LiDARスキャン機能対応で誰でも簡単に3D点群を観測！高精度屋外ARシステム『Trimble SiteVision 5.0』リリースで利用範囲がさらに拡大

株式会社ニコン・トリンブル
国土交通省推進の「３次元モデルのBIM/CIM原則適用」に対応する高精度屋外ARシステムTrimble SiteVisionがバージョンアップ！

測量・測位ソリューションの開発・製造・販売を行う株式会社ニコン・トリンブル（本社：東京都大田区、代表取締役兼CEO：丹澤孝）は、LiDARスキャン機能対応で簡易3Dスキャニングが可能な「Trimble SiteVision Version 5.0」をリリースしました。
LiDARスキャナ対応で簡易3Dスキャニングに対応

LiDARスキャン機能に対応したTrimble SiteVision Version 5.0
Trimble SiteVision Version 5.0では、スマートフォン（iPhone/iPad）に搭載されたLiDARスキャン機能を利用して、簡易的に3D点群データを取得できるようになりました。
取得した点群にはGNSS受信機から取得した世界測地座標が同時に記録されるため、後処理で点群に座標を擦り付ける手間が省けます。

初めて3D点群を観測する方は、手軽かつコストを抑えて導入できるハンディスキャナとなります。既に点群観測に慣れた方にとっても、簡単かつ迅速に3D点群の取得が可能です。

※LiDAR機能対応端末：iPhone 12 Pro以降、iPad Pro
簡易スキャン機能はこんなシーンで便利です
・1,000㎥以下の小規模土工施工管理に
・技術者以外の方が点群取得を行う場合に
・毎日の土量算出に
・精度を必要としない小規模な三次元測量に
・時間と手間、コストを最小限にして点群取得したい場合に

Trimble SiteVision Ver.5.0で取得した点群
現場の未来を「視える化」するTrimble SiteVisionとは

Trimble SiteVision Poleタイプ
Trimble SiteVisionは、モバイル端末の画面越しに三次元モデルと現実の風景とを重ねて見ることができる屋外ARシステムです。設計データを現場に「視える化」することで、頭の中で建物の出来上がり状態を想像する必要がなく、誰もが同じイメージを共有することができます。

関係者への説明・合意形成に施工イメージを誰でも簡単に理解できるので、発注者や現場作業者への説明、住民説明会などをスムーズに行えるようサポートします。

図面上で確認が難しい箇所の確認に建設する構造物・重機や立体交差の干渉チェックなど、図面だけでは確認が難しい詳細部分も、モデルを現場に重ね合わせて見ることで簡単に確認可能です。

地下埋設物の確認、事故防止に地下配管の三次元モデルを表示させれば、工事前に埋設物の確認を行うことができ、施工時の事故防止にもつながります。

現場とオフィスを繋ぎ、移動削減にクラウドサービス（Trimble Connect)でSiteVisionと事務所を繋げば、図面の修正を行う際も、現場にいながら事務所で修正したデータを確認できます。
また、Web会議システムと連携させることで、SiteVisionの画面をオフィスで映す遠隔臨場も可能となります。移動にまつわる交通費削減や交通トラブルなどの回避にもつながります。



Trimble SiteVision製品情報
【特設サイト】

【製品情報ページ】

Trimble SiteVisionはNETIS登録の新技術です。
（登録番号：KT-220216-A）



LiDARとは
「Light Detection And Ranging」の略で、レーザー光を照射して、その反射光の情報をもとに対象物までの距離や対象物の形などを計測する技術です。

BIM/CIMとは
BIM/CIM（Building/Construction Information Modeling）とは、建設事業をデジタル化することにより、関係者のデータ活用・共有を容易にし、事業全体における一連の建設生産・管理システムの効率化を図ることを言う。

BIM/CIM原則適用の概要　(BIM/CIM推進委員会資料より）
- 業務・工事ごとに発注者が活用目的を明確にし、受注者が３次元モデルを作成・活用
- 活用目的の設定にあたっては、業務・工事の特性に応じて、義務項目、推奨項目から発注者が選択
- 義務項目は、「視覚化による効果」を中心に未経験者も取組可能な内容とした活用目的であり、原則すべての詳細設計・工事において、発注者が明確にした活用目的に基づき、受注者が３次元モデルを作成・活用する
- 推奨項目は、「視覚化による効果」の他「３次元モデルによる解析」など高度な内容を含む活用目的であり、一定規模・難易度の事業において、発注者が明確にした活用目的に基づき、受注者が１個以上の項目に取り組むことを目指す（該当しない業務・工事であっても積極的な活用を推奨）