J-WAVE(81.3FM)の人気モーニングワイド「J-WAVE TOKYO MORNING RADIO」内で様々な企業が取り組んでいる「働き方」から、これからの変化や未来を考える「RECRUIT THE WORK SHIFT」。1日のスタートに「新しい働き方」のヒントをシェアしています。
9月3日〜9月6日の放送では、NEC ネッツエスアイ株式会社についてご紹介しました。
国内外で、通信事業者のネットワークの設計、検証、システム構築から運用・保守等、通信の分野における様々なインフラを担う「NEC ネッツエスアイ株式会社」。2007年から、「オフィス改革は経営改革である」をテーマに、「働き方改革」をスタート。
いま、NEC ネッツエスアイ株式会社の「オフィス」に、様々な企業から注目が集まっています。
お話を伺った、NEC ネッツエスアイ株式会社・エンパワードオフィス事業統括本部の、鈴木聰子さんによると、2007年の改革スタート時は、多くの企業と同じく、席は固定席、大量の紙資料や、隔離された会議室などオフィスが“閉ざされていた”。
改革が進んだ現在のオフィスでは、部署ごとに決められたエリアで自由に席を選び、会議スペースは、周囲と簡単に仕切られているものの、スペース内で誰が、何をしているかが、すぐにわかるような作りになっています。
さらに特徴的なのが、オフィスのいたるところに置かれたモニター。このモニターで、フロアの異なる社員や、リモートワークをしている社員とも、顔を合わせながら、効率的に会議、そして会話ができるようになっているんです。まさに、最先端の働き方が、実践されているオフィス。
2日目は、NEC ネッツエスアイ株式会社が実践する「EmpoweredOffice」に注目。
「EmpoweredOffice」とは、ICTのような最先端テクノロジーの活用と、新たなオフィス空間の融合によって、働き方の改革を促進し、生産性向上や効率性向上につなげる取り組み。働く場の見直し、 その運用、社員への意識づけ、マネージメントの改革など、総合的な「働き方改革」が進むオフィスのこと。「働き方改革」の最前線をいく、そのオフィスは大きな注目を集め、改革のスタートから１０年で、全国の拠点を含め、４万７千人もの見学者が訪れているそうです。
具体的には、初日にも紹介していただいた、テレビ会議を活用し、距離・場所に関係なく、顔を合わせたコミュニケーション。そして、AI、ICTを活用し、社内での仕事を効率化。その時間をお客様との会話、そしてクリエイティブな仕事にあてる。「共創ワーク」と「インテリジェンスDX」。社員が働きやすい“環境”が、働き方、そして仕事の“質”を変えていくというお話を伺いました。
3日目は、NEC ネッツエスアイ株式会社のテレワーク制度に注目。
2007年から「働き方改革」をスタート、2016年に「テレワークの実証実験」を行い、2017年には、働く場所、時間帯の制約を取り払った、新しいテレワーク勤務を、全従業員（およそ５千人）を対象に本格導入した、NEC ネッツエスアイ。
こうした大胆な「テレワーク制度」を採用した背景には、実証実験から見えてきた、確かな“結果”があったそうです。
NEC ネッツエスアイ株式会社・人事部・人事企画担当部長の、杉森真樹さんによれば、テレワークの実証実験を行い、上司にアンケートを取ったところ、９割以上が従来と比べ仕事の質が「下がらない」「従来以上」との評価があったそう。質が下がらない、むしろ上がるのであれば、とテレワークへの取り組みを拡大。勤務時間を管理する、「在宅勤務管理システム」を導入し、テレワークをしていても、勤務時間をしっかりと管理できる環境を整えたそうです。
最終日は、NEC ネッツエスアイ株式会社が提案するオフィスに注目。
「オフィス改革は経営改革である」をテーマに、 最先端のテクノロジーを、オフィスに採用し、結果を積み上げてきたNEC ネッツエスアイ。
現在では、自社のオフィスで検証したオフィス改革をもとに、 ネットワーク、ITをはじめとするさまざまなオフィスICTやその運用・監視の、 アウトソーシングサービスも提供しています。
オフィス改革がデザインする「働き方改革」について、 NEC ネッツエスアイ株式会社・エンパワードオフィス事業統括本部の、 鈴木聰子さんに伺いました。 NEC ネッツエスアイ株式会社が提案するオフィスは、そこで働く社員たちの場所。 より効率化できないか、どうしたらもっと働きやすくなるのかを、 仕事をする場“オフィス”から、社員自らが見直し、変化させていく・・・
そんなお話から導き出す「WORK SHIFTのヒント」は・・・ 『“働き方の課題”は、目に見える形“オフィス”から変えていく！』 制度、仕組み、その変化も大切ですが、なにより目に見えるからこそ、 社員の意識、そして働き方も変わってくる。 働き方改革を、さらにもう一歩進めるキッカケは、オフィスにあるのかもしれません。
