世界的インソールブランドを取り扱う「シダスジャパン」が働く人の足の疲れに着目した健康経営支援プロジェクト「フットケア＠ワーク」を開始

シダスジャパン株式会社
～立ち仕事における「足」の健康をインソールでサポート～

多くのトップアスリートから支持されているインソール（中敷き）の世界的トップブランド「SIDAS（シダス）」を取り扱うシダスジャパン株式会社（本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:杉山 浩章）は、製造業を中心とした工場作業員や接客業の方々の立ち仕事に伴う足への負担を当社のインソールを通じて軽減することで、企業の健康経営をサポートするプロジェクト「フットケア＠ワーク」を開始いたします。それに伴い、導入を希望する企業（工場作業員を擁する製造業や接客業）の募集を本日より開始します。

■健康経営支援プロジェクト「フットケア＠ワーク」：

当社では、プロスポーツチームとのオフィシャルサプライヤー契約を締結するなど、これまでに800人以上の様々なジャンルのトップアスリートの活動を足元からサポートしてきました。さらに、2023年春から、サッカー・野球などに取り組む小学生クラブチームの大会をスポンサードする「シダスカップ」を開始し、累計2700名以上の小学生も支援しています。

一方、今回のプロジェクトの支援対象である製造業や接客業などの仕事現場では、会社支給された靴であっても、重量物の運搬、長時間の立ち仕事によって働く人の足への負担がスポーツをする時と同様に掛かっており、これが作業効率の低下だけでなく健康状態の悪化に繋がるリスクを抱えています。

近年、労働人口の減少を背景に、従業員が健康で元気に働き続けられる健康経営への注目度が高まる中、インソールによる足や体への負担軽減が従業員のコンディションや作業効率、ひいては職場満足度の向上につながると考え、このたび立ち仕事の方々を中心とした“健康経営支援プロジェクト”の開始にいたりました。

本プロジェクトでは、製造業を中心とした工場作業員や接客業の方々が日常的に使用する会社支給の靴に注目。立ち仕事に伴う足の負担を軽減する効果が期待できる当社のインソールを無償で支給します（※）。それにより、どの程度、疲労が改善されたかを導入企業とともに検証してまいります。
※インソールの提供数には上限があります

なお、本プロジェクトを開始するにあたり半導体を含む研磨製品製造と受託加工を行っているMipox株式会社（本社：栃木県鹿沼市、代表取締役社長：渡邉 淳）に試験導入いただきました。事前調査では9割の方が作業靴に起因するなんらかのカラダの不調を抱えていたところ、シダスのインソールを2週間装着の上、作業した人の7割が足の痛みや疲れなどが改善したと回答する結果となりました。

■テスト実施した際の様子

■ Mipox株式会社　鹿沼事業所総務課　藤井課長
健康経営の推進は弊社にとって喫緊の課題であり、従業員が少しでも健康でいられるよう努めています。特に工場や倉庫で働く作業員の方々には、より良い環境を提供することが必要です。この度、SIDASの健康経営支援プロジェクトに興味を持ち参加しました。2週間、工場ラインや倉庫の作業員の方々にSIDASのインソールを装着していただいた結果、特に立ち仕事をする作業員の方を中心に疲労が軽減され、健康促進に一定の効果があったと感じています。

プロジェクトへの応募はこちらの特設サイトを参照ください。

■本プロジェクトで支給するインソールの紹介
「マックスプロテクト・ウォーク」

1980年代から多くの日本人の足を見続けてきたシダスジャパンが、フランス本国の開発チームと共に、2年間の試行錯誤を重ねて日本人の足に合うインソールを共同開発。一般的なGEL素材よりも衝撃吸収率が高い独自の新素材PODIANEi＋（ポディアンアイプラス）を採用。日本人に多いアーチが低めの人に合わせ、土踏まずをサポートするパーツが足裏のアーチをしっかりと支えるため、運動時のブレを防ぎ、立ち仕事に最適です。

■シダスジャパン株式会社について
1980年代の商社時代からシダスワールドに携わっていた現代表が2009年に設立した日本支社。インソールブランド「シダス」をメインに、医療向けに開発されたインソールブランド「ポディアテック」、先進の技術で寒暖から体を守る温度コントロールブランド「サーミック」を展開しています。30年以上に渡ってスポーツ分野をサポートしてきた経験と蓄積されたデータをもとに、現在では本国フランスの商品開発にも参画、日本人に合った商品づくりを行っています。

会社名：シダスジャパン株式会社
代表取締役社長：杉山浩章
設立：2009年6月
資本金：3,000万円
所在地：神奈川県横浜市中区不老町2-9-1関内ワイズビル7F
事業内容：スポーツ用品、スポーツ機器、ソックス、靴並びにそれらに関連する物品の輸出入、販売
URL：