ポスタス、「FOOD STYLE JAPAN 2026 ＜中部＞」に出展

ポスタス株式会社
～中部エリアの飲食・中食事業者向けに、店舗DXを支援する「POS＋」シリーズを展示～

ポスタス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：本田 興一、以下：ポスタス）は、2026年10月28日(水)～29日(木)　に愛知国際展示場で開催される、中部エリアの外食・中食・小売業界向け展示商談会「FOOD STYLE JAPAN 2026 ＜中部＞」に出展します。
「FOOD STYLE JAPAN 2026 ＜中部＞」は、外食・中食・小売業界の課題解決や事業成長を支援する商品・サービスが一堂に会する展示商談会です。食品・飲料をはじめ、店舗運営や業務効率化を支援するソリューションなど、多彩な製品・サービスが展示され、業界関係者の情報収集や商談の場として活用されています。
ポスタスは、飲食店向けPOSレジ「POS＋ food（ポスタス フード）」をはじめ、セルフレジ・券売機「POS＋ selfregi（ポスタス セルフレジ）」、モバイルオーダーサービス「POS＋ self order（ポスタス セルフオーダー）」、テーブルトップオーダーサービス「POS＋ TTO（ポスタス テーブルトップオーダー）」など、飲食店の省力化と店舗運営の最適化を支援する各種ソリューションを展示します。なお、これらを含む飲食店向け店舗運営DXプラットフォーム「POS＋ foodシリーズ」は、2026年度グッドデザイン賞を受賞しています（※）。
店舗オペレーションの見直しや業務負荷の軽減、売上向上につながる施策をご検討の方は、ぜひ「POS＋」ブースへお立ち寄りください。実際の機器やサービスをご体験いただきながら、店舗運営におけるさまざまな課題の解決に向けた活用方法をご紹介します。
※飲食店向け店舗運営DXプラットフォーム「POS＋ foodシリーズ」は2026年グッドデザイン賞を受賞しました。詳細はこちら：

（ FOOD STYLE Kansai 2024「POS＋（ポスタス）」ブースの様子）

■主な出展内容

※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です

・セルフレジ・券売機の両機能を持つ「POS＋ selfregi（ポスタスセルフレジ）」
「POS＋ food」のオプションサービスである「POS＋ selfregi」は、お客様自身でレジの画面を操作し、注文・会計を行っていただくサービスです。お客様とスタッフの対面・接触機会を低減することで、感染症のリスクを抑えるとともに、注文・会計業務の工数削減により省人化を実現します。また、一台でセルフレジ（事後精算）・券売機（事前会計）に切り替えて使うことができるため、ランチタイムとディナータイムで変化する店舗オペレーションにも柔軟に対応できます。

・お客様自身のスマートフォンで注文が完結「POS＋ self order（ポスタスセルフオーダー）」
「POS＋ food」のオプションサービスである「POS＋ self order」は、お客様自身のスマートフォンでQRコードを読み取り、スマートフォン上で注文を行っていただくサービスです。お客様とスタッフの対面・接触機会を低減することで、感染症のリスクを抑えるとともに、注文業務の工数削減により省人化を実現します。また、スタッフを呼び出すことなく注文追加が可能になるため、接客機会の損失を防止して客単価の向上に貢献します。

・テーブルに設置した端末から直接注文「POS＋ TTO（ポスタステーブルトップオーダー）」
「POS＋ food」のオプションサービスである「POS＋ TTO」は、各テーブルに設置した端末からお客様自身で注文を行っていただくサービスです。お客様とスタッフの対面・接触機会を低減することで、感染症のリスクを抑えるとともに、注文業務の工数削減により省人化を実現します。また、スタッフを呼び出すことなく注文追加が可能になるため、接客機会の損失を防止して客単価の向上に貢献します。


■POS＋（ポスタス）の製品・サービスに関するお問い合わせはこちら
詳細な仕様や料金プランなど、導入に関するご相談はこちらからお問い合わせください。

■出展概要

■ポスタス株式会社について＜

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ポスタス株式会社は、2013年5月にサービス提供を開始し、飲食業、小売業、理美容業、クリニック業の各業界に特化したクラウド型モバイルPOSレジ「POS＋（ポスタス）」を中心に、店舗運営の効率化ときめ細やかなおもてなしを両立する包括的なソリューションを提供しています。POSレジに加え、セルフレジ/券売機、オーダーシステム、多店舗管理システムなど、業務の自動化・省力化から顧客体験の向上まで一気通貫でサポートしています。
当社は「ともに創る、おもてなしの一歩先を」をミッションとし、深刻な日本の労働力不足に対し、テクノロジーの力で店舗運営の効率化を実現し、現場のスタッフが人にしかできないきめ細やかな接客やサービスに集中できる環境を創出します。お客様とともに、日本のおもてなし文化を守り、さらに進化させていくことを目指しています。