ATENの「KVM over IP マトリックスシステム」が2026年度グッドデザイン賞を受賞

ATENジャパン
船舶向け国際規格への適合と、湿気・粉塵・塩害に強い堅牢設計で、過酷な環境下でも安定した遠隔操作を実現

ATEN International Co., Ltd.（本社：台湾・新北市汐止区、代表取締役：陳 尚仲［Kevin Chen］、以下ATEN）は、新製品「KE6948A」を含む「ATEN KVM over IP マトリックスシステム」が、公益財団法人日本デザイン振興会が主催する「2026年度グッドデザイン賞」を受賞したことをお知らせいたします。

本システムは、過酷な環境下に設置された機器を安全な場所から遠隔操作できる設計により、作業者の安全性向上に貢献する点が高く評価されました。

-新製品「

」― DNV認証取得 DVI-I 対応 KVM over IPエクステンダー

は、厳しい船舶環境での使用を想定して設計されており、DNV認証要件を満たすとともに、IACS E10およびIEC 60945の規格に準拠しています。産業用途に求められる高い耐久性、船舶向け国際規格に準拠した信頼性、先進的なKVM over IP技術を融合。過酷な運用環境においても、安全かつ安定した遠隔操作を実現します。

-ネットワーク分離による高度なセキュリティ専用のKVM over IPネットワークを外部ネットワークから分離し、重要システムへの不正アクセスや情報漏えいのリスクを低減します。
-長距離・低遅延の遠隔操作ネットワークを介して離れた場所にある機器を低遅延で操作でき、中央監視室などからの安定した遠隔運用を実現します。
-CCKMによるシステムの一元管理複数の機器の監視・設定・トラブル対応を単一の管理画面に集約し、システム全体の運用・管理を効率化します。
-直感的な操作とスムーズな情報共有マウスカーソルを画面間で移動させるだけで操作対象を切り替えられる「マルチスクリーンコントロール」に対応。プッシュ・プル機能により、操作端末とビデオウォール間での映像共有もスムーズに行えます。

「本製品は、主に海事、船舶分野を対象として、オペレータが安全な場所から遠隔で複数の対象を操作する無線通信を提供する。そのために必要な仕様として、通信の低遅延、4K無劣化映像の視覚精度、耐障害性、中断のない運用のための電源・ネットワークの冗長化を満たし、船舶の航海と無線通信機器およびシステムに対する要求事項の国際規格IEC 60945にも適合している。危険を伴う現場に人間を配置することなく対象を操作する技術を提供し、真の安全を実現するデザインがなされている。」

2026年10月31日（土）から11月4日（水）まで、東京ミッドタウンにて開催される「グッドデザイン賞受賞展」において、今回受賞した新製品「

」が展示されます。
本展示会では、2026年度グッドデザイン賞の全受賞作品が一堂に会し、さまざまな分野の優れたデザインが紹介されます。

【開催概要】
名称：G展・グッドデザイン賞受賞展・GOOD DESIGN EXHIBITION 2026
会期：2026年10月31日（土）～11月4日（水）
時間：11:00～19:00（最終日は18:00まで）
会場：東京ミッドタウン（東京都港区赤坂9-7-1）
入場料：無料（事前予約不要）
主催：公益財団法人日本デザイン振興会

グッドデザイン賞は、1957年に創設された、日本で唯一の総合的なデザイン評価・推奨の仕組みです。公益財団法人日本デザイン振興会が主催し、製品やサービス、システムなど幅広い分野を対象に、外観の美しさだけでなく、使いやすさや機能性、社会への貢献などを総合的に評価しています。受賞の証である「Gマーク」は、優れたデザインを示すシンボルとして広く認知されています。
グッドデザイン賞 公式サイト：

ATENについて

1979年に設立されたATEN International Co., Ltd. (TWSE:6277)は、KVMとAV/ITのコネクティビティーおよびマネジメントソリューションのリーディングカンパニーです。1,000を超えるKVM、Pro AV、USB、ラック、インテリジェント電源製品を提供するATENは、企業・政府・教育・医療・製造・放送・メディア・交通環境におけるAV/IT機器の接続・管理・最適化を行います。ATENは650以上の国際特許を発行し、革新的なソリューションの絶え間ない流れを生み出し、世界中で利用可能な製品の包括的なポートフォリオを可能にするグローバルR&Dチームとなりました。
ATEN International Co., Ltd. は台湾に本社を構え、中国、日本、韓国、ベルギー、オーストラリア、米国、英国、トルコ、ポーランド、インド、ルーマニア、南アフリカ、インドネシア、メキシコに子会社および地域オフィスを展開しています。また、台湾、中国、カナダにR&Dセンターを設置し、技術開発を推進しています。
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