≪丸亀製麺で働く従業員の幸せづくりの一環として≫　ご家族や大切な人と一緒に過ごしてもらいたい想いから「丸亀ファミリーホリデー」を実施　全国の丸亀製麺※1にて2025年7月30日（水）終日休業を決定

株式会社丸亀製麺
　株式会社丸亀製麺（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：山口 寛）が展開する、食の感動体験を探求し、手づくり・できたてにこだわる讃岐うどん専門店「丸亀製麺」は、従業員の幸せづくりの一環として実施する「丸亀ファミリーホリデー」のため、2025年7月30日（水）終日、全国の丸亀製麺の店舗※1を休業いたします。
また、7月29日（火）は、店舗メンテナンスのため、閉店時間が変更となります。※2
※1 ショッピングセンターを中心とした一部のテナント店舗は営業いたします。
※2 ショッピングセンターを中心とした一部のテナント店舗は、通常通りの閉店時間となります。

　お客さまに唯一無二の感動体験をお届けするには、従業員ひとりひとりの幸せを大切にしたい。そんな想いのもと、丸亀製麺では、働く従業員が自分のお店を大好きになり、やりがいをもって働ける環境づくりに取り組んでいます。「丸亀ファミリーホリデー」とは、従業員の心身のリフレッシュはもちろんのこと、従業員を支えるご家族や大切な人との充実した時間を過ごしてもらいたいという想いから決定した施策です。2024年は、7月23日に終日休業を行いましたが、今年は「丸亀ファミリーホリデー」と称して実施をいたします。

　お客さまにおかれましては、大変ご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解をいただきますよう、お願い申し上げます。

休業日：2025年7月30日（水）
対象店舗：全国の「丸亀製麺」※1
※1 ショッピングセンターを中心とした一部のテナント店舗は営業いたします。

詳細は丸亀製麺公式サイト内各店舗ページをご確認ください。
▼丸亀製麺 店舗検索ページ：

【ご注意事項】各店舗の7月30日（水）の終日休業に関しては、予告なく変更となる場合がございます。

閉店時間変更：2025年7月29日（火）
対象店舗：全国の「丸亀製麺」※2
※2 ショッピングセンターを中心とした一部のテナント店舗は、通常通りの閉店時間となります。

各店舗の営業時間については、丸亀製麺公式サイト内各店舗ページをご確認ください。
▼丸亀製麺 店舗検索ページ：

【ご注意事項】
当日の店舗状況によっては、上記URL内の情報と実際の営業時間などが異なる場合がございます。あらかじめご了承ください。 また、各店舗の7月29日（火）の閉店時間変更に関しては、予告なく変更となる場合がございます。

■丸亀製麺について
「ここのうどんは、生きている。」をブランドメッセージに掲げ、日々、食の感動体験を探求し手づくりの「おいしいうどん」をお客さまに提供しています。私たちは一軒一軒が製麺所であり、徹底的に鮮度にこだわり、国内800を超えるすべての店で、手間を惜しまず粉からうどんを日々つくり続けています。
技と感性を磨いた「麺職人たち」が、100%国産の小麦粉を毎日打ち、その場で麺を切って、茹でて、つくりたてをお客さまに提供しているからこそ、独自のもちもちの食感とおいしさを守り続けることができているのです。
海外でも「Marugame Udon」として、つくりたて、できたての、おいしいうどんと天ぷらを、自分のスタイルで楽しめる活気あふれる店として、毎日のように行列が見られるほどの人気を誇っています。

【丸亀製麺のサステナブルな活動について】
丸亀製麺ではサステナブルな活動に取り組んでいます。
例えば、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進を目的として、2023年8月より兵庫県加古川市に、釜揚げうどん桶のリユースを行う「丸亀製麺 桶工房」を開設しました。2027年までに約300店舗を対象に障がい者雇用を進めながら、年間10,800個の修理を行い、年間廃棄木材約1.5ｔの削減を目指します。
また、こども達に食の楽しさや尊さを伝える「食育活動」にも積極的に取り組んでいます。「こどもうどん教室」では、うどんを粉と塩と水を手で混ぜるところから体験でき、キッチンカーを用いての出張教室も日本中で実施をしています。そして、環境面ではプラスチック使用量の削減にも取り組んでいます。店内では繰り返し使用可能な食器の活用や、テイクアウト商品のカトラリーやビニール袋へのバイオプラスチック配合など、石油由来素材の使用削減を進めています。
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■トリドールホールディングスについて
「食の感動で、この星を満たせ。」をスローガンに掲げ、さまざまな業態の飲食チェーンを展開し、味覚だけでなく五感が揺さぶられる、本能が歓ぶほどの感動を探求し続けています。
今後も「食の感動体験」をどこまでも追求し、世界中で唯一無二の日本発グローバルフードカンパニーを目指して、予測不能な進化を遂げるため、国内のみならず海外での展開を積極的に推進してまいります。
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