人事専門誌『日本人材ニュース vol.342』を発行 「2027年 育成・研修計画」を特集

日本人材ニュース
人事評価・報酬の改革でシニア社員を戦力化／人事担当者が評価する注目の研修

人事専門誌「日本人材ニュース」を発行する株式会社日本人材ニュース社（東京都千代田区、代表取締役：吉越利成）は、2026年10月10日に「日本人材ニュース vol.342 2027年 育成・研修計画」を発行しました。また、別冊特別号「人事担当者が評価する注目の研修」も併せて発行しました。

▼電子書籍版「日本人材ニュース vol.342」はこちらからお読みいただけます▼

特集として2027年の育成・研修計画を取り上げ、人事担当者が評価する注目の研修を紹介しています。また、人事インタビューではファンケルの「新しい価値創造の土台をつくる5カ月の新入社員研修を設計」について、労働法解説では「カスハラ・就活セクハラの新設とハラスメント対応の実務ポイント」について掲載しています。

「日本人材ニュース vol.342」目次
【2027年 育成・研修計画】
人事評価・報酬の改革でシニア社員を戦力化
溝上 憲文　日本人材ニュース編集委員・ジャーナリスト

事業変革を推進できるリーダーと専門人材を養成

別冊特別号「人事担当者が評価する注目の研修」

【人事インタビュー】
新しい価値創造の土台をつくる5カ月の新入社員研修を設計
ファンケル 久保悟 人財本部 戦略推進・人財開発部 人財開発・EX推進G 課長

【人事専門誌が評価する CxO人材の採用に強い人材紹介会社】
アンテロープキャリアコンサルティング／キャリアインキュベーション
コンコードエグゼクティブグループ／サーチエグゼ
タイグロンパートナーズ／ボンド・アソシエイツ

【障がい者が活躍・定着する先進企業の職場づくり】

【HRサービスの新潮流】
シニア専門求人サイト「シニアジョブ」
即戦力のベテラン人材を、低コスト・低リスクで確実に採用する方法

【雇用管理の労働法相談】
カスハラ・就活セクハラの新設とハラスメント対応の実務ポイント
安西法律事務所 平田健二 弁護士

【人事おすすめ書籍・本の著者が語る】
『自律型チームのつくり方』エンドステートナビゲーション 浅野潔 代表
『採用司令塔』ヒストリア 武藤和宏 代表CEO
『巻き込み力のマネジメント』AWコンサルティング 渡邉篤史 代表取締役
『誰もが成長し活躍する会社のしくみ』グローネクサス 小出翔 代表取締役

【HRサービス】
・地域の現場で課題に向き合う実践型人材変革プログラムを開始（さとゆめ）
・応募者への即時連絡・事前スクリーニング・面接日程調整を自動化（メディアハウスホールディングス）
・公認心理師が従業員に必要なメンタルヘルスケアプログラムを選定（Awarefy）
・能力・性格特性を可視化し、90日間のキャリア開発に伴走（企業変革創造）
・働く場づくりに加え、求職者に選ばれる会社になるための採用を支援（フォーバル・リアルストレート）
・コンサルティングファームがIT戦略・計画策定の体系的研修を提供（フォーティエンスコンサルティング）
・夢中の行動から強みを可視化し、体験と対話を通じて行動変容を促す（ASOND）
・ボードゲームで楽しみながらロジカルコミュニケーションを習得（共同印刷）
・採用・研修・会議の発話内容をAIが解析し、「発揮スキル」を可視化（ハイラブル）
・法人向けベビーシッターサービスで子育て中の社員をサポート（ポピンズファミリーケア）
・ポイント交換をきっかけに連鎖するコミュニケーション体験を提供（キリンビバレッジ）
・メンタル不調者の休復職対応をシステム・保健師・コンサルで支援（エムステージ、リウェル）
・介護・育児・健康課題の情報を一元化し、企業の両立支援基盤を提供（ベネッセシニアサポート）
・AIに人の判断を組み合わせて、スカウト代行と書類選考を支援（オープン）
・パルスサーベイと専門員で変化をとらえ、障がい者の定着につなげる（綜合キャリアトラスト）


電子書籍版「日本人材ニュース vol.342」、別冊特別号「人事担当者が評価する注目の研修」は
こちらからお読みいただけます（無料）

人事専門誌「日本人材ニュース」に関するお問い合わせは、下記までご連絡ください。
日本人材ニュース編集部
電話番号：03-5211-4447
メールアドレス：info@jinzainews.com

株式会社日本人材ニュース社について
大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の発行、および、企業人事に役立つWebメディア「日本人材ニュースONLINE」を運営をしています。

所在地：〒102-0093 東京都千代田区平河町1-5-15 VORT平河町6F
代表者：代表取締役 吉越利成
設立：2006年2月23日

事業内容：
人事専門誌「日本人材ニュース」（1989年創刊）の編集・発行
企業人事に役立つWebメディア「日本人材ニュースONLINE」の運営、記事コンテンツの提供など

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