは、ものづくりの力で、その好循環を生み出していきたいと思います。」
■ 今後の展望
本プロジェクトは、単発的な福利厚生施策にとどまらず、2026年春には「サプリメントの継続率」「体感評価」「生活習慣の変化」など、社員による実体験を通じた定性的・定量的データの集計・分析を行い、その成果を第2弾リリースとして公表する予定です。
これにより、社員の健康維持・増進という本来の目的はもとより、サプリメントに対する関心の向上や、製品理解を通じたエンゲージメントの深化といった波及効果も期待されます。
また、こうした取り組みを通じて得られた実践知を活かし、三生医薬は、“健康食品・サプリメントを活用した健康経営の先進モデル”を構築し、国内でコーポレートウェルネスに取り組む企業に向けた実効性のある事例として、今後も積極的に発信・啓蒙を行ってまいります。
■ お問い合わせ先
本件に関するメディアの皆さまからのお問い合わせはもちろん、同様の取り組みを自社でも検討したい企業様からのご相談もお待ちしております。お気軽にご連絡ください。
三生医薬株式会社
広報担当 藤作（ふじさく）
Email: kenichi.fujisaku@sunsho.co.jp
■ 三生医薬株式会社について
【所在地】静岡県富士市厚原1468（本社）
【代表者】代表取締役社長 今村 朗
【設 立】1993年11月
【資本金】1億2,338万9千円
【売上金】286億円（2025年3月期）
【従業員】830名（2025年4月現在）
【事業内容】健康食品、医薬品、一般食品、雑貨等の企画・開発・受託製造
【会社HP】
