【緊急実施】 コメ高騰でランチの主食危機!? 7割近くが“影響あり”と回答！「ビジネスパーソンのランチ実態調査2025」

エデンレッドジャパン
弁当・自炊派の4人に1人が「主食をパン・麺に置き換え」、外食派の約4割は「定食等のご飯が減った」と実感

全国25万店舗以上の飲食店やコンビニで毎日利用できる食の福利厚生サービス「Ticket Restaurant(R)(チケットレストラン)」を提供する株式会社エデンレッドジャパン(本社:東京都港区 代表取締役社長: 天野総太郎)は、20～50代のビジネスパーソン600名を対象にしたランチの実態調査を2022年より毎年行っています。第４回目となる2025年度は、コメ価格高騰が続く中、家計やランチに及ぼす影響について調査しましたので、発表いたします。

【物価上昇の家計への影響】
■家計が「昨年以上に苦しい」は、半数以上も…。
　家計を直撃する値上げ項目、断トツ1位は「米」（80.7%）に

【コメ高騰のランチへの影響】
■7割近くが、コメ高騰のランチへの影響を実感
■弁当・自炊派の約3割が「ご飯減量」、4人に1人が「主食をパン・麺に置き換え」も。
　外食派の約4割が「定食などのご飯の量が減った」、約3割が「外食頻度が減った」と回答

【ランチ事情全般】
■ランチ代の全体平均は昨年と同じ424円。外食費は高止まり
　一方で、3人に1人が、昨年よりもランチ代減少の厳しい現状も…
■ランチ抜きが常態化!?4人に1人が食べない日があり、そのうち半数以上が週2～3回以上欠食。
　また、ランチを抜くと7割以上が“パフォーマンス低下”を実感
■食事補助制度の導入率は、約3割（28.3％）と過去最高に


【調査概要】
調査名　： ビジネスパーソンのランチ実態調査2025
調査主体： 株式会社エデンレッドジャパン
調査方法： WEBアンケート方式
調査期間： 2025年5月16日～2025年5月19日
調査対象：　全国20～50代のビジネスパーソン男女（N=600） ※年代・性別均等割付
※本リリース内容を掲載いただく際は、「出典：エデンレッドジャパン」と明記をお願いいたします。

【調査結果】

2025年4月の消費者物価指数（CPI）は、前年同月比で3.5％の上昇となり、物価上昇率は今年に入っても依然として高止まりの状況が続いています。そこで家計の厳しさを聞いたところ、「昨年以上に苦しい」との回答は半数以上（52.0％）に。昨年の44.0％より上昇しており、家計の厳しさはますます深刻化していることがうかがえます。さらに、家計への影響が最も大きいと感じる値上げ項目を聞いたところ、「米」が80.7％と圧倒的多数で1位。続いて2位が生鮮食品（53.3％）、光熱費（46.3％）という結果となり、日々の食生活を支える基本的な生活必需品の値上げが、家計への大きな負担となっている実態が浮き彫りとなりました。

コメの価格高騰が家計に直撃する中、「勤務日のランチ」にはどのような影響が出ているのでしょうか。
ランチへの影響を実感することがあるかを聞いたところ、実に7割近く（64.7％）のビジネスパーソンが「非常にある／ややある」と回答。弁当・自炊派／外食派（※）ともに大きな差は見られず、コメ高騰の影響が幅広い層のランチに及んでいる実態が明らかとなりました。
※「弁当・自炊派」は弁当持参もしくは自炊することがある人（327人）、「外食派」は勤務日のランチに飲食店・ファストフード店・コンビニ・スーパーを利用することがある人（265人）

次にコメ高騰のランチへの影響を実感している人を対象に、弁当・自炊派と外食派それぞれに、具体的な影響について尋ねました。弁当派では、材料費のコスト上昇以外にも、約3割（28.9%）が「ご飯の量を減らした」と回答し、4人に1人が主食をパンや麺などに置き換えていることも明らかになりました。また、外食派では、「米を使ったメニューの価格上昇」以外にも、約4割が「定食などのご飯の量が減った」と実感しており、約3割が「外食頻度が減った」と回答しています。こうした結果からも、コメの価格高騰が、日々のランチ内容や選択肢そのものに大きな影響を与えていることが分かります。

コメの価格高騰をはじめとする物価上昇が家計やランチに影響を及ぼす中、勤務日のランチ代平均は昨年（2024年）と同様424円となり、飲食店やファストフードへのランチ代支出も昨年とほぼ同水準にとどまりました。また、ここ1年で勤務日に使えるランチ代に変化があったかを尋ねると、4割近く（34.8％）が「減った／やや減った」と回答。ランチ代が上昇傾向にあるにもかかわらず、実際の支出が増えていない背景には、家計の悪化により使える金額自体が減っている現状があると考えられます。

使えるランチ代が減少するだけでなく、4人に1人（24.3％）が「勤務日にランチを食べないことがある」と回答しました。さらに、そのうちの半数以上（52.7％）が週2～3回以上の頻度で欠食しており、ランチを抜くことが習慣化しつつある実態が明らかになりました。“ランチ抜き”が一部のビジネスパーソンにとって常態化していることがうかがえます。

さらにランチを食べない人に仕事へどのような影響があるか聞いてみると、7割以上の人が悪影響を実感しており、「やる気・集中力の低下（45.9%）」との回答が最多となりました。続いて、3人に1人が「仕事のペースの低下」「判断力・思考力の鈍化」を挙げており、ランチを抜くことが単に空腹感を生むだけでなく、業務パフォーマンス全体に影響を及ぼしている実態が浮き彫りに。ランチを適切にとることが、業務効率や生産性を維持する上でも重要な要素であることがうかがえます。

最後に、企業での食事補助制度の導入有無について聞いたところ、「導入されている」と回答した人は、約3割（28.3％）となり、202２年の調査開始以来、過去最高の数値となりました。大規模な全国調査ではないため、全体傾向としての参考値ではあるものの、企業で食事補助制度の導入が徐々に広がりつつある可能性がうかがえます。物価高の影響が長期化する中で、従業員の生活を支える施策として注目が高まっている現状にあると言えそうです。

■総評：株式会社エデンレッドジャパン 代表取締役社長 天野総太郎

今回の調査から、コメの価格高騰をはじめとする物価上昇が、ビジネスパーソンのランチにも深刻な影響を与えている実態が明らかになりました。ご飯の量を減らしたり、主食を置き換えたりするだけでなく、ランチそのものを抜く従業員が一定数いることは、働く人々の健康面はもちろん、パフォーマンスの質にも関わる重要な課題です。
こうした状況の中で、企業が今後果たすべき役割のひとつは“従業員の生活に寄り添う”という姿勢を、制度や仕組みとして具体化していくことだと考えています。特に食をはじめとした日常生活に関わる支援は、経済的な負担を和らげるだけでなく、企業と従業員の間の信頼関係を育み、エンゲージメントの向上にもつながります。単なる給与アップにとどまらず、個人の働き方や価値観にフィットした支援が企業の信頼性や選ばれる理由になる時代が加速すると感じています。働く人のリアルな声に耳を傾け、変化に応じた柔軟な対応を取ることが、企業にとってますます重要になっていくでしょう。

■株式会社エデンレッドジャパンおよび提供サービス「チケットレストラン」について

　株式会社エデンレッドジャパンは、決済ソリューションのグローバル企業「エデンレッド（Edenred）グループ」の100%子会社で、日本において食の福利厚生サービス「チケットレストラン」を展開しています。ICカード1枚で飲食店やコンビニを「社員食堂」のように利用でき、ビジネスパーソンの食生活をサポート。日本において35年以上の実績を有し、導入実績は3,000社以上、利用者数は20万人に達するなど、国内最大規模の食事補助ソリューションとして広く活用されています。
　2023年3月にはUber Japanとの業務提携を開始し、利用可能店舗数は全国25万店舗にまで拡大。勤務地や勤務時間にとらわれず利用できる、柔軟で利便性の高い食事補助サービスへと進化しています。
　さらに、昨今の物価上昇トレンドにより賃上げ機運が高まったことで従業員の手取りを実質的に増やす「第３の賃上げ」としての導入や、人材確保・定着を目的に導入されるケースも急増しており、2024年の新規導入企業数は2021年比で約7.3倍まで大幅に伸長しました。　　　
※ICカード「チケットレストラン」は、株式会社NTTドコモが運営する電子マネー「iD（アイディー）」の端末にかざすだけで利用可能です。「iD」は株式会社NTTドコモの商標です。


・会社名　：株式会社エデンレッドジャパン
・代表　　：代表取締役社長 天野 総太郎
・所在地　：東京都港区六本木 1-４-５ アークヒルズサウスタワー7階
・事業内容：チケットレストラン(R)の発行代行
・URL　　：

■エデンレッドグループについて

　エデンレッドは、働く人々の毎日を支える決済プラットフォームのリーダーで、導入企業約100万社、その従業員6,000万人、加盟店200万店をつなぎ、世界45カ国で展開しています。エデンレッドは目的別に決済ソリューションを提供しており、その種類は福利厚生向け（食事券、電子食事カード）、モビリティ向け（燃料カード、通勤バウチャー）、インセンティブ（ギフトカード、従業員エンゲージメントプラットフォーム）、企業間決済（コーポレートペイメント）サービス（バーチャルカード）など多岐にわたります。従業員の福利厚生と購買力を高め、企業の魅力と利便性を上げ、雇用市場と地域経済を活性化することを目指しています。 エデンレッドグループの社員1.2万人は、働く世界がより安全かつ効率的で利用者にやさしい経済圏となるよう、日々の業務に取り組んでいます。世界規模の技術基盤により、2024年はモバイルアプリをはじめオンラインプラットフォームやカードによる取引を中心に、売上金額が約29億ユーロ（約4,723億円 ※）を超えました。エデンレッドはユーロネクスト・パリ証券取引所に上場しており、フランスを代表する40銘柄の株価指数「CAC40」に含まれています。
エデンレッド企業ホームページ

(英語Webサイト)
※2024/12/31時点の為替1ユーロ=162.87円にもとづく