2025年1月から放映となりました「ライオン社長」新CM、おかげさまで約2ヵ月が経過しました。みなさま、ご覧になりましたでしょうか？
▼【PR TIMES】「ライオン社長」でお馴染みのM&Aキャピタルパートナーズ新CMが1月より放映開始！
今回、「VRラーニング」篇、「社長と先輩」篇、「孤独な社長」篇の3本が追加され、MACPのCMは全部で17本になりました（業界最多だと思います）！
これまで、認知度の向上を目的としたＣＭがほとんどですが、今回の新CMは少し異なった目的で展開しており、“新ＣＭに込めた想い”と題し、新ＣＭ撮影の舞台裏と合わせお伝えいたします！
「ライオン社長」の新CMの紹介です！
本題に入る前に、まずは今回の「ライオン社長」の新CM3本の紹介です！
「ライオン社長」のコンセプトを切なく表現した「孤独な社長」篇
MACPの象徴でもある「ライオン社長」のコンセプトをみなさんご存じでしょうか？
会社という存在を背負いながら「事業承継」に思い悩まされるさまざまな社長のみなさまを「百獣の王＝ライオン」として表現したのが「ライオン社長」で、「社長は群れを率いる孤独なライオンだ」が「ライオン社長」のコンセプトとなります（詳細はこちらの「PRTIMES STORY」をご覧ください！）。
▼【PRTIMES STORY】「ライオン社長」CM誕生秘話とM&Aキャピタルパートナーズの想い
少し横道にそれましたが、今回の「孤独な社長」篇については、まさに「社長は群れを率いる孤独なライオンだ」というコンセプトを切なく表現した内容となります。
今回採用したシーンは2つ。
冒頭1つ目のシーンは営業会議で、「予算達成するぞ！」と力強く話す「ライオン社長」に対し、専務が「いけますかねぇ～？」と言葉を返し、耐える「ライオン社長」。
2つ目のシーンは、若手社員との交流ランチで、「予算達成するぞ！」と優しく話す「ライオン社長」に対し、「予算っていくらだっけ？」「うん？」と言葉を返され、こらえる「ライオン社長」です。なんとなく想像でき、クスっと笑えるけど、やはり最後は孤独な「ライオン社長」を表現した新CMとなります。
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“初”の「ライオン社長」が2人登場！？「社長と先輩」篇、なぜお好み焼き？
続いて2本目に紹介する「社長と先輩」篇では、MACPのCMで初めてとなる2人の「ライオン社長」が登場することになりました。2人のうちメガネをかけているのが、M&A経験社長こと「先輩ライオン社長」です。後輩である「ライオン社長」が「先輩ライオン社長」に会社をM&Aで譲渡した時の手数料について聞き、お好み焼きを使ってわかりやすく説明するシーンを描いています。
なぜ、お好み焼きになったのか？まずは、手数料についてわかりやすく説明するということを最優先に、当初はケーキやピザなども候補に入っていましたが、社長同士・先輩後輩との会食ということを考え、鉄板焼きのお店でのお好み焼きになりました。
もちろんですが、ここで出てくるのは大阪を意識した本物のお好み焼きです笑
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オーナー経営者に最も伝えたい「ＶＲラーニング」篇
最後にお伝えするのが、今回最も私たちの想いを伝えたい「VRラーニング」篇です。
あらすじは、VRゴーグルを着用した「ライオン社長」が、バーチャル上でM&Aに関する手数料の説明を受けるというシンプルな構成ですが、今回このCMで最も伝えたいのが、「仲介手数料」と「売り手の手取り額」についてです。
大きな環境の変化があったM&A仲介業界で、いま話題のテーマをわかりやすく
新CMが放映開始となった2025年1月に、M&A仲介業界にとって非常に重要なルールである中小企業庁「中小M&Aガイドライン（第3版）」の様々な施策が適用となりました。
また同じく1月には、M&A仲介業界の自主規制団体であるM&A仲介協会が組織変更を行い、M&A支援機関協会へ名称変更、自主規制ルールの一部も改訂となるなど、約2,800を超える（2025年１月時点）M&A支援機関のM&Aの質を高めるための大幅なルール変更が行われました。
今回の大きなルール変更のきっかけとなったポイントは複数あります。不適切な譲り受け側、いわゆる悪質な買い手の存在や経営者保証に関するトラブル、M&A専門業者が実施する過剰な営業・広告等の課題などがあげられますが、特にご注意していただきたい「仲介手数料」と「売り手の手取り額」にフォーカスしようと考えました。
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オーナー経営者の方に知っていただきたい“手数料”の仕組み
第三者承継であるM&Aは、売り手と買い手が存在して成り立つもので、売り手はオーナー経営者の方であるケースが多いです。「中小M&Aガイドライン（第3版）」の改訂でポイントにもなっているのが、“相手方が支払う仲介手数料”です。
もう少しかみくだいてお伝えすると、仲介会社を活用する場合、売り手の立場からするとご自身がお支払いする「仲介手数料」と「売り手の手取り額」が重要だと考える場合が多いと思いますが、今回ポイントとなっているのが相手方である”買い手が仲介会社に支払う「仲介手数料」”です。
今回、「社長と先輩」篇と「ＶＲラーニング」篇では、この”買い手が仲介会社に支払う「仲介手数料」” が「売り手の手取り額」に大きな影響を与えるということをわかりやすく説明することを目標としました。まず、”手数料”の仕組みについて説明したのが、下の図となります。
仲介会社を活用する場合、基本的に買い手のM&Aのための予算は決まっており、この予算から売り手の仲介手数料と買い手の仲介手数料を控除した残りが、売り手の手取り額となります。
この“手数料”の仕組みを前提に、売り手の立場だったとすると、以下の図のように相手方となる買い手の仲介手数料が高くなると、売り手の手取り額が低くなる構造となっています。
M&A支援機関を検討の際に、必ず売り手・買い手双方の「手数料体系」をご確認ください！
現在、M&A支援機関が提供するM&A支援サービスの違いを「M&A支援機関登録制度」で確認することができます。具体的には、登録支援機関の種類やM&A支援業務の開始時期、専従者数や所在地などを確認することが可能ですが、最も重要なのは登録されているM&A支援機関の手数料に関する情報です。登録支援機関データベースでは、支援機関ごとの譲渡側（売り手側）と譲受側（買い手側）の手数料体系が確認することができます。
実は、今回の新CMで最もお伝えしたかったのが、まさにこの”売り手・買い手双方の手数料体系”となります。
東証プライム上場のM＆A仲介会社で唯一、売り手・買い手双方同一の手数料体系
今回の新CMで強調しているのが、MACPが創業以来つづけている“売り手・買い手ともに同一の株価レーマン方式”です。M&A仲介会社は、売り手・買い手いずれからも依頼を受けるため、中立・公平でなければならず、どちらか一方の利益がもう一方の不利益となるいわゆる利益相反行為を禁止しています。「中小M&Aガイドライン（第3版）」では、利益相反に該当する具体的な事項が記載されていますが、そもそも当事者である売り手・買い手の手数料体系が異なるということは、利益相反の観点からもクライアントから疑念を抱かれてしまう可能性があります。
登録支援機関データベースで実際に登録されている東証プライム上場のM&A仲介会社の手数料体系から一定の条件で具体的な手数料を計算すると以下となります。
MACP広報室と「ライオン社長」が伝えるクライアントへの最大貢献
「ＶＲラーニング」篇では、広報室の武田が「ライオン社長」に「仲介手数料」と「売り手の手取り額」について説明する役を担っています。
MACP広報室では、一人でも多くのオーナー経営者の方に事業承継の選択肢の一つとして第三者承継であるM&Aを知っていただくことを使命としています。
今回の新CMでは、さらに“正しくM&Aを知っていただく”という点も大切にしています。
経営理念にある「クライアントへの最大貢献」をCMでも体現し、業界のリーディングカンパニーとしての役割を今後も果たしていきたいと思っています。
