オーストラリア ケアンズ観光局　最新渡航者数推移を発表

ケアンズ観光局
日本からの渡航者数はコロナ前同時期の96%まで回復！2,500を超える充実の体験プラン！GWや夏休み、年末年始にもぴったりの常夏ケアンズへ！

ケアンズ観光局（オーストラリア クイーンズランド州ケアンズ、CEO：マーク オルセン）は、最新の渡航者推移について、以下の通り発表しました。
2024年1月から12月の1年間で、日本からケアンズへの渡航者数は107,000人となり、2019年の同時期に112,000人だったことと比べて96％まで回復しています。また、1人あたりの平均滞在日数は5.9泊で6％の上昇、平均支出額も1,505オーストラリアドルで7％の上昇がみられました。
2025年2月に外務省から発表された旅券統計※1によると、日本国内における一般旅券の発行は約370万冊、日本人の旅券の保有率は約17%に留まり、6人に1人しか所有していない現状です。また、日本政府観光局（JNTO）による2024年の日本人出国者数※2は約1,301万人で、2019年と比べると35.2％の減少となっています。さらに、他国からケアンズへの渡航者の回復率では、イギリスが96%、ドイツが82%、その他ヨーロッパが84％、アメリカが80%となっており、ケアンズへの渡航者数が多い主要マーケットである各国と比較しても日本の回復率は顕著で、この状況を踏まえると、ケアンズへの渡航者数は力強く回復していると言えます。なお、回復率がすでに100%を超えている国もあり、インドでは135％まで上昇しています。

【一般旅券発行数の推移】※1

【年別 出国日本人数の推移】※2

※1 外務省 旅券統計

※2 日本政府観光局（JNTO）

2025年1月にAirbnbが発表した「2025年に訪れたい旅行先トップ25」※3では、日本在住者が注目す旅行先としてケアンズが全体の6位にランクインしており、海外の旅行先に絞ると2位となりました。
注目しているトップ10のランキングでは日本の都市が半数以上を占めており、コロナ禍を経て日本国内の魅力を再発見する傾向にありながらも、「日本から1番近いオーストラリア」であるケアンズは見逃せない海外旅行先となっていることが分かります。　
※3 Airbnb 「

」

(C)ケアンズ観光局

日本からケアンズへの渡航者数が回復し好調なワケ

日本からケアンズへは、2022年7月に再開した成田空港や関西空港からの直行便を利用される日本人観光客がほとんどですが、シドニーやブリスベン、ゴールドコーストなどのオーストラリア国内の都市のほか、香港やシンガポールからもケアンズへの直行便があり、今までになかった他の都市を経由する旅行客も増えています。ケアンズのホテルや観光施設、ツアー会社が日本の旅行会社等へ積極的にプランを提供し、その成果もあって全体的な回復に繋がっていることもうかがえます。
ケアンズのあるオーストラリアはチップが不要であることも浸透してきており、円安傾向の現状でもアメリカドルに比べて比較的旅費を抑えやすい状況です。さらに日本との時差が1時間、1年中常夏ということもあり、日本人観光客が「リゾート」として訪れやすいだけでなく、レストランやカフェでワーキングホリデーとして働く方々による日本語でのサービスは大きな戦力として活躍しています。
コロナ禍では日本国内の旅行特集が多く見受けられた中、最近では海外旅行の企画も増えたことから多くのメディアにも取り上げていただき、海外旅行を検討している方にも多くの情報を発信できる状況になってきました。

2,500を超える充実の体験プラン！GWや夏休み、年末年始の予約は早めがおすすめ！

観光に関するお問い合わせの他にも、親子留学など海外での体験に関するお問い合わせが増えています。ケアンズ観光局では「

」のサイトも公開しており、お子さまの年代別に推奨するプランを紹介しています。また、ケアンズ観光局が公式SNSで発信する「

」「

」は特に人気の高い投稿です。
ケアンズでは、2,500を超える豊富なプランがあり、予約が可能なため旅の予定を組みやすいだけでなく、年齢や海外旅行の経験に関わらず楽しんでいただける場所です。今後も公式サイトや公式SNSを通してケアンズへの旅のポイントやおすすめのスポット、現地の人々の日常までたっぷり紹介していきます。
すでにGWや夏休みの予約だけでなく、年末年始に向けた予約をされている方も見受けられるため、日本からの渡航者数が回復しているケアンズへの渡航を検討されている場合は、ぜひ早めに航空券の予約をされることをおすすめします。
今後も日本から旅行される方々にケアンズの魅力をたくさんお届けし楽しんでいただけるよう、キャンペーンや旅行会社向けセミナーをさらに充実させることをはじめ、連邦政府やクイーンズランド州政府観光局、航空会社、空港、地元企業など関係各社と協力し、引き続きケアンズ地域のプロモーション活動を積極的に行っていきます。

(C)ケアンズ観光局

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