「スマートシティを支えるBIMの基礎と価値」が6月21日に電子書籍化、スマートシティとBIMについて体系的に一気にインプットされたい方、企業内研修の教材等におすすめ

野原グループ株式会社
～建設DX・BIM・デジタル技術でかわる街づくりを解説。デジタルインフラとなりえるBIMの基礎知識から、BIMの普及で起こりえる変化と未来像がわかる～

電子書籍『スマートシティを支えるBIMデータの基礎と価値』の表紙

BuildAppで建設DXに取り組む野原グループ株式会社(所在：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、株式会社インプレス（本社：東京都千代田区神田、代表取締役社長：高橋 隆志）のビジネスメディア 『DIGITAL X（デジタルクロス）』にて2023年1月に連載を終えた、スマートシティ とBIM (ビム/Building Information Modeling)に関する連載内容を再編集し、2024年6月21日に、株式会社インプレスより電子書籍『スマートシティを支えるBIMデータの基礎と価値』を発売したことをお知らせします 。

スマートシティとBIMを巡っては、2024年3月29日に内閣府よりスマートシティ施策のロードマップが公開されました 。

には「今後のスマートシティ施策」として「スマートシティに資するデジタル人材が十分に育成・確保され、データ利活用のための諸条件の整備が必要となる」、2028～2030年の予定政策として「不動産IDを介したBIM・PLATEAUと官民データ連携」への言及があり、改めてデジタルインフラとしてのBIMへの注目が高まっています。

では、スマートシティ、街づくりやこれからの都市とデジタル化について、デジタルインフラとなりえるBIMの基礎知識から、BIMの普及によって建設、住空間、街/都市、人々の生活に起こりえる変化と未来像を紹介しています。
電子書籍化に伴い、プリント・オン・デマンド（1冊からでも印刷・製本可能）に対応しておりますので、スマートシティとBIMについて体系的に一気にインプットされたい方、企業内研修の教材等にご活用いただきやすくなっています。

BIM設計-製造-施工支援プラットフォームBuildApp（ビルドアップ）とは

BIM設計-製造-施工支援プラットフォームBuildApp（ビルドアップ）は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータにし、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。
設計積算から製造・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供しています。
設計・施工の手間・手戻りをなくし、製造・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO2削減に貢献します。
＜私たちがBuildAppで実現したいこと＞

・BIM起点のデータで建設関係者を繋いで連携を生む
・工程の可視化や業務の自動化により業界内の無駄を解消する
・DX による生産性向上や廃材・CO2排出量の削減を目指す建設企業とともに、サプライチェーン を変革し、「建設DXで、社会を変えていく」

＜お問い合わせ先＞

野原グループ株式会社について

野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
【お客様、報道関係者からのお問合せ先】
野原グループ株式会社
マーケティング部 ブランドコミュニケーション課 (担当：森田・齋藤)
E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp　
参考
-スマートシティとは、ICT 等の新技術を活用しつつ、マネジメント(計画、整備、管理・運営等)の高度化により、都市や地域の抱える諸課題の解決を行い、また新たな価値を創出し続ける、持続可能な都市や地域であり、Society 5.0の先行的な実現の場と定義されています。

-BIM（ビム/Building Information Modelingの略称）とは、建築物のデジタルモデルに、部材やコストなど多様な属性データを追加した建築物のデータベースを持たせ、設計・施工・維持管理の各プロセスを横断して活用するためのソリューションです。野原グループでは、2017年よりBIM事業に注力しています。
- 内閣府発表の「スマートシティ施策のロードマップ」の詳細は、内閣府HPをご覧ください。

-DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。
-サプライチェーンとは、商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのこと。