女性の活躍を応援するミュゼプラチナムがヘルスケア団体に合計約192万円の寄付実施『GIRL’S HEALTH ACTION 2023』寄付活動プロジェクト完了！

株式会社ミュゼプラチナム
　全国に185店舗（※1）のサロンを展開し、売上・店舗数（※2）、通いやすさNo.1（※3）の美容脱毛サロン『ミュゼプラチナム』は、2023年10月1日から11月31日まで開催したヘルスケアイベント「GIRL’S HEALTH ACTION 2023」にて寄付活動を実施しました。この度、寄付活動にて集まった総額1,924,900円を女性のヘルスケアに関連する4つの団体へ贈呈したことをご報告いたします。
本プロジェクトにご賛同いただき、イベントへ参加いただいた皆さまに厚く御礼申し上げます。

　「多くの女性に支えられ、ともに歩み続けるミュゼだからこそ、女性のハッピーな毎日を応援したい。」そんな想いからミュゼプラチナムは、乳がん、子宮頸がん、生理など女性特有疾病を中心としたヘルスケア啓発イベントの実施や寄付活動を継続的に取り組んでおり、昨年に続き「GIRL’S HEALTH ACTION 2023」でも３つの寄付活動を実施しました。

■ヘルスケアクイズ挑戦で1人あたり50円を非営利団体 レッドボックスジャパンと、一般社団法人KSHS キチンと手術・ホンネで再建の会へ寄付
イベント特設サイトにて簡単なヘルスケアクイズに答えるだけで、おひとりにつき50円をミュゼから非営利団体 レッドボックスジャパンと一般社団法人KSHS キチンと手術・ホンネで再建の会へ寄付。ヘルスケアクイズには26,925名の方に参加いただき、上限額の100万円を2団体へ寄付しました。レッドボックスジャパンへの寄付金は全国の学校に生理用品を寄付する活動を通じて、生理をさまざまな側面から考えることで、より良い解決策や選択肢を与え、自分らしく過ごすことができるきっかけのサポート活動費に。KSHSへの寄付金は乳がん罹患後の人生を前向きに楽しく生きるためのサポート活動費に充てられます。

■ 10月発売限定ボトルの売上の一部を認定NPO法人乳房健康研究会へ寄付
ミュゼプラチナムでは、2013年からミュゼコスメ商品へのピンクリボンシール・セルフチェックシートの同封など、お客さまにピンクリボン活動を知っていただくための啓発活動をスタート。2017年からは、毎年10月のピンクリボン月間に合わせて、ピンクリボン限定ボトルを制作し、限定ボトルの売上の一部を認定NPO法人乳房健康研究会に寄付しており、2023年も同様の寄付を行いました。寄付金は、認定NPO法人乳房健康研究会ホームページ内にある乳がんの検査設備の整った施設リスト検索サービスの開発や運用などに使われています。
　▶認定NPO法人乳房健康研究会：

　▶施設リスト：

■10月新規脱毛契約の売上の一部をTEAL BLUE JAPANへ寄付
10月に新規の脱毛契約いただいた売り上げの一部をTEAL BLUE JAPANへ寄付。寄付金は、中高生にわかりやすく「がん」と「HPVワクチン」の知識を伝え、女の子たちの未来の選択をまもる活動に充てられます。

ミュゼプラチナムは“いつも女性のそばにいる”という企業特性を生かし、これからも継続的に乳がん、子宮頸がん、生理など女性のヘルスケア啓発活動に取り組むことで女性の輝く未来を応援してまいります。

　▶「GIRL’S HEALTH ACTION 2023」特設サイトはこちら：

■オンラインヘルスケアイベント開催中！
「国際女性デー～ミュゼハッピープロジェクト～ 生理と向き合って毎日をもっとハッピーに」

ミュゼプラチナムでは、女性の社会活躍やジェンダー平等を考える3月8日の国際女性デーをきっかけに、多くの女性が悩む健康課題のひとつ「生理」と向き合うきっかけを提供するオンラインヘルスケアイベント「国際女性デー～ミュゼハッピープロジェクト～生理と向き合って毎日をハッピーに」を４月末まで開催中です。

本サイトでは、生理に関する知識を知り「参考になった」ボタンをクリックするだけで、1クリックにつき50円をミュゼから特定非営利活動法人日本子宮内膜症啓発会議へ寄付（上限額80万円）する活動も実施しています。加えて、ご参加いただいた方全員にミュゼやミュゼグループで使える特別なクーポンなどの特典もプレゼントしています。
　▶イベント特設サイト：

■美容脱毛サロン『ミュゼプラチナム』について
“全ての女性のキレイをお手伝いしたい”との想いを込め、2003年に誕生した、高品質の美容脱毛サロン。多くの女性の支持を受け、現在では全国に 185店舗(※1)を展開しています。
　▶ミュゼプラチナムについてはこちら：

（※1) 2024年2月末日時点
（※2）東京商工リサーチ調べ（2023年7月調査時点／美容脱毛売上比率50％以上を専門店と定義）
（※3）東京商工リサーチ調べ（2023年7月調査時点／東京23区・名古屋市・大阪市に出店している主要ブランドを対象として）