【名前を変えて登場！】2025年の中学教科書改訂に合わせ、『中間・期末の攻略本』の改訂版、『定期テストの攻略本』が登場！

株式会社　学研ホールディングス
テスト対策は“効率”が重要！教科書に沿っているから、本当にテストに出る範囲に絞って学習できます。直前まで使える赤シートつきミニブックと、自動採点CBTでさらに充実したテスト勉強に！

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社文理（東京・品川／代表取締役社長：荻原俊平）は、2025年2月28日より、『定期テストの攻略本』（2025年3月25日ごろ発売予定）のネット書店における予約販売を開始いたしました。

『定期テストの攻略本』とは
『定期テストの攻略本』は“教科書準拠“と呼ばれる学習参考書です。
教科書会社ごとに対応して発行されており、それぞれの教科書に沿って作られています。そのため、教科書に基づいた予習・復習を効率的に行うことができます。
要点のまとめと問題演習のページがあり、テスト対策の始めから、直前の追い込みまで使える問題集です。

▲国語1年の『定期テストの攻略本』は4種類ある

この本の特長
教科書に対応しており、テスト対策が効率的に行える
それぞれの教科書にしたがい、教科書の目次通りに学習を進めることができます。
対応する教科書ページが書いてあるため、テスト範囲と照らし、必要な箇所だけ取り組むのに便利です。

▲要点のページは赤シート対応。取り組んだ後、暗記用としても活用できる

テストによく出る問題に集中して取り組める
問題演習では、それぞれの教科書を研究し、「これだけは落としたくない」に絞った問題を掲載。
短期間で効率的に得点力を上げることができます。

▲記述問題も含め、優先度の高い問題に絞ってコンパクトに問題演習

様々な学習サポートアイテムつき
赤シート対応のミニブック
おさえておきたい暗記事項がまとまった「5分間攻略ブック」がついています。
テスト期間のスキマ時間や、テスト直前の休み時間にも活用できます。
スマートフォンで確認できるデジタル版も。

新登場！ 「自動採点CBT」
PCやタブレットで追加のテストに取り組むことができます。
自動で採点・結果分析まで行い、結果分析表を出力！　これからの時代に必要になる、デジタルで解答する力をつけるテストです。

▲キーボード入力か手書き入力かは選択できる

CBTとは？
Computer Based Testingの略で、問題の表示や解答、採点などをすべてコンピュータ上で行うテスト。
2025年度より、中学校の全国学力状況調査にも段階的に導入される予定となっている。


※「中学教科書ワーク」と共通のコンテンツです。
購入時の注意点
ご購入の際は、お手元の教科書に書いてある教科書会社名を確認し、対応したものをお選びください。
発行一覧は以下の通りです。

※2025年に中学2年生・3年生になる方は、地理・歴史の教科書はすでにお手元にあるものを使うことになります。該当の方は、地理・歴史のみ、2021年度発行の『中間・期末の攻略本』をお買い求めください。
2025年に中学1年生になる方の地理・歴史、中学3年生になる方の公民は、新しい『定期テストの攻略本』になります。

商品概要と予約
「定期テストの攻略本」
発行点数：全67点
定価：836円（税込）
発売日：2025年3月25日ごろ
※地域により書店店頭での展開時期が多少前後する可能性があります。
※自動採点CBTは4月頭のオープンを予定しています。
電子版：あり
※電子版の発売は2025年4月15日を予定しています。
判型：B5判
発行所：株式会社文理

ご予約はこちら

■株式会社文理（Bunri Co., Ltd.）

・代表取締役社長：荻原俊平
・法人設立年月日：1950年6月24日
・所在住所：〒141-8426　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：0570-05-1950
・事業内容：小学生・中学生・高校生用の学習参考書・問題集、塾専用教材、学校採用図書教材等の出版・販売



■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開