＜高等学校向け小論文教材＞好評の『ステップ基礎小論文』改訂版を2025年4月より供用開始

株式会社　学研ホールディングス
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社Gakken（東京・品川／代表取締役社長：南條達也）は、高等学校向け小論文教材『ステップ基礎小論文』を全面改訂して2025年3月1日（土）より販売をスタート、4月より供用を開始いたします。


『ステップ基礎小論文』は2011年に教材提供を開始し、数多くの高等学校で採用していただき今年で15年目を迎えます。これまでも改訂を重ねてきましたが、今回の改訂では、社会課題の変化に合わせた添削課題のテーマ刷新にとどまらず、教材全般を見直し、小論文を書く力をさらに養成しやすい書き込み式テキストやワークシートに変更いたしました。
※当教材は高等学校での採用を主としており、個人向けの取り扱いはございません。

『ステップ基礎小論文』は６段階で小論文を書く力を養う、高校生向けの学習教材です。これまでに小論文添削で実施された1,000万枚超の添削答案を分析、文章構成の作り方や書き方で生徒がつまずきやすいポイントを学習項目化。小論文の書き方を基礎から学ぶ初級の「STEP０スタート」から、グラフや図表を読み取って答える「STEP５」まで、修得レベルに合わせてステップアップして学べるのが特長です。
初めて小論文に取り組む生徒は、作文と小論文の違い、小論文の構成パターンの理解、書くための手順や自分の意見の発想の仕方などを「STEP０スタート」や「STEP１」で学習。「STEP２」からは出題形式に合わせた書き方を修得、「STEP２」テーマ型、「STEP３」課題文型、「STEP４」要約付き課題文型、「STEP５」資料型など、ステップが上がるごとに大学の出題傾向に合わせた、よりレベルの高い内容の小論文への対応を学習できます。

改訂版では、添削課題はニュースで注目される「オーバーツーリズム」「生成AI」「SNS利用」などから、「自分が住む地域の課題」「進路以外の科目を学習する意義」といった、高校生が取り組みやすい身近なテーマも選定しています。またテキストで取り扱う課題文では出典元に、村上靖彦『客観性の落とし穴』、伊藤亜紗『目の見えない人は世界をどう見ているのか』など、大学入試問題で頻出の著者の作品を引用。少子・高齢化や若者の投票率など、入試でも頻出で、現代の社会問題を理解するうえでは必須の資料も学びます。これらの作品における著者の主張を読み取る練習を繰り返すことで、小論文のトレーニングができるとともに、近年の入試トレンドにも同時に触れることができます。
解説動画の充実も、改訂版の目玉の一つです。教材セットの書き込み式テキスト、ワークシート、添削答案の復習用としてそれぞれの解説動画を用意。テキストの内容を講師が丁寧に解説したり、ワークシートの使い方をナレーションで説明したりするなど、授業での活用のみならず自宅で学習する際のナビゲートに活用できます。

■教材概要
『ステップ基礎小論文』
「STEP０スタート」から「STEP５」までの６段階で、基礎から大学入試小論文対策まで学ぶ小論文添削教材

●受験料（一人あたり）
・STEP０スタート……1,550円（税込）
・STEP１～５……1,900円（税込）
・パノラマ添削（２度添削）……3,100円（税込）※STEP１～５対象

●実施期間
通年実施可能

●小論文解答字数
STEP０スタート……500字
STEP１～５……600字

◇◇教材の詳細は下記サイトでご確認ください◇◇
▼学研模試WEBサイト

■株式会社 Gakken（Gakken Inc.）

・代表取締役社長：南條 達也
・法人設立年月日：2009年1月13日（2022年10月1日商号変更）
・資本金：50百万円
・所在住所：〒141-8416 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・事業内容：出版・コンテンツ事業、グローバル事業、医療・看護出版コンテンツ事業、
　　　　　　園・学校向け事業、教室関連事業、EC・オンライン事業、広告事業を展開


■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開