首都直下は30年以内、南海トラフ巨大地震は2030年代に起こる？　地震を知り身を守る方法がわかる、2025年の最新情報が詰まった1冊

株式会社KADOKAWA
『これから首都直下、南海トラフ巨大地震を経験する人たちへ』2025年1月31日（金）発売

株式会社KADOKAWA（取締役 代表執行役社長 CEO：夏野剛、本社：東京都千代田区、以下KADOKAWA）は、2025年1月31日（金）に三浦房紀著『これから首都直下、南海トラフ巨大地震を経験する人たちへ』を発行いたしました。

南海トラフ巨大地震と首都直下地震――
これらは「もしも」ではなく、「いつか必ず」訪れる現実です。

本書は、地震工学や防災工学の分野で長年研究を続けてきた三浦房紀が、最新の科学データと自身の知見をもとに執筆。防災研究に基づいた具体的な対策や提案をわかりやすく解説し、国民一人ひとりが行動を起こす重要性を訴えます。
また、著者はアジア防災センターのセンター長として、国内外で培った防災技術や知識を広く共有し、より安全で安心な社会の実現に向けて活動を続けています。本書は、その経験と知見が詰まった一冊です。

「自分や家族の命を守るのは、自分しかいません。」
いまこの一冊を手に取り、行動を起こすための一歩を踏み出しましょう。

■首都直下地震――最悪のシナリオを知る
予測：発生確率70%、活動期に突入
- 首都直下地震は、「30年以内に発生する確率が約70%」とされ、1923年の関東大震災から約100年を経て活動期に入っています。


被害の規模：人口密集地での大惨事
- 建物倒壊や火災による死者は最悪約23,000人、負傷者は約12万人以上と試算。
- 経済損失は約113兆円に達し、交通機関停止による約450万人の帰宅困難者も予測されています。

さまざまな資料から図や表を展開しながら詳細を説明いたします。

■南海トラフ巨大地震――津波がもたらす脅威
予測：2033年前後が有力、発生確率80%
- 南海トラフ巨大地震は、2033年前後の発生が有力視され、発生確率は「70～80%」とされています。


被害の規模：想像を超える大津波と揺れ
- 太平洋沿岸に最大34.4メートルの津波が襲い、津波による死者数は最悪で約23万人。
- 総経済損失は約237兆円、地盤沈下やインフラ被害が広範囲で発生すると予測されています。

さまざまな資料から図や表を展開しながら詳細を説明いたします。

■本書が教える防災の要――備える力を高める
国と地方自治体の取り組み
- 国が進める「南海トラフ地震臨時情報」や防災拠点整備、地方自治体によるハザードマップや地域防災計画の具体例も解説。
- 本書は「個人」「地域」「国」が連携して防災力を高める必要性を明確に示しています。


首都直下地震への備え：火災・帰宅困難への対策
- 建物の耐震化、家具固定、消火器の活用などさまざまな事前対策を解説。
- 帰宅困難者対策として、職場や学校での備蓄品リストや避難計画も紹介しています。


南海トラフ巨大地震への備え：津波避難と長期間の備蓄
- 高台や避難タワーへの迅速な避難を支援する準備手順を詳述。
- 1週間から2週間分の水・食料・医薬品などの備蓄や事前対策も案内しています。

■最新の科学技術――未来の防災を支える力
地震を「予知する」挑戦
- 南海トラフ地震臨時情報」など、地震発生の兆候を監視する最新の技術を紹介。
- 衛星データによる観測： 地球観測衛星を活用し、地殻変動や断層活動を高精度でモニタリング。特に、これまで見落とされてきた微細な地盤変動の観測が可能となり、地震の前兆現象を掴む可能性が期待されています。


「だいち」――地球観測衛星の活躍
- 日本の地球観測衛星「だいち（ALOS）」は、地殻変動の観測において世界的に注目されています。 　合成開口レーダー（SAR）：雲や夜間の影響を受けずに地表の微細な動きを観測可能。
　活用例：南海トラフのプレート境界での動きや、地震後の被災地の地形変化の把握に活用。
- 著者は、「だいち」の次世代機を含む地球観測衛星の進化が、防災・減災の分野で大きな役割を果たすと強調しています。


「減災」に貢献する最新技術
- 緊急地震速報： 地震波の検知から揺れが到達する前に警告を発するシステム。被害を最小限に抑える鍵として活用されています。
- スーパーコンピュータのシミュレーション： 揺れや津波の広がりを予測し、被害の軽減に貢献。
- 人工知能（AI）：大量の地震データを分析し、異常兆候を早期に検知する試みも進行中。


未来の展望
- 地震予知の完全実現はまだ難しいものの、科学技術の進歩が「減災」に寄与する可能性は無限大です。
- 著者は、衛星観測データやAI技術の進展が、地震前兆の発見や避難計画の精度向上に繋がると期待を寄せています。

■まとめ――防災力を高めることが未来を守る
著者は訴えます。「自分と家族を守るのは、自分しかいない。」
政府や自治体は対策を進めていますが、最も重要なのは私たち一人ひとりが正しい情報を基に具体的な行動を起こすことです。
地震はいつか起こります。しかし、備えることで被害は軽減できます。本書はその第一歩として、正確な知識と実践的な防災策を提供します。ともに防災の未来を切り拓き、より良い社会を目指しましょう。

こんな方にオススメ！
地震への漠然とした不安を抱える方
正確なデータと実践的な対策で、地震に備える第一歩を踏み出せます。

首都圏や太平洋沿岸にお住まいの方
南海トラフ巨大地震や首都直下地震に特化した備え方を具体的に解説。

地域防災や教育に携わる方
国や自治体の取り組みや最新技術を学び、防災教育や計画に活用可能。

家族や大切な人の命を守りたい方
「いま」できることを明確に知り、準備を始めるための知識を提供。

オススメポイントまとめ
最新データと科学的根拠に基づく予測と対策
南海トラフ巨大地震・首都直下地震の発生確率や被害規模を具体的に示し、豊富な図や表とともにわかりやすく解説。

実践的で具体的な防災対策の提案
国や地方自治体の取り組みを基にした防災行動を詳しく紹介。家庭での備蓄方法や避難計画も案内。

防災の未来を支える最新技術も徹底解説
地球観測衛星「だいち」やAIの活用など、減災に貢献する最前線の科学技術を紹介。


未来を守る行動は、いまこの瞬間から始まります。

【書籍概要】
『これから首都直下、南海トラフ巨大地震を経験する人たちへ』
著者：三浦房紀
定価：1,540円（本体1,400円＋税）
発売日：2025年1月31日（金）
判型：B6判
ページ数：192ページ
ISBN 978-4-04-607411-9
発行：株式会社KADOKAWA

【著者プロフィール】
三浦房紀（みうら ふさのり）
1950年生まれ。京都大学防災研究所助手を経て山口大学名誉教授。一般財団法人アジア防災センター センター長。専門分野は地震工学、防災工学、衛星リモートセンシングの防災への利用。国土交通省や宇宙航空研究開発機構などの防災施策に貢献。受賞歴は文部科学大臣賞（科学技術）、内閣総理大臣賞（防災功労）など。