島根県奥出雲町とふるさとチョイス　寄付者の声から生まれたふるさとチョイス限定のお礼の品が登場

株式会社トラストバンク
～ 島根県奥出雲町の特選味噌セットが登場　本日9月25日から寄付受付開始 ～

島根県奥出雲町（町長：糸原保、以下「奥出雲町」）と国内最大級のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」（ https://www.furusato-tax.jp/ ）を企画・運営する株式会社トラストバンク（本社：東京都品川区、代表取締役：川村憲一、以下「トラストバンク」）は、島根県奥出雲町の特選味噌セットをふるさと納税ポータルサイト「ふるさとチョイス」限定で、本日9月25日から受付を開始します。

　奥出雲町は、地元の伝統と技術が生み出した「井上醤油店」の特選味噌セットを、ふるさと納税の新しいお礼の品として提供を開始いたします。井上醤油店の商品は、これまでも奥出雲町のふるさと納税お礼の品の中で上位の人気を誇っており、今回の味噌セットもそのシリーズとして新登場です。
　この特選味噌セットは、トラストバンクが主催するふるさと納税イベント「ふるさとチョイス大感謝祭」において、井上醤油店のファンの寄付者から「井上醬油店の味噌だけのセットもお礼の品として作ってほしい」という要望を受け、開発が始まりました。井上醤油店は奥出雲町に根ざした歴史ある製造業者であり、地域の味を広く知ってもらうために今回のセットを完成させました。上記の縁もあり、今回はふるさとチョイス限定のお礼の品として提供することになりました。
　ふるさとチョイスは、地域の魅力であるお礼の品を紹介することで、ふるさとチョイスを通じてより多くの寄付者の方に地域を応援するファンとなっていただき、関係・交流人口の創出につなげていくことを目指しています。

【井上醤油店のこだわり】
　1867年創業の井上醤油店は、島根県奥出雲で天然醸造にこだわり、国産丸大豆・小麦を使用し、合成添加物を一切使わずに高品質な醤油・味噌を製造しています。生産効率よりも自然の力にゆだね、じっくりと時間をかけて醸造することで、古式醸造蔵に宿る蔵付き酵母と有用菌が、豊潤な香りと深い味わいを生み出します。こうした信頼できる原材料や製法により作られる井上醤油店の商品だからこそ、奥出雲町は、その魅力を広く伝えたいと考えています。「自然の力を信じ、待つ」という信念が、井上醤油店の醤油作りの真髄です。

□■ お礼の品の概要 ■□

お礼の品名： ≪井上醤油≫天然醸造味噌三昧セット
・奥出雲味噌　　―地元の素材をふんだんに使用し、じっくりと熟成させた
　　　　　　　　　奥出雲の伝統的な味噌です。豊かな香りと深いコクが
　　　　　　　　　特徴で、様々な料理に合う万能な味噌です。
・味噌純味　　　―シンプルでありながら奥深い味わいが楽しめる純粋な
　　　　　　　　　味噌です。素材の味を引き立てる柔らかな風味が魅力
　　　　　　　　　です。
・赤味噌焼肉だれー濃厚な赤味噌をベースにした焼肉だれ。焼肉だけで
　　　　　　　　　なく、炒め物や煮込み料理の味付けにも最適です。

寄付金額： 11,000円以上

寄付受付開始：2024年9月25日（水）

申し込みURL：

◆島根県奥出雲町について
　奥出雲町は、現在日本唯一の伝統的な製鉄法であるたたら製鉄を今に伝える『たたら製鉄の町』として知られています。本町は、斐伊川源流を有する島根県東部中国山麓部に位置し、この環境を背景とした豊富な砂鉄と水源により、古くは出雲国風土記（1300年以前）の時代から製鉄を生業にしてきました。
『たたら製鉄』で必要とされる砂鉄は、山地の山肌を削って採掘し、『鉄穴流し』と呼ばれる斐伊川から水路を引いて引き込んだ水流を利用した手法で採取します。砂鉄の採取後、緩やかになった地形と水路を利用し、米、ソバ、大豆などを栽培したことが、現在の本町の豊かな里山風景を作り出しました。
山地からしみ出るミネラルたっぷり含んだ水に育まれたこれらの農産物は、高い評価を頂いております。


◆株式会社トラストバンク（

）
　ビジョンは「自立した持続可能な地域をつくる」。2012年4月に創業し、同年9月に国内初のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を開設。同サイトのお申し込み可能自治体は全国約95%となる1700自治体超（24年3月）、お礼の品数は57万点超（24年3月）の国内最大級のふるさと納税サイトに成長。18年11月東証プライム市場の株式会社チェンジ（現株式会社チェンジホールディングス）とグループ化し、パブリテック事業に参入。19年9月自治体向けビジネスチャット「LoGoチャット」、20年3月ノーコード電子申請ツール「LoGoフォーム」をリリース。23年10月には地域のめいぶつを販売するECサイト「めいぶつチョイス」を開始。そのほか、地域経済循環を促す地域通貨事業や、再生可能エネルギーの地産地消を進めるエネルギー事業も展開。※お申し込み可能自治体数No.1、お礼の品掲載数No.1（2023年9月時点、JMRO調べ）