被災者はもちろん災害時の支援者にも役立つ！　トヨタの「通れた道マップ」がマジで助かる中身だった

■トヨタは災害があった際に通れる道を紹介するサービスを展開している
■2006年に「防災科学研究所」と「ホンダ」が行なっていたプロジェクトがきっかけだ
■メーカーとしてはマップの精度向上を図り、PHEV車両提供による電気供給などを考えている

　　今年は年明け早々に痛ましい出来事がありました。マグニチュード7.6の地震が石川県の能登半島を中心とした地域を襲いました。輪島市などで最大震度7の揺れがあり、命を落とした方、怪我をされた方、家屋や店舗を失った方も多く、数カ月が経ったいまでもまだ避難生活を余儀なくされている方も多いようです。被災者の方々に、心よりお見舞い申し上げます。
　　また、東北や関東に住む人には直接の被害は少なかったようですが、13年前の大災害を思い出して恐怖に駆られたという人も少なくなかったことでしょう。
　　こうした地震や、それに起因する津波、2次3次災害で被災された方々に対して、一刻も早く通常の生活に復帰できるよう、支援の人材や物資を届かせることが急務だと思います。しかし、ニュースの映像を見て驚かれた人も少なくないと思いますが、地震の猛威は、物資を届けるための生命線といえる高速道路や幹線道路にダメージを及ぼしていて、支援に向かう車両の行く手を阻んでしまっていました。

　　そんな状況に対して、いまやクルマのみならず、それを取り巻く社会への貢献を掲げた活動もおこなっている「トヨタ」が動きました。
「通れた道マップ」というサービスをご存じでしょうか？　被災者を少しでも多く支援するために、通行不可な道や、交通規制、混雑具合などを細かく表示し、通行可能な道を教えてくれる地図サービスです。
※まだ支援は継続中です。アクセスが集中すると支援活動に支障が出る恐れがありますので、閲覧は最小限にお控えください。

　　この「通れた道マップ」は元々、「防災科学研究所」と「ホンダ」が2006年に共同で研究をおこなったプロジェクトが起源のようです。ホンダの「インターナビ」サービスから得た情報を元に、実効度が検証されたとのこと。
　　その翌年の2007年に起こった「新潟中越沖地震」でも役立てるべく、一般に実験公開をおこないました。
　　トヨタが「通れた道マップ」のサービスを立ち上げたのは2011年の3月17日です。あの「東日本大震災」から5日後には、いまに通ずるサービスの基本構成を作り上げ、復興の支援のための社会貢献のいち方策として展開しました。

　　その後、トヨタは独自の情報収集統合技術を盛り込んで進化させていき、2016年の「熊本地震」の際にサービスを一般公開で提供。いまでは災害時に道路の状況を表示するマップサービスの代名詞となった感があります。
　　その最新版が、今回の「能登半島地震」で提供された「通れた道マップ」というわけです。
　　機能は至ってシンプルにまとめられています。水色で示された道は「通れた道」。赤い色の部分は「渋滞している区間」で、黄色で示された部分は「混雑している区間」です。そして黒い色の部分が「交通規制などで通行できない区間」です。降雪地域の通行状況では重要な要素となる「チェーン規制がおこなわれている区間」も表示します。

　　また、協力企業（パスコ、国際航業など）からのデータ提供があった区域については、状況がひと目でわかる航空写真の表示もおこなっています。

　　これらの情報は、トヨタが提供している「T-Connect」というテレマティクスサービスを根幹に、「コネクティッド・カー（サービスを利用している車両）」の走行データを24時間集約し、必要な要素を抽出してマップに反映させているそうです。
　　そして、通常はカーナビ機能へリアルタイムに交通情報を提供するための「T-プローブ交通情報」、さらに「道路交通情報通信システム」の「VICS」の情報を組み合わせ、交通規制や渋滞区間の表示も可能にしています。

　　トヨタの「通れた道マップ」の最重要意義として、まずは道路の状況を正確に、かつ迅速に伝えるというものがあります。道路の状況を把握するためには、テレマティクスサービスでつながっている「コネクティッド・カー」が現地を通る、または近くまで行って引き返すなりの行動をしないとデータが取れません。
　　そして、そのデータについて正確に状況を判断する必要があります。たとえば該当区間を車両が通っていないという状況のときに、道が破断して通れないのか、あるいは通るが必要がなく通っていないだけなのかを判断しなければならず、その点を明確にするのが難しかったそうです。
　　また、災害直後にはサーバへのアクセスが集中することは予想できても、その量がどれほどになるかを予想するのは困難です。運営的には、瞬間的にアクセスがハネ上がるときのトラフィック渋滞を避けるため、最大限の状況整備をおこなっているとのことですが、ユーザーサイドでも不要なアクセスを避け、本当にサービスを必要としている人たちに配慮しなくてはならないでしょう。

「通れた道マップ」の目的としては、いまのサービスの構成で大いに役立てられているという印象がありますが、今後のサービスの拡張や更新のポイントについてはどうでしょう？
　　トヨタでは、現在まででも行政関連団体との協調をおこない、サービスで得られた通行実績データの提供をおこなっているそうで、その点は今後も同様に進めていくとのこと。
　　そして、サービスの提供面では、さらにデータの収集と精査を充実させてリアルタイム性の向上を図っていくそうです。
　　また、災害時には水道、電気などの各ライフラインの確保が重要な要素となりますので、給電装置としても活用できるPHV車両の貸し出しをおこなっていくそうです。これは電源装置としてはもちろんのこと、現場に向かう際のテレマティクス・データの収集源としても働くことでしょう。

　　この「通れた道マップ」はWebやスマートフォンなど、シームレスに利用できるサービスのため、公式に支援をおこなっている復興活動のチームはもちろんのこと、現地で活動する人たちの間で、SNSなどを活用して情報が共有されているようです。
　　通行止め区間の情報は元より、本当に移動を必要としている人に優先して通行してもらえるるように、譲れる立場の人が混雑している道を避けて行動できるように、被災地でさまざまな活動が自主的に円滑化できる助けとなっているのは間違いありません。
　　トヨタがいまできることをしているのを見習って、私たちもできることをおこないたいと考えます。