業界破格のTeleMeが企業向けカウンセリングプランを新たに提供開始

株式会社すたてら
「予防的アプローチ」で日本の働き方文化に新風を吹き込む、低価格かつ質の高いオンラインカウンセリング

株式会社すたてらは、従業員のメンタルヘルスケアをサポートする企業向けプランを新たに提供開始します。低価格オンラインカウンセリングプラットフォーム「TeleMe (テレミー)」を企業向けに展開することで、従業員が日常的にメンタルケアを行うことが可能にし、業務効率の向上や精神的ストレスのリスク軽減を目指します。
自己管理・自己成長のためのカウンセリングとは？
TeleMeが提案する予防的アプローチでは、従業員が精神的な問題を抱え医療機関で診断を受ける前に、小さな問題のうちに対処することが焦点となっています。日常的なストレスや不安を「人に話すほどでもない」と放置しストレスが蓄積し、心の健康状態は悪化します。こうしたアプローチは、定期的にストレスの適切な対処法を学び、外部の何かに依存するのではなく、自力で早期発見・乗り越える力をつけることで、その後の予防に繋げます。またカウンセリングで自身の価値観を言語化したり、メンタル状態を普段から良くメンテナンスすることで、常にベストパフォーマンスが望め、自己成長にも大いに役立ちます。
【2000円～12000円のセラピストから選べる】誰でも気軽に始められる価格設定の背景 ― 質の高いカウンセラーを育てるトレーニングセンターとしての役割　
5000円あれば飲みに行ける・美味しいものが食べられる、マッサージを受けられる、美容室に行ける日本で、カウンセリングもストレス対処法の選択肢に入れていただけるように、安価な価格で提供できる方法を考えました。
TeleMeが2000円という低価格で心理カウンセリングを提供できる背景には、独自のトレーニングプログラムがあります。TeleMeに所属する経験が浅いカウンセラーは、臨床経験を積みながら、専門的な知識を持った講師や教授からのセミナーやスーパービジョンを定期的に受けています。
この仕組みにより、TeleMeは従来高額だったカウンセリングを手の届くものにし、メンタルヘルスケアのハードルを大幅に下げています。これにより、企業や個人がメンタルケアを「手軽に始められる入口」として利用しやすくなり、日常生活の一部として定期的なケアを取り入れるきっかけとなります。

法人向けプラン概要
TeleMeは、5つの法人向けプランを提供します。企業規模や従業員数、ニーズに応じたプランを選ぶことができ、従業員一人ひとりに合ったメンタルケアを手軽に受けられます。
ライトプラン
料金：月額3万円
対象(参考）：従業員数～20人

全従業員1回、初回15分無料
50分セッション数：月7回まで無料
セッション単価制限:：5000円ー超過分は社員負担

追加セッション：8回目以降は一律4500円企業負担（超過分は社員負担）

エッセンシャルプラン
料金：月額10万円
対象(参考）：従業員数21～50人

初回15分全従業員1回無料
50分セッション：月22回まで無料
セッション単価の制限：5000円ー超過分は社員負担

追加セッション: 23回目以降は一律4500円企業負担（超過分は社員負担）

スタンダードプラン
料金：月額30万円
対象(参考）：従業員数51～200人

初回15分全従業員1回無料
50分セッション数：月に70回まで無料
セッション単価の制限：5000円ー超過分は社員負担

追加セッション：71回目以降は一律4500円（超過分は社員負担）

エンタープライズプラン
料金：月額60万円
対象(参考）：従業員数200人～

初回15分全従業員1回無料
50分セッション数：月に140回まで無料
セッション単価の制限：5000円ー超過分は社員負担

追加セッション：141回目以降は一律4500円（超過分は社員負担）

フレキシブルプラン
月額料金：35万円
初回15分全従業員1回無料
50分セッション数：制限なし
セッション単価の制限：なし（全てのセッションが対象）
セッション料金：全セッションが社員に対して30%割引

特別キャンペーン ― 9月30日までの契約で導入費用無料
通常導入費用5万円のところ、実績作りのため、9月30日までに契約いただいた企業様には、導入費用を無料とさせていただきます。ハラスメント対策や働き方改革によって従業員へのメンタルヘルスケアが重要視される今、従業員の心の健康を支える絶好の機会です。
TeleMeの企業向けプランは、従業員のメンタルヘルスケアをより手軽に、そして効果的にサポートすることを目指しています。従業員が安心して働ける状態、企業の生産性向上のために、ぜひメンタルヘルスケアの強化をご検討ください。

※TeleMeでは、自殺他殺願望、18歳以下の方、重度の精神疾患、週に一度以上のケアが必要な方、薬の服用が必要な方、依存症の疑いがある方、現在DV（家庭内暴力）の被害者または加害者の方は対象外となります。これらの状況に当てはまる場合は、速やかに医療機関や適切な専門機関に連絡することを勧めています。
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