足専門の医師が開発｜法人向け「足健診」サービスを提供開始

株式会社ジャパンヘルスケア
転倒・労災予防、生産性向上を支援する健康経営ソリューション

100歳まで歩ける社会を目指す株式会社ジャパンヘルスケア（本社：東京都港区、代表取締役医師 岡部大地）は、健康経営支援の一環として、法人向け「足の健康診断（足健診）」サービスの提供を開始しました。本サービスは、従業員の足の健康状態を可視化し、早期対策を促すことで、転倒・労災リスクの低減や生産性向上に貢献します。

靴と靴下に隠れてしまい足の問題は見逃されやすいが、足健診サービスで足の問題を早期発見・早期対策を行う

■背景と目的
従業員の健康管理は、企業の生産性向上や労災防止において重要な要素です。特に、足の健康は転倒や腰痛の原因となるにもかかわらず、靴や靴下に隠れているため見落とされがちです。

ジャパンヘルスケアの「足健診」は、自治体向けの実施実績を基に法人向けに開発されました。これまで800人以上が参加し、平均満足度は97%と高い評価を得ています。さらに、参加者の約10%には重大な足の問題が発見され、早期対策を実現してきました。本サービスを通じて、企業の健康経営を支援し、労災リスクの低減および生産性の向上を図ります。
■サービスの特徴
-足の健康をA～Dの4段階で可視化専門家が足の骨格の特徴をもとに診断し、健康リスクを可視化します。
-個人に最適な早期対策を実施運動指導、フットケア、靴・インソールの選び方など、個人に最適なアドバイスを提供します。
-多様な従業員が喜ぶイベントを開催できる特に身体のゆがみが生じやすい女性、高齢従業員、負担がかかる従業員に喜ばれます。

足健診結果に応じて最適な運動指導・生活指導を実施

■企業が得られるメリット
・転倒・労災予防による休職コスト削減
転倒や腰痛は休業4日以上の労災の約25%を占めており、労災保険料の上昇要因となります[1]。足健診の導入により、個人要因の転倒リスクを軽減し、労災関連コストを削減できます。
・腰痛などの痛み対策による生産性向上
身体の痛みによる生産性低下は、従業員1人あたり月約1万円の損失に相当すると言われています[2]。足健診により痛みを軽減・予防し、従業員のパフォーマンスを向上させます。
・従業員満足度の向上
これまでにない新しい切り口の健康施策を提供でき、一人ひとりに合った健康アドバイスを提供することで、従業員の健康意識が高まるとともに、従業員満足度を高めます。

足健診サービスは個人要因の転倒リスクにアプローチが可能

■実施の流れ
-お問い合わせまずは下記までお問い合わせください。
-ヒアリング・プランのご提案企業様の課題や要望を伺い、最適なプランをご提案します。
-足健診の実施・サポート足健診イベントの企画から開催・報告、継続的なサポートまで実施します。

■今後の展開
本サービスはすでに大手企業で導入され、健康経営や安全対策の一環として高く評価されています。今後は、製造業、建築業、小売業などへの展開を強化し、全国の企業の健康管理をサポートしていきます。
「足元から健康を支える」新たな健康施策として、多くの企業様からのお問い合わせをお待ちしております。

■足健診無料セミナーの開催
2025年3月25日(火) 12時15分から13時まで、オンラインにて「転倒・労災予防のための足健診によるアプローチ」を開催いたします。

転倒・労災予防のための足健診によるアプローチ


本セミナーは、企業様が健康経営を導入することで得られる具体的なメリットと、その実践方法を解説いたします。弊社で実践している「歩き方診断・足健診」の健康イベントは、全国の幅広い大規模・中小規模の企業様でご活用いただき、1開催で500名の参加者を集める大盛況な健康経営施策です。また、社内のウォーキングイベントなど、既存のイベント企画に併用してご利用いただくことも可能です。

健康経営は従業員様の健康を守りつつ、生産性向上やコスト削減（転倒予防などの労災）に繋がり、企業様にとって大きな利益を生み出す重要な戦略です。導入事例や無関心層にもリーチする成功ポイントも紹介し、すぐに実践できるヒントをお届けします。経営層や人事部門の方に最適な内容です。

お申し込みはこちら
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■会社概要
社名：株式会社ジャパンヘルスケア
住所：〒107-0052 東京都港区赤坂6-4-15シティマンション赤坂802　
代表取締役医師：岡部　大地
URL：

■お問い合わせ先
株式会社ジャパンヘルスケア
担当者：近藤　翔平
TEL：03-6459-1666
E-mail：s.kondo☆jp-hc.com
☆を＠に変えてお問い合わせください
Web：

足健診開催動画：

[1]厚生労働省労働基準局：令和5年 労働災害発生状況
[2]経済産業省 ヘルスケア産業課：企業の「健康経営」ガイドブック～連携・協働による健康づくりのススメ～