ATENジャパン
最新映像&KVMシステムで、次世代の表現力を。
ATENジャパン株式会社（取締役社長：鄧 鴻群 (Hans Teng)）は、7月16日(水)・17日(木)の2日間、福岡国際センターで開催される「九州放送機器展 2025」に出展いたします。本展示会は、九州最大級の放送・映像機器専門展示会として、最新の映像・音響技術や運用ソリューションが一堂に会する場です。業界関係者にとって、製品選定や技術導入の参考となる最新情報の収集、ネットワーキングの機会として高い注目を集めています。
今回のATENジャパンでの出展のテーマは、
「最新映像＆KVMシステムで、次世代の表現力を。」となります。
放送・映像制作の現場に求められる、高精細映像の伝送とIT機器の効率的な遠隔制御を支えるソリューションを幅広くご紹介します。
展示ブースでは、最大32名が同時にサーバーへリモートアクセス可能なハイエンドIP-KVMスイッチをはじめ、H.265圧縮による高効率な映像伝送と、True 4K HDMI信号を低遅延・高帯域効率でIP化できるOver IPトランシーバーなど、ATENの最新製品を展示。さらに幕張メッセで開催された「Interop Tokyo 2025」において「Interop Best of Show Award」審査員特別賞を受賞した注目製品の一部もご覧いただけます。
「Interop Best of Show Award」審査員特別賞については、下記URLをご確認ください。
放送業界をはじめ、プロフェッショナルな映像制作現場の高度なニーズに応えるATENのテクノロジーを、ぜひ会場でご体感ください。
皆様のご来場を心よりお待ちしております。
▼詳細はこちら（下記リンクより、PDFダウンロードが可能です）
VE8662
True 4K HDMI信号を低遅延・高帯域効率でIP伝送『
』
・Web GUIによる簡単な映像管理！ ドラッグ＆ドロップ操作で映像ソースを切替／プレビュー
・ビデオウォール対応。 Push/Pull機能で、1クリックで映像を即時共有・取得
・PoE対応による配線簡素化
KG0032
場所や時間を問わず、リアルタイムで同時にリモート監視・制御『
』
・セキュアにリモートサーバーへアクセスと総合管理を実現
・最大32名のリモートユーザーが同時利用可能
・リアルタイムでのパネルアレイ表示が実現！
▼【IP-KVM】KGシリーズご紹介動画
VK1200
ビデオ製品や会議室設置機器をタブレット/スマートフォンで直感的に操作・制御『
』
・複数のルーム/フロア/建物にまたがるデバイスの統合管理が可能
・Telnet、TCP、UDP、HTTP、HTTPS、ONVIF、PJLink の各種プロトコルに対応
・データ監視はSSH通信に対応
CN800
新製品！リモートアクセス機能を付加する1ポートKVM over IP『
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ドングル型の超小型デザインでありながら、遠隔操作に十分な解像度・機能・操作性を 提供しているため、コストパフォーマンスに優れた方法でリモートアクセス環境が整えられ、BIOSレベルでリモート操作できるハードウェア・ソリューションの強みを実現
PG8308
1Uの電力効率を最大化し、IT機器の運用コストを削減『
』
・1U の電力効率を最大化し、IT 機器の運用コストの削減
・デュアルLAN ポートによる拡張性
・環境センサー対応
・アラート機能搭載
・定格電圧200V／入力電流 最大30A
その他、新製品および話題のある製品を展示いたします。
※出展製品は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください
■ 開催概要 ■
当社は、以下の公式SNSアカウントにて最新情報や製品情報を随時発信しております。
下記リンクよりご確認ください。
▼ATENジャパン 公式SNS
・ YouTube：
ATENについて
1979年に設立されたATEN International Co., Ltd. (TWSE:6277)は、KVMとAV/ITのコネクティビティーおよびマネージメントソリューションのリーディングカンパニーです。1,000を超えるKVM、Pro AV、USB、ラック、インテリジェント電源製品を提供するATENは、企業・政府・教育・医療・製造・放送・メディア・交通環境におけるAV/IT機器の接続・管理・最適化を行います。ATENは650以上の国際特許を発行し、革新的なソリューションの絶え間ない流れを生み出し、世界中で利用可能な製品の包括的なポートフォリオを可能にするグローバルR&Dチームとなりました。
ATEN International Co., Ltd. は台湾に本社を構え、中国、日本、韓国、ベルギー、オーストラリア、米国、英国、トルコ、ポーランド、インド、ルーマニア、南アフリカ、インドネシア、メキシコに子会社および地域オフィスを展開しています。また、台湾、中国、カナダにR&Dセンターを設置し、技術開発を推進しています。
ATENについての詳細は、こちらをご参照ください。
