株式会社Qoil、ザ・ハイドラフェイシャルカンパニー・ジャパンのポップアップイベント什器をプロデュース

株式会社アイリッジ
重厚感と取り回しのしやすさを両立した設計で柔軟なプロモーション展開を実現。4月10日から岩田屋本店（福岡）で展開中・今後も各地で展開予定

仙台三越での設置の様子
　株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所グロース：3917、以下「アイリッジ」）の連結子会社でマーケティングに関するコミュニケーションデザイン事業を展開する株式会社Qoil（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、以下「Qoil」）は、米国発、グローバルで高いシェアを誇る業務用美容機器「ハイドラフェイシャル」の日本での販売を行うザ・ハイドラフェイシャルカンパニー・ジャパン株式会社（本社：東京都中央区、Japan Country Manager　三沢 聡、以下「ハイドラフェイシャルカンパニー」）のポップアップイベント什器をプロデュースしたことを発表します。
ハイドラフェイシャル ポップアップイベント什器のポイント
　今年27周年を迎えるハイドラフェイシャルは、米国・カリフォルニア州発のブランドで、世界90カ国以上で展開されている人気の美容トリートメントです。米国で数々のアワードを受賞し、長きに渡りハリウッドセレブを始め人気が高く、多くのメディアで取り上げられています。日本では美容外科・歯科などのクリニックやエステサロンなどで導入されているもので、Qoilは今回、認知拡大のプロモーションとして、百貨店等でのポップアップイベントに出展する什器をプロデュースしました。

　プロデュースにあたっては、常設の化粧品ブランドのブースに引けを取らない重厚なデザインと、今後さまざまな場所でのイベントで柔軟な展開がしやすい設計の両立を目指しました。デザイン面では、百貨店ではあまり見られない青いレーザービームをモチーフにすることで、他のブースとの差別化を図りながらハイドラフェイシャルの最先端の技術イメージを表現しました。正面にはプロモーション動画やイベントで実施する施術デモンストレーションの様子を映せる60インチモニターを設置しました。軽量・分割可能で運びやすく、簡易に組み立てられる設計により、施工会社なしにスタッフのみで組み立てられ、設営人件費を抑えられるのがポイントです。汎用性の高いサイズ感により、設置場所のスペースに合わせてレイアウトも変更可能です。

　本什器は2024年3月下旬に実施された仙台三越のポップアップイベントで公開され、4月10日からは福岡の岩田屋本店で展開しています。今後も順次各地で展開される予定です。

プロジェクトメンバー
アカウント・アートディレクション：久保田 泰一郎

ザ・ハイドラフェイシャルカンパニー・ジャパン株式会社
所在地　：東京都中央区銀座6丁目8-19 VORT銀座 miyuki st. 6F
代表者　：Japan Country Manager　三沢 聡
設立　　： 2018年4月
事業内容：ピーリング・吸引・美容液導入の機能を兼ね備えた美容機器「ハイドラフェイシャル」の販売

株式会社Qoil
The Switch Design Company
～コミュニケーションのスイッチをデザインして人を動かす会社です～わたしたちQoilは、「愛とユーモアと。」を合言葉に、ロジックとアイデア、そしてクリエイティブを化学反応させることで、ヒトやモノ、サービスなどが狙い通りに”動く”スイッチをデザインし、社会や企業のボトルネックを紐解き、戦略策定から企画立案・実行・改善まで並走し、ビジネスゴールへと導きます。オフラインからオンラインまで、双方の利点を活かし融合させた最適なコミュニケーションを強みとしています。※株式会社デジタルガレージ マーケティングテクノロジーセグメント ビジネスデザインカンパニーを前身とし、会社分割により2018年6月に株式会社DGマーケティングデザインとして新設、2021年4月、株式会社Qoilへ社名変更。2023年3月、アイリッジ100％子会社化。

株式会社アイリッジ
株式会社アイリッジは、「Tech Tomorrow：テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る。」という理念のもと、スマートフォンアプリを活用した企業のOMO（Online Merges with Offline：オンラインとオフラインを統合したマーケティング活動）支援を行っています。OMO支援ではアプリの企画・開発における業界トップクラスの実績があり、手がけたOMOアプリのMAU（月間アクティブユーザー）は8,000万以上に達する業界のリーディングカンパニーです。さらに、リテールテック、フィンテック、MaaS、業務支援等、幅広い領域でDXを支援しています。2023年4月からは急激な時代の変化に迅速に対応するための次世代型アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」も提供開始しました。「APPBOX」ではスクラッチ開発（ゼロからの開発）、他社開発アプリへの機能追加、パッケージアプリ提供が可能で、パッケージアプリでは従来のアプリを捨てることなく、スクラッチ開発に移行しての機能刷新も可能です。