専門家が在宅介護の食の悩みに回答　Podcast番組「介護飯(かいごはん)ラジオ～高齢者を痩せから救え！～」 高齢者の痩せ対策委員会が、9月20日から配信開始

ニュートリー株式会社

栄養療法食品を開発・製造・販売するニュートリー株式会社（本社：三重県四日市市、代表取締役　社長 武政栄治、以下、ニュートリー）がメンバーを務める高齢者の痩せ対策委員会は、2024年9月20日（金）、Podcast番組「専門家が答える介護飯ラジオ ～高齢者を痩せから救え！～」の配信を開始しました。

本番組では、在宅介護・療養中の高齢者や家族から寄せられた介護における「食事」や「痩せ」に関する悩みに専門家が回答し、よりよい日々を過ごしてもらうためのヒントを発信します。回答者には医師や看護師・管理栄養士など、医療介護の現場で患者に向き合う食支援のスペシャリストをお招きし、各Podcastサービスにて配信します。年内には、高齢者の痩せに関する情報を発信する特設Webページ「STOP THE 体重減少！（

）」で、読むラジオとして掲載予定です。

専門家が答える介護飯ラジオ ～高齢者を痩せから救え！～

※Spotify、Amazon Music、Apple Podcast、YouTubeにて配信いたします。

専門家が答える介護飯ラジオ配信予定
毎月10日、20日、30日配信　各専門家4回ずつ　各20～30分
■第１～4回　出演：医療法人社団 悠翔会 理事長・診療部長 佐々木淳先生
第1回：高齢者はなぜ痩せやすいのか
第2回：高齢者の痩せにはどんなリスクがあるのか
第3回：高齢者が痩せないために必要な栄養量とは？
第4回：入院すると痩せて帰ってくる？
■第5～8回　出演：Five Star訪問看護・栄養管理station代表 朝倉之基先生
第5回：食べているのになぜ痩せる？
第6回：食べたくない。食欲低下の原因を探る
第7回：制限食の落とし穴
第8回：食べたいのに食べられない
※第9回以降も毎月専門家をお迎えします。

■高齢者の痩せ対策委員会

高齢者の痩せ対策委員会 委員長　佐々木淳先生
佐々木淳先生を委員長に、ニュートリーをはじめ、「ナースマガジン」岡崎佳子編集長らが参画し、在宅療養中の高齢者に生じやすい“意図しない体重減少”や“痩せ”に関する疑問解決につながる情報を提供しています。
取り組みの第一弾として特設Webページ「STOP THE体重減少！」を開設し、高齢者の体の特徴、痩せの判断基準、原因とリスク、痩せない方法、体重増加のヒントなどを解説したQ&Aを公開、第二弾で「専門家が答える介護飯ラジオ」に取り組んでいます。



■居宅療養高齢者の栄養介入 実態調査結果
2022年にニュートリーが行った「居宅療養高齢者の栄養介入 実態調査※」では、在宅高齢者の28％が「痩せすぎ」、17％が「痩せ」、17％が「痩せぎみ」と、約6割の方が痩せ傾向にありました。改善には適切な食支援が重要ですが、在宅介護の現場には栄養や食事に関する専門職種が少なく、また、個人の病態や各家庭の環境、食の好みなどによって対応策は様々であるにもかかわらず、自分にあった情報が少なく、相談先がわからないと困っている人、痩せていることやそのリスクを認識していない人も多いことが分かりました。在宅療養中の高齢者の体重減少（痩せ）は、低栄養が一因とされ、命に関わる危険のサインです。
※「居宅療養高齢者の栄養介入 実態調査」
全国の訪問看護ステーションの訪問看護師を通じ、訪問看護を受けている経口摂取可能な75歳以上の患者378人を対象に実施。調査期間は2022年8月25日～10月28日。詳細：

ニュートリーは「高齢者の痩せ対策委員会」の一員として、この度のPodcast番組開設など、適切な食支援を推進するための情報を発信し、医療・介護を受ける方や携わる方のQOL向上に貢献することを目指します。

ニュートリー株式会社について　

ニュートリーは、医療・介護現場をはじめ、一般の方々に向けて、栄養補助食品、嚥下補助食品、流動食を開発・製造・販売するヘルスケア企業です。1963年に設立し、2022年にDM三井製糖の100％子会社となりました。

栄養補助食品の領域において、「ブイ・クレスCP10（シーピーテン）ミックスフルーツ」は国内で初めて「褥瘡を有する方の食事療法として使用できる食品」として個別評価型病者用食品の表示許可を受けており、2024年3月には「ブイ・クレスCP10（シーピーテン）ルビーオレンジ」も同表示許可を取得、栄養療法食品の認知度をけん引しています。嚥下補助食品の領域においては、ニュートリーは自社工場で、飲み込みが難しい方のために使用されるとろみ材・ゼリー化材の製品を製造しており、特別用途食品「えん下困難者用食品」のうち、そのまま飲み込める性状である「許可基準I」製品の取得数最多企業です。流動食領域においては、経口・経管のいずれからも栄養補給が可能な、日本初の“デュアルユースの紙製容器”の提案など経管栄養管理におけるさまざまな課題解決に向けた製品を開発しています。さらに、2022年12月、テルモ株式会社より栄養食品事業を譲受し、製品ラインナップを拡充しています。

栄養療法の新たな可能性の追求をミッションに、医療機関・介護福祉施設との連携を通して日本の栄養療法を支えるとともに、製品開発を通じて一人でも多くの方のQOL向上に貢献、医療ニーズに応え、医療・介護に携わる人々を支援することを目指しています。