人事専門誌『日本人材ニュース vol.336』を発行 「DXを推進できる組織・人事の条件」を特集

日本人材ニュース
先進企業の課題に学ぶDX人材の賃金・採用・育成／生成AI・DXの実務活用で成果を出せる社員を増やす

人事専門誌「日本人材ニュース」を発行する株式会社日本人材ニュース社（東京都千代田区、代表取締役：吉越利成）は、2025年5月10日に人事専門誌「日本人材ニュース vol.336～DXを推進できる組織・人事の条件」を発行しました。

▼電子書籍版「日本人材ニュース vol.336」はこちらからお読みいただけます（無料）▼

特集記事ではDXを推進する先進企業の人材採用や社員の能力開発などの取り組みについて紹介しています。また、インタビューでは三井不動産のDXビジネス人材の育成について、労働法解説では懲戒処分の氏名公表に伴う紛争リスクと実務対応について掲載しています。

「日本人材ニュース vol.336」目次
【特集】DXを推進できる組織・人事の条件
・先進企業の課題に学ぶ DX人材の賃金・採用・育成
溝上憲文 日本人材ニュース編集委員・ジャーナリスト

・生成AI・DXの実務活用で成果を出せる社員を増やす

～専門家に聞く「DX推進に向けた人材・組織の課題や取り組み～
マネジメントサービスセンター小方真 執行役員 企画開発本部長
ウィンスリー黒瀬雄一郎 代表取締役 ヘッドハンター
TechBowl小澤政生 代表取締役
SHIFT AI木内翔大 代表取締役
みらいワークス岡本祥治 代表取締役社長
レイヤーズ・コンサルティング小宮泰一 HR事業部 ディレクター
オデッセイ秋葉尊 代表取締役社長
LAPRAS染谷健太郎 代表取締役 CEO
KPMGコンサルティング大池一弥 執行役員 ピープル＆チェンジ パートナー
manebi呉珍喆 Chief Digital Officer 兼 Vice President of Engineering
スキルアップNeXt田原眞一 代表取締役
INDUSTRIAL-X柿本拓朗 事業開発マネジャー
パーソルキャリア鏑木陽二朗 執行役員 HiPro編集長 兼 HiPro事業責任者兼 エージェントサービス事業部 事業部長
テクノブレーン碣石浩二 執行役員 人財紹介部 本部長
富士通ラーニングメディア渡邉潤 デジタル人材育成ソリューション 事業本部 シニアディレクター
エクサウィザーズ伊藤裕司 部門執行役員 AIプロダクト事業本部 HR Techユニット ユニット長

【HRサービスの新潮流】
・みらいワークスの実践型リスキリングサービス「みらRe-skilling」
キャリア自律を促し、個の力を引き出す新たなスキル開発手法
（導入企業：NTTコミュニケーションズ）

【DX推進企業インタビュー】
・「能力の越境」を促す新制度でDXビジネス人材育成を強化
三井不動産 山根隆行 DX本部 DX四部 DXグループ グループ長

・DX人材の採用に強い人材紹介会社
アクシスコンサルティング／アスシア／ギークニア／コンコードエグゼクティブグループ／THRILL

・人事担当者が評価する注目の研修
Aoba-BBT／インソース／インターネット・アカデミー／コンセント／サイコム・ブレインズ／ネクストエデュケーションシンク／リスキル

【新規上場企業インタビュー】
・利便性の高さと一律の料金で 研修担当者の課題を解決する
リスキル 松田航 代表取締役社長

【雇用管理の労働法相談】
・懲戒処分の氏名公表に伴う 紛争リスクと実務対応
安西法律事務所　島野寛之 弁護士

【人材採用動向レポート】
～採用コンサルタントが人材市場動向や採用成功ポイントを解説
［建設］助太刀 神戸克之 助太刀総研 研究員
［ファッション］iDA 越智則禎 BP事業戦略本部 RPO事業責任者
［研究開発］RDサポート 大島康治 代表取締役COO
［営業］ソマリ 中嶋竜之介 代表取締役
［クリエイティブ］Vook 岡本俊太郎 代表取締役
［新卒］ポート 滝澤亮太 就職支援事業部コンサルティングDiv シニアマネージャー

【人事おすすめ書籍・本の著者が語る】
『基礎から学ぶ 人事制度の現状分析』
アルチザンアンドカンパニー 喜島忠典 組織・人材コンサルタント

『社員が「自ら動き」「自ら成長する」チームのつくり方』
WITH 佐々木啓治 代表取締役

『どんな人も活躍できるディズニーのしくみ大全』
ソコリキ教育研究所 大住力 所長

『若手が辞める「まさか」の理由』
カイラボ 井上洋市朗 代表取締役

【HRサービス】
・HRサービスの主な上場企業の業績
・HRサービスの最近の主な新規上場企業
・人を動かす原則を身に付けられる3つの1day公開研修を開始（ジェイック）
・AIが採用面接の会話を解析し、応募者のスキルを可視化（ApplyNow）
・多様な企業課題に対応する4つのコーチングで行動変化を促進（ZaPASS JAPAN）
・生成AIを活用したオンボーディングで新人の早期離職を防ぐ（リフレクト）
・法人向け英語研修にコーチングを導入し、学習の個別最適化を支援（イーオン）

人事専門誌「日本人材ニュース」に関するお問い合わせは、下記までご連絡ください。
日本人材ニュース編集部
電話番号：03-5211-4447
メールアドレス：info@jinzainews.com

株式会社日本人材ニュース社について
人事専門誌「日本人材ニュース」の発行、および、企業人事に役立つWebメディア「日本人材ニュースONLINE」を運営しています。

【会社概要】
社名：株式会社日本人材ニュース社
所在地：〒102-0093 東京都千代田区平河町1-5-15 VORT平河町6F
代表者：代表取締役 吉越利成
設立：2006年2月23日
事業内容：
人事専門誌「日本人材ニュース」（1989年創刊）の編集・発行
企業人事に役立つWebメディア「日本人材ニュースONLINE」の運営、記事コンテンツの提供など

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