「原信ナルスアプリ」のリニューアルを支援

フラー

フラー株式会社（本社：新潟県新潟市、代表取締役社長：山崎 将司、以下「フラー」）は、原信ナルスオペレーションサービス株式会社（本社：新潟県長岡市、代表取締役会長：原 和彦、代表取締役社長：丸山 三行、以下「原信ナルス」）と株式会社アイテック（本社：新潟県長岡市、代表取締役社長　草間 浩司、以下「アイテック」）が手がけるスマートフォン（スマホ）用アプリ「原信ナルスアプリ」のリニューアルにつきまして、デジタルパートナーとして支援させていただきましたのでお知らせいたします。

原信ナルスアプリ特設サイト：

原信ナルスアプリについて
「原信ナルスアプリ」は、お得なクーポンや店舗のチラシ、レシピなどを提供するスマホ用アプリです。利便性向上やシステム運用の安定性強化を目的に、2025年4月1日にリニューアルしました。
この原信ナルスアプリのリニューアルについて、フラーは新潟県を中心にスーパーマーケット事業を手がける原信ナルスと流通小売に特化したシステム開発を手がけるアイテックと共創。アプリの要件定義やデザイン・開発、アプリの管理ツール制作などデジタル領域全般における広範な取り組みを展開いたしました。

リニューアルした原信ナルスアプリのポイントは以下の通りです。
アプリ会員特典
リニューアル版アプリではメールアドレス・パスワードを設定することで、「原信ナルス アプリ会員」に登録できます（アプリは登録なしでも利用できます）。登録すると会員限定の特典や限定企画への参加、スマホの機種変更時のデータ移行（お気に入り店舗・買い物メモなど）が可能となります。
アプリ限定クーポン
これまでのクーポンがパワーアップ。さらにお得なスペシャルクーポンも配信します。また、今回のリニューアルでクーポン用バーコードを全て一本化。スムーズにお会計いただけるようになりました。
今月のおすすめ商品紹介
商品のおいしさ・魅力をたっぷり伝えるため、ホーム画面の最上部にコーナーを設置しました。
バーコード決済の拡大
PayPay、d払いのみご利用可能だったキャッシュレス・バーコード決済に楽天ペイ、au PAYを追加。4つのバーコード決済が利用できるようになりました。

その他、お買い物メモの利便性向上、アプリシステムの運用安定性強化といった改善も行いました。
フラーの支援について

今般のリニューアルにあたって、フラーのプロジェクトメンバーは地元・新潟に根付く生活者としての当事者意識を最大限に生かしました。

プロジェクトは新潟にゆかりのあるメンバーを中心に構成。新潟で暮らし、熱心な店舗ユーザーとして日常的に原信やナルスを利用する立場で感じているユーザー目線を大切にしながら、原信ナルス・アイテックとともに“オール新潟”で取り組みました。

特に生活に密着したスーパーマーケットのアプリだからこそ、「心地よさ・楽しさ・おいしさ」といった利用の際に想起するコアな体験要素について、ディレクター・デザイナー・エンジニアがそれぞれの視点で敏感に捉え、1ユーザーとして最善策を考え抜きました。　

開発前にはメンバーで店舗に足を運び、ユーザー層や商品ラインナップ、リニューアル前のアプリの使用感などをチェック。現場から汲み取れるリニューアルに向けたヒントを探りました。

さらに、フラーが手がけるアプリ市場分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」のデータを活用し、既存アプリの分析に基づいたカスタマージャーニーマップ作成やペルソナ設定も実施。データを含むデジタル領域全般に強みを持つフラーだからこその支援で伴走しました。

原信ナルスアプリは今後も順次、様々な新機能を追加・アップデートする予定です。フラーは今後も当事者意識を大切にしながら、新潟に根付くIT企業としてアプリの成長と改善を強力に支援する所存です。
フラーについて
フラーは「ヒトに寄り添うデジタルを、みんなの手元に。」をミッションに掲げ、フラーが持ちうる全てのプロフェッショナル領域でアプリやウェブなどデジタルにかかわる支援を行う「デジタルパートナー事業」を積極的に展開しています。

新規・既存事業の戦略構築からプロダクト開発・グロースまで“ワンチーム”で伴走。「デジタル領域全般で頼られる存在」として顧客に寄り添い、課題解決や事業成長に貢献しています。

柏の葉本社と新潟本社の二本社体制で、それぞれの地方の特長を最大限に活かした経営により、中長期的な成長を目指しています。

ご参考：フラー公式サイト・デジタルパートナー事業について

会社名：フラー株式会社
所在地：
【柏の葉本社】千葉県柏市若柴178番地4 柏の葉キャンパス148街区2 KOIL
【新潟本社】新潟県新潟市中央区笹口1丁目2番地 PLAKA2 NINNO
代表者：代表取締役社長 山崎 将司
設立日：2011年11月15日
事業内容：デジタルパートナー事業
URL：

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本件お問い合わせ先：広報担当・日影 pr@fuller.co.jp