ヘッジホッグ・メドテック、啓発からケアまで一気通貫で支援する頭痛改善プログラムの提供を開始

株式会社ヘッジホッグ・メドテック
C&Rグループ健康保険組合へ提供

頭痛ケアにおけるワンストップ支援を行う株式会社ヘッジホッグ・メドテック（東京都文京区、代表取締役CEO 川田裕美）は、このたびC&Rグループ健康保険組合に向けて、独自開発の「頭痛改善プログラム」を提供いたします。

頭痛の現状と課題

片頭痛をはじめとする一次性頭痛は、20～40代の働き盛りの世代に多く見られる症状です。
特に30代女性では約2割が片頭痛を有しており、男性も20代をピークに一定の割合で発症しているという調査結果があります*1*2。
しかしながら、こうした方々のうち医療機関を受診しているのは1割に満たないという報告もあり*3、日常的に頭痛を抱えながら仕事を続けている方が多いのが現状です。
結果として、仕事のパフォーマンスが下がったり、集中力を欠いたりするケースも少なくありません。国内の頭痛による年間経済損失は最大2.3兆円にのぼると推計されています*1。
頭痛は個人の体調の問題にとどまらず、業務パフォーマンスの低下や職場全体の生産性にも影響を及ぼしかねない課題です。そのため、早期に対応できる仕組みづくりは、企業の健康経営においても重要なテーマとなっています。
*1）日本頭痛学会『頭痛の診療ガイドライン2021』
*2）大塚製薬　頭痛の悩み.jp（

）
*3）坂井 F・五十嵐 H. Prevalence of migraine in Japan（Cephalalgia 1997）

ヘッジホッグ・メドテックの提供する頭痛改善プログラム

今回 C&Rグループ健康保険組合に導入する「頭痛改善プログラム」は、頭痛に悩む従業員の方が、
頭痛の正しい知識を身につける 専門家に相談して自分の症状を整理する 適切な治療・セルフケアを継続する という一連のプロセスを、1つの窓口でスムーズに完結できるように設計されています。
具体的には、以下の3ステップを通して、知識の習得から個別相談、フォローまでを一貫してサポートします。
STEP 1　啓発：　頭痛セミナーの開催
セミナーのテーマは、頭痛の種類や対処法などの基本的な知識から、頭痛×ストレス、頭痛×気象など、個別性の高いものまで、需要に応じて柔軟に対応可能です。 ご自身の状態を詳しく知るためのきっかけになる内容をお届けします。
STEP 2　相談：　医療従事者による個別頭痛相談の実施
オンラインでの個別相談を実施します。医師/薬剤師/看護師の資格を持った医療従事者が、頭痛に関する悩みや疑問などていねいにお話をうかがいます。日常生活にどのような支障が出ているか、ご自身で対処をしてきたかなどを基に、考えられる症状の特徴や、市販薬の使い方の注意点などもお伝えします。受診や検査をおすすめする場合も、本人の意思を尊重しながらご案内します。病院選びに迷った際のポイントなどもご紹介しています。
STEP 3　行動支援：　適切なケアの案内・フォローアップ
推奨医療機関のご案内や脳ドッグについてのご紹介、福利厚生の一環として、医薬品の購入支援サービスのご案内や利用のフォローアップをいたします。さらに、継続的なケアをご希望の場合には、タイミングを見ながら再相談や受診リマインドなどのサポートも実施いたします。

株式会社ヘッジホッグ・メドテック　代表 川田裕美 からのコメント

今回の「頭痛改善プログラム」は、働く世代の健康課題として見過ごされがちな“慢性的な頭痛”に対して、早期からの気づきと行動を後押しする仕組みとして設計されています。

今後もヘッジホッグ・メドテックでは、企業や健康保険組合と連携しながら、誰もが“頭痛を我慢せず活躍できる”環境づくりを推進してまいります。



C&Rグループ健康保険組合について
C&Rグループ健康保険組合は、映像やゲーム、Webなど、さまざまな分野でプロフェッショナル・エージェンシー事業を展開する株式会社クリーク・アンド・リバー社を母体とする単一健保組合です。加入者の平均年齢は約35歳と非常に若いことから、働き盛りの20～40代加入者に向けた積極的な支援を行っています。
株式会社ヘッジホッグ・メドテックについて
ヘッジホッグ・メドテックは、生活への影響が大きく、就労世代の患者が多い頭痛領域において、日本初となる治療用アプリの開発、頭痛AI診断機器の開発、疾患啓発・改善プログラムなど、頭痛領域における統合的なソリューションを提供しています。
C&Rグループ健康保険組合さまへの導入をはじめとし、今後多数の企業・健康保険組合への導入を目指していきます。

会社名：株式会社ヘッジホッグ・メドテック
所在地：東京都文京区後楽二丁目３番２１号住友不動産飯田橋ビル
代表者：代表取締役CEO 川田裕美
設立：2021年10月
事業内容：頭痛領域におけるアプリ開発・診断機器開発・啓発活動など
URL：