株式会社オープンハウスグループ
蔵人と当社社員 若手女性二名が地域と日本酒の魅力を発信
株式会社オープンハウスグループ（本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」）は、群馬県みどり市の蔵元、近藤酒造株式会社（代表取締役社長 近藤雄一郎、以下「近藤酒造」）と共同で、地域の魅力を発信し、普段日本酒を飲まない方に日本酒に親しんでもらうため、新たに日本酒リキュールを企画・開発しました。
近藤酒造の若手女性蔵人（くらびと）が群馬県桐生市産のお米を原料として製造した日本酒と、この日本酒に群馬県産の梅、柚子、ブルーベリーの風味を加えた３種類のリキュール、あわせて4本をセットにした「Shu Shu Shu Shu」（シュ シュ シュ シュ）を、近藤酒造が300セット限定で生産し、2024年10月7日（月）から１セット6,000円（消費税込み）で販売を開始いたしました。
当社グループは、みどり市が運営していた同市内の宿泊施設「サンレイク草木」（2023年3月末閉館）の再建のための公募型プロポーザルに、当社子会社を代表とする4社の企業グループで応募し、提案が採用され、新しい宿泊施設の設計と運営にかかわることが決まっています。当社はこの宿泊施設運営に向けて、みどり市の地域の魅力を発信するため、昨年春、日本酒リキュールの企画・開発を、地元の老舗蔵元である近藤酒造に持ちかけ、両社で企画・開発し、近藤酒造が製造・販売することが決まりました。
今回の企画・開発責任者は、近藤酒造の蔵人、杉山嘉 （このみ）さんと、当社事業開発部でサンレイク草木再建事業担当の松岡由佳の2名の若手女性が務めました。松岡は、購入ターゲット層の検討、ターゲットに合う風味の研究、試作品作り、瓶とラベルのデザイン、商品のネーミングなどで協力しました。
国税庁の酒レポート（令和6年6月）※によると、成人一人当たりの酒類消費数量は減少が続いており、酒別の課税数量では、長期的な傾向として、日本酒、ビールなどが減少する一方で、チューハイなどのリキュールが増加しています。リキュールの生産量は、2020年度には257万klでビールを抜いて首位となりました。
※国税庁 酒レポート（令和6年6月）
杉山さん、松岡は、普段日本酒を飲まない方々、主に20-30代の若い女性を意識して、日本酒の魅力を知り、日本酒を飲むきっかけとしてほしいという思いで、日本酒ベースのリキュールの企画・開発を進めました。日本酒は桐生市産の米「五百万石」を使用して新規開発し、日本酒に混ぜる果実には、高崎市産の梅、渋川市・高崎市・安中市産の柚子、みどり市産のブルーベリーを選びました。お米の旨味を味わえる純米吟醸酒の甘口をベースに、普段日本酒を飲まない方も飲みやすいよう、果物の風味を最大限に活かしてフルーティーに仕上げました。
商品概要
・商品名：「Shu Shu Shu Shu」（シュ シュ シュ シュ）
・品目：日本酒および日本酒ベースのリキュール3種類
・容量：1本150mlを4本（日本酒、梅・柚子・ブルーベリーのリキュール）
・販売数量：300セット
・価格：6,000円（消費税込み）
・販売開始：2024年10月7日（月）
・製造販売：近藤酒造株式会社
・販売場所：近藤酒造オンラインショップ
日本酒、梅・柚子・ブルーベリーのリキュールの特徴
・日本酒：群馬県桐生市産の米「五百万石」と群馬県で開発された県酵母を使用した、香りが華やかな甘口。果実と合うように、またそのまま飲んでも優しい口当たりに仕上げました。
・梅：酸味が特徴的で香りが良い「白加賀梅」の果実感を味わっていただくため、あらごしに仕上げたピューレを使用しました。トロっとした口当たりで甘みの後に来る酸味をお楽しみください。
産地：群馬県高崎市
おすすめの飲み方：ロック
・柚子：果実本来の魅力を表現するため香りが引き立つよう、苦味は残したまま仕上げました。さわやかな香りの中にある柚子本来のおいしさを感じてください。
産地：群馬県渋川市、高崎市、安中市
おすすめの飲み方：ソーダ割り お酒：ソーダ＝2:1
・ブルーベリー：ブルーベリーをより感じられるように果実をふんだんに使い、まるで食べているような口当たりに仕上げました。ガツンとした甘みの中にある日本酒の風味を感じてください。
産地：群馬県みどり市
おすすめの飲み方：ロック
企画・開発者の杉山嘉さん、松岡由佳のコメント
このリキュールは普段日本酒を飲まない方に、日本酒を飲むきっかけになってほしいという思いで作りました。日本酒を飲まない方も飲みやすいように純米吟醸酒で香り豊かに甘口に仕上げました。果実リキュールから飲んでいただき、果実本来のおいしさの中にある日本酒の風味を感じていただき、最後に日本酒を飲んでみてください。
企画・開発者の紹介
左：杉山嘉さん、中：松岡由佳、右：杉山さんと松岡
杉山嘉（すぎやま このみ）さん
・年齢：29歳（1995年6月生まれ）
・出身：群馬県みどり市
・経歴：新潟県の専門学校で酒造りを学んだ後、新卒で地元の酒造である近藤酒造に入社。今年で蔵人として9年目。酒造の重要工程である麴（こうじ）づくりを任されるようになった。
・日本酒との関わり：中学3年の時、両親が飲んでいた近藤酒造の大吟醸酒の香りに「コメと水で作っているのに、メロンのような甘い香り」と感激し、酒造りを志したという。
松岡由佳（まつおか・ゆか）
・年齢：27歳（1997年7月生まれ）
・出身：岐阜県
・経歴：県立岐阜高校から名古屋工業大学創造工学教育課程へ進み、大学では錯体化学を専攻。2022年4月にオープンハウスグループに入社し、地域共創事業を担当する事業開発部へ配属。現在はみどり市のサンレイク草木の再建事業を担当している。
・日本酒との関わり：普段から、友人との食事などの場で飲むお酒は、ビール、ワインなどが中心だったが、今回の企画・開発をきっかけに、日本各地の数多くの日本酒を飲んでその魅力にはまり、夕食では、日本酒が欠かせない存在に。
企画・開発の経緯
2023年
近藤酒造について
1875年（明治8年）、創業者である近藤亀吉が群馬県大間々町に「田中屋」の屋号で酒造業を始めました。現在の代表取締役社長、近藤雄一郎は6代目。日本百名山の一つ、赤城山からの豊かな伏流水を仕込み水とする辛口にこだわった酒造りを代々、受け継いできました。
蔵人たちの伝統の技とこだわりで造られた日本酒は、全国新酒鑑評会で1992年から2019年まで金賞を13回受賞、全国酒類コンクールの一般愛好者が集まる一般公開テイスティングで最高点を獲得、2023年には米国で開催された「ニューヨーク・ワールド・ワイン＆スピリッツ・コンペティション」で金賞を授賞するなど、多くの鑑評会で高く評価されています。
近年は、貴醸酒、スパークリング日本酒といった女性向けの商品の開発も進めており、果実リキュールの開発は今回初めて。国連が提唱する「持続可能な開発目標（SDGs）」に賛同し、持続可能な社会の実現に向けた取り組みも積極的に行っています。
近藤酒造のホームページ：
株式会社オープンハウスグループの地域共創事業について
オープンハウスグループは、次世代に豊かな日本を残すため、日本の抱える社会課題、「人口減少・少子高齢化」、「都市への人口集中・地方の衰退」、「社会資本の老朽化」、「長期的な経済の低迷」、「低い労働生産性」等の解決策の１つとして、「地域共創」を掲げ、様々なステークホルダーと手を取り合って、持続可能な社会の実現を目指します。
まち・ひと・しごとの循環があり、資金が集まり、家が売れる都心と比較し、地方はその循環が弱まっています。オープンハウスグループは、地域課題を解決し、循環を取り戻すことが、日本の課題解決に必要だと考えます。まちを作り、ひとの流れを作り、しごとを生む。そんなまちづくりを日本中へ広げ、日本中に、好立地を、ぞくぞくと生み出し、地域共創を通して、やる気のある人が活躍する持続可能な社会の実現を目指します。
現在の主な取組：OPEN HOUSE ARENA OTA・みなかみまちづくりプロジェクト（水上温泉街再生・廃墟再生マルシェ・みなかみほうだいぎスキー/キャンプ場）・桐生南高校跡地活用プロジェクト・群馬クレインサンダーズ・オープンハウスの森プロジェクト
地域共創プロジェクト：
株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト ：
＜ 企業概要 ＞
商号 株式会社オープンハウスグループ
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業 1997年 9月
代表者 代表取締役社長 荒井 正昭
資本金 201億3,338万円
従業員数（連結）5,828名（2024年3月末）
