“池上彰×Gakken”の児童書『正しく疑う』が予約開始！　80万部突破の大ヒットシリーズ最新刊は、現代を生き抜くために必須の力、メディアリテラシーがテーマ。

株式会社　学研ホールディングス
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社 Gakken（東京・品川／代表取締役社長：南條達也）は、2025年2月17日（月）に『正しく疑う　新時代のメディアリテラシー』（2025年3月21日発売）の予約販売を開始いたしました。

▲まっすぐ前を見つめる表情が印象的な表紙。

『正しく疑う　新時代のメディアリテラシー』
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■闇バイト、悪ふざけ投稿、誹謗中傷、SNS疲れ、フェイクニュース…現代の子どもたちにはメディアリテラシーが必須！
いまや中高生の大多数がスマホを所持し、発信や受信を気軽にできるようになりました。誰もが発信者になれるため、多くの情報が世の中にはあふれていますが、そのなかには疑わしいものもたくさんあります。情報の伝わる速度は格段に上がりましたが、信頼性については上がったとはいえないでしょう。また、見知らぬ人とも簡単につながれるようになったため、犯罪に巻き込まれることも増えています。そのなかには被害者になるだけでなく、自分が加害者になって人生を棒に振ってしまう事例も多くあります。

こんな時代を生き抜くために作られたのが本書『正しく疑う　新時代のメディアリテラシー』です。本書では、闇バイト、悪ふざけ投稿、ゲーム課金、誹謗中傷、SNS疲れ、フェイクニュース、生成AIなど、数多くのテーマを一つ一つわかりやすく解説しています。「闇バイトのはじまりはどのように誘われるのか」「SNS疲れを引き起こしてしまう承認欲求とはなにか」など、知っておくとトラブルを避けられるような知識が詰まっています。

■ストーリー仕立てで感情移入しやすい構成
本書は全5章立てで、各章の冒頭には6ページほどのマンガが入っています。
1章ではアイドルオーディション番組にハマる女子中学生、2章ではネット上の意見に人生の決定を左右されそうになる男子中学生、3章では軽はずみな気持ちで悪ふざけ投稿をしてしまった男子高校生、4章では学校の調べ学習での発表がうまくいかず伝え方に悩む女子中学生、5章ではSNSの投稿に気疲れする男子高校生がそれぞれ主人公のマンガが展開されます。どこにでもいる中高生が主人公なので、感情移入をしながら読み進めることができます。

■いまの時代に必要なテーマが圧倒的にわかりやすい「新時代の教養」シリーズは累計80万部を突破！！

本書『正しく疑う』は、（株）Gakkenが自信をもってお送りする児童書シリーズ「新時代の教養」シリーズの最新刊です。「新時代の教養」は、いまの時代に必要なテーマを圧倒的にわかりやすく解説するシリーズで、ラインナップには、2020年に発売され、ベストセラーとなった『

』（累計発行部数56万部）や、売り上げの一部を認定NPO法人キッズドアへ寄付し、話題となった『

』（累計発行部数8万部）などがあります。多くの支持を集める本シリーズ累計発行部数は80万部を記録しています（2025年2月現在）。

最新刊『正しく疑う』も、早くもたくさんの受注を受けており、話題となること間違いなしです。
ご興味のある方は、お近くの書店やネット書店での予約をお願いします。


［商品概要］

『正しく疑う　新時代のメディアリテラシー』
監修：池上彰
定価：1,650円（税込）
発売日：2025年3月21日
判型：A5変型／176ページ
電子版：配信予定あり
ISBN：978-4-05-205971-1
発行所：株式会社 Gakken
学研出版サイト：

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■株式会社 Gakken（Gakken Inc.）

・代表取締役社長：南條 達也
・法人設立年月日：2009年1月13日（2022年10月1日商号変更）
・資本金：50百万円
・所在住所：〒141-8416 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・事業内容：出版・コンテンツ事業、グローバル事業、医療・看護出版コンテンツ事業、
　　　　　　園・学校向け事業、教室関連事業、EC・オンライン事業、広告事業を展開



■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開