アクアポニックスとしては日本初（※1）となる栄養機能食品の販売を開始

株式会社プラントフォーム
「FISH VEGGIES ミックスレタス」を4月15日より発売開始

株式会社プラントフォーム（本社：新潟県長岡市、代表取締役CEO：山本 祐二　https://www.plantform.co.jp/）は、新潟大学との共同研究により循環型農法のアクアポニックスで栽培したリーフレタスが栄養機能食品の基準を満たすことを確認し、2024年４月15日よりアクアポニックスで栽培した野菜としては日本初（※1）となる栄養機能食品の販売を開始します。


アクアポニックスは水産養殖と水耕栽培を組み合わせた農法で、魚の排泄物を微生物により肥料化し、野菜の生産に利用しています（※2）。当社は2019年より日本全国初となる商用規模のアクアポニックスプラントの運用を開始し、誰もが安心して食べられる無農薬・無化学肥料の野菜の生産・販売提供に成功しましたを続けてまいりました。

当社のアクアポニックスで栽培したリーフレタスについて、新潟大学と共同（※3）で、栄養・機能性成分について評価を行った結果、アクアポニックスで栽培したリーフレタスには葉酸とビタミンKが季節を問わず安定的に含まれており、栄養機能食品としての基準を満たすことを明らかにしました。アクアポニックスで栽培したリーフレタスが栄養機能食品の基準を満たすことは初めての発見であり、本研究成果を活用し、全国初のアクアポニックス産の栄養機能食品「FISH VEGGIES ミックスレタス」として、2024年４月15日より販売を開始いたします。
なお、本研究成果については、日本農芸化学会2024年度大会（2024.3.24-27、東京農業大学）にて新潟大学と共同で発表いたしました。

株式会社プラントフォームは、安全・安心で持続可能なな農水産物の新しい生産モデルの実現安定供給を目指して、今後も更なる研究開発を続けてまいります。

＜商品概要＞
商品名：FISH VEGGIES ミックスレタス　　　　　　
容量：90g（可食部として）
参考小売価格：オープン価格
栄養機能表示：葉酸は、赤血球の形成を助けるとともに、胎児の正常な発育に寄与する栄養素です
　　　　　　　ビタミンKは、正常な血液凝固能を維持する栄養素です

＜学会発表概要＞
大会名：日本農芸化学会2024年度大会（創立100周年記念大会）
演題名：アクアポニックスで栽培されたリーフレタスの栄養・機能性成分含量とその季節変動評価
発表者：榎康明1、筒浦さとみ2、大竹憲邦2、三亀啓吾2、淺倉瑠奈3、毒嶌成美2、山口智子3
　1株式会社プラントフォーム、2新潟大学・農学部、3新潟大学・教育学部

アクアポニックスとは


アクアポニックスは、養殖と水耕栽培を同時に行う循環型農法です。システムの仕組みとしては、養殖している魚から出る排泄物を水中でバクテリアに分解させることで堆肥へと変え、それを肥料として水耕栽培へ送ることで植物を育てます。また、同時に植物に栄養素を吸われた後の水は浄化された状態となり養殖側へ戻すことができるため、水を一切捨てない完全循環型の有機栽培を実現します。実際に当社の長岡プラントでは、稼働から5年経過しますが、これまで一度も水を換えることなく生産を続けることに成功しています。

株式会社プラントフォームについて


国内で初めて植物工場型のアクアポニックスシステムの開発と運営（※1）に成功。創業当初からアクアポニックス農法の社会実装を目指し、大規模プラントに特化して事業展開を行っており、現在当社が手掛けるプラントは全国で5ヶ所まで拡大している。当社は安心安全な持続可能な新しい食料生産システムを開発、拡大させることで「いつでも、誰でも、有機野菜を選べる世界の実現」を目指している。

本社：新潟県長岡市上前島1-1863
設立：2018年7月24日
代表者：山本祐二
事業内容：
・植物工場型アクアポニックスプラントの企画・設計・施工（2023年にフランチャイズサービスの提供を開始）
・アクアポニックスプラントの運営サポートサービス（営農指導、販路支援、資材飼料等の販売）
・アクアポニックス野菜の生産と販売（ブランド名：FISH VEGGIES～お魚が育てたお野菜～）
・閉鎖循環式によるキャビアの製造と販売（長岡キャビア、吟醸キャビア、ワインフレーバーキャビア）
・レストラン事業（発酵熟成イタリアン・NAGAOKA SASATEI）
URL：

本件への問い合わせ先


株式会社プラントフォーム 営業本部
info@plantform.co.jp
0258-86-8460

※1：当社調べ
※2：化学と生物，Vol.61, No.11, 530-538, 2023
※3：本共同研究は、長岡市の「イノベーション加速化補助金（バイオエコノミー推進事業）」及び、（公社）日本農芸化学会の「第５回農芸化学中小企業産学・産官連携研究助成」の助成を受けて実施しました。