「DEEP JAPAN ULTRA 100」DEEP JAPAN 160km／UONUMA 80km／SUMON 30km　必携装備品に「ココヘリ」が指定

AUTHENTIC JAPAN株式会社
今年度も全国のトレイルランニングレースで携行義務化

山や海での行方不明者の位置を特定する捜索サービス「ココヘリ」を運営するAUTHENTIC JAPAN株式会社（本社：福岡市中央区、代表取締役社長：久我 一総）は、2025年6月27日（金）から29日（日）の3日間に渡って開催される「DEEP JAPAN ULTRA 100」のDEEP JAPAN 160km、UONUMA 80km、SUMON 30kmの各レースの必携装備品としてココヘリが指定されたことをお知らせします。

トレイルランニングレースでの携行の義務化について
ココヘリは、17万人が利用する山岳捜索サービスです。ユーザーは専用の電波を発信する発信機を持つことで、山岳遭難時に発信機と受信機の「直接通信」を用いて位置を特定され、遭難時の捜索時間を大幅に短縮できます。

ココヘリは今年度も「第3回 奥武蔵ロングトレイルレース」をはじめ全国のトレイルランニングレースで必携装備品に指定されています。トレイルランニングは、登山よりもスピードが速いため、ランナーがいつの間にかレースコースから外れる可能性が高いです。またコースが長距離かつランナーへの負荷も高いため、急な病気や怪我で動けなくなくなり、山岳遭難につながるといった不測の事態も想定されます。こうした事態への備えとして、ココヘリの高い機能が評価されました。

「DEEP JAPAN ULTRA 100」について
今年で4回目の開催となるトレイルランニング大会です。最大の特徴は海外のトレイルレースに匹敵する過酷さで、レース中の累積標高は160kmレースで10,000m、80kmで4,000m。コースには、希少動植物保護地区である越後三山只見国定公園が含まれます。このように過酷、かつコースには長区間にわたり携帯電話のサービス外のエリアがあるため、ココヘリが必携装備品に指定されました。

大会ウェブサイト　

山岳遭難の現状
日本の山岳遭難は増加傾向にあります。警察庁「令和５年における山岳遭難の概況等」（2025年6月発表）によると、2024年の山岳遭難者数は3357名、山岳遭難件数は2946件と、いずれも警察庁が統計を取り始めた1961年以降で3番目に多い数となりました。登山人気の高まりとともに遭難件数が高止まりする中、警察庁は、入山前の登山届の提出と、GPS機器の携行を呼びかけています。

警察庁ホームページ「山岳遭難・水難」　

ココヘリを必携装備品に指定するトレイルランニングレース（一部）
- 第3回 奥武蔵ロングトレイルレース　

- DEEP JAPAN　

- The 4100D マウンテントレイル in 野沢温泉　

会社概要
AUTHENTIC JAPAN株式会社
代表取締役社長：久我 一総
本社：福岡県福岡市中央区赤坂1-6-15-4F
URL：

事業内容：山岳捜索サービス「ココヘリ」などの展開

「ココヘリ」とは
国内で唯一へリで山岳遭難者を捜索できる会員制の「民間へリ捜索サービス」です。山小屋などの民間組織による救助活動費用や公的機関の捜索打ち切り後に実施される民間の捜索費用を保険金としてお支払いする「山岳保険」に対して、「ココヘリ」は捜索サービスとして遭難者の生存率をあげることができます。

「ココヘリ」は発信機の電波とヘリ・ドローンを利用することで、従来の”目視での捜索”と比べ捜索時間を大幅に短縮し、「ここにいる」という0ｍの距離まで遭難者の位置を特定。捜索時間を長期化させないことが特徴です。

ココヘリ会員にそれぞれ専用の発信機を貸与し、会員は必ず発信機を身に着けて登山を行います。遭難事故発生時には、登山計画書にある山域をめがけてヘリを飛ばす準備を進めます。ヘリ・ドローンに受信機を搭載し、会員が身に着ける発信機と「直接通信」することで、スマートフォンが通信圏外の山域地帯でも迅速な捜索が可能となります。こうした「命を守る」ことへの高い性能が登山家に強く支持され、会員数は17万人を超えるまでに達しています。

代表取締役　久我 一総の略歴
1978年、福岡県福岡市生まれ。西南学院大学文学部外国語学科英語専攻卒業。2002年パナソニックシステムネットワークスに入社し、SCM部門の責任者としてイギリスの子会社へ出向。10年後に帰国し、商品企画部門へ異動。2011年にAUTHENTIC JAPANを立ち上げ、退職。現在に至る。