デジタルプロモーション株式会社 代表取締役社長 後藤 晃が『マーケティングで挑む地域創生』出版！地域創生を志す全ての人に向けた実践的指南書が誕生

デジタルプロモーション株式会社
～「地域をどう元気にするか」を本気で考える人へ、マーケティングとDXの力で地域の隠れた魅力に光を当てる実践ノウハウを一冊に～

デジタルプロモーション株式会社（本社：神奈川県横浜市　代表取締役社長：後藤 晃）は、2017年に「地域の良いものに光をあて世の中を豊かにする」というミッションを掲げ、地域創生マーケティングとローカルメディア「タウンビジョン」のサービスを提供してきました。
　この度、代表取締役社長である後藤 晃が著者として執筆した書籍『マーケティングで挑む地域創生』（ゴマブックス刊）がAmazon.co.jpより発売されることをお知らせいたします。

マーケティングで挑む地域創生
【書籍概要】
タイトル： 『マーケティングで挑む地域創生』
著者： 後藤 晃（デジタルプロモーション株式会社 代表取締役社長）
発売日： 2025年5月14日
発行： ゴマブックス（サブスク出版）
仕様： POD書籍 / 電子書籍（Kindle）
価格： 各1,837円（税込）
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【出版の背景】
地域創生を志す人でわかりやすくライトに読める本が少ないという課題意識から本書は生まれました。学生や地方創生を志す若い人から「地域創生ってどんな本を読めばいいですか？」と相談を受けた際に、専門家が書いた難しい本は数多くあるものの、読みやすくお勧めできる実践的な本がなかったことが出版のきっかけです。

現在、地域には「変わる覚悟」と「届ける仕組み」が必要だと考えています。観光地として知られていない町にも、胸を打つ景色や人がいます。ですが、伝える方法がなければ誰の心にも届きません。逆に、うまく届けることができれば、小さな集落が「世界に一つの目的地」になります。

地域には、マーケティングが足りていないのではなく、"伝える技術"と"共に熱狂する仕組み"が足りていない--。そんな想いから、プロモーション設計やSNS活用、ファンづくりの技術まで、現場で培ったノウハウを惜しみなく詰め込みました。

【本書で扱っている主要テーマ】
・DX時代の"熱狂型"地域プロモーションとは
・地域を支える「ファン」と「関係人口」の設計法
・SNSだけに頼らない、持続可能な仕掛けのつくり方
・NFTやメタバースも使える？地域とデジタルの関係性
・自治体・観光協会・地場企業を巻き込むプロセス
・実在プロジェクトからの学び（失敗も含めて）

【著者プロフィール】
後藤 晃（ごとう こう）
デジタルプロモーション株式会社 代表取締役社長。日鉄ソリューションズのクラウド事業企画マーケティング担当し、家事代行のベアーズ執行役員マーケティング本部長を経て現職。BtoC／BtoB問わず、マーケティングとテクノロジーを掛け合わせ、地域や企業の課題に向き合ってきた。現在は、47都道府県の現場と連携しながら、"熱量と仕組み"で地域を変えるプロジェクトを支援中。

エリアファンマーケティングの第一人者として狭域エリアのマーケティングコンサルティングを展開。アビックス株式会社執行役員マーケティング本部長も兼務。一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会公認トレーナーとして新しい集客マーケティングを指導。

【本書が届いてほしい読者層】
・地方自治体で、観光やプロモーションを担当している方
・地場企業の立て直しや、新しい販路開拓に悩んでいる経営者の方
・自分の暮らす街・町・村に誇りを持ち、次世代へ残したいと考えている方
・地域創生の現場に入りたいと思っている若手・学生の方

【著者からのメッセージ】
「地域創生」という言葉は聞き飽きたかもしれません。でも、そこに暮らす人の人生や、生まれる物語は、今もこの瞬間に進行中です。この本が、地域と向き合うあなたの背中を、ほんの少しでも押すきっかけになれば嬉しいです。

マーケティングとDXの力を、東京ではなく「地域」に使いたい。その一心で走ってきた実践知を、一冊の本にまとめました。全国どこかでお会いできることを、楽しみにしています。

【今後の展望】
デジタルプロモーション株式会社は、ハイパーローカルメディアである地域メディア「タウンビジョン」を中心に、サイネージやSNSなどデジタルとアナログの融合による、地域の住民に独自性の高いコンテンツを提供し、マーケティングやPRに関する問題解決を行う【エリアファンマーケティング】を推進していきます。さらには、この手法を用いて、地方創生や地域の活性化の課題にも解決するソリューションを開発してまいります。

【会社概要】
名称:デジタルプロモーション株式会社
代表取締役社長：後藤　晃
所在地神奈川県横浜市中区弁天通6-85　宇徳ビルディング4F
設立： 2017年
事業内容：地域創生、タウンビジョンとSNSを連携したエリアファンマーケティングソリューション・販促支援・動画制作等

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