スーパーデリバリー、「日韓青年パートナーシップ」へ協賛

ラクーンホールディングス
Z世代と“韓国商材のネクストヒット”を探る参加型ワークショップを開催

株式会社ラクーンコマース（本社：東京都中央区、代表取締役社長：和久井 岳）が運営する卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」は、学生団体の日韓青年パートナーシップへ協賛し、韓国文化やトレンドに関心のあるZ世代の学生の視点から“次に日本でヒットする韓国商材”を考える参加型ワークショップを開催します。

■概要
スーパーデリバリーは、国内メーカーと小売店やサービス業などの事業者が取引する卸・ 仕入れサイトです。日本の事業者を対象とした国内版に加え、世界 134 か国への卸販売が 可能な越境版も展開しています。アパレルや雑貨を中心に、家具、生活家電、食品など幅広 いジャンルの商品が約 199 万点掲載されています。
日韓青年パートナーシップは、「日韓の相互理解と持続可能な友好関係の構築に貢献できる次世代のリーダーを育てること」を基本理念とし、2020年に設立された学生団体です。年に2回、日本と韓国にて日韓交流会を開催し、両国の学生が日韓の情勢や歴史・文化・社会問題について真摯に議論を交わしたり、相互理解を深めることを目的とした交流イベントを開催しています。

このたび開催される「第15回日韓青年パートナーシップ」では、8月8日～11日までの4日間を通じて、討論やグループ発表、ワークショップ、交流会が開催されます。　　　　　
当ワークショップにて、スーパーデリバリーは韓国の出展企業との取り組みを紹介するほか、コスメや食品など実際の商品を「協賛商材」として提供し、参加学生がそれらを実際に見て・触れて・考える中で、トレンド感や購買者感覚を活かしたディスカッションを行います。
スーパーデリバリーでは現在、韓国企業との連携や韓国商材の取り扱い拡充にも継続的に取り組んでおり、本企画はその一環として、将来的なトレンド形成のヒントを探る試みでもあります。

今後もラクーンコマースは、次世代の感性を尊重しながら、企業ブランディングと実践的な学びの場の提供を両立する新しいかたちの取り組みを推進してまいります。

■参照
スーパーデリバリー　

メーカーと小売店やサービス業などの事業者が取引する卸・仕入れサイトです。商品掲載数は約199万点。メーカーにとっては、地域を超えた46万店舗への販路拡大ツールとして効果を発揮し、小売店にとっては3,200社を超える出展企業とインターネットを通して取引でき、仕入先を大幅に拡大することが可能です。またコストや手間、リスク等を解消し効率的な取引を実現します。第1回日本サービス大賞にて地方創生大臣賞を受賞。（数字は全て2025年4月末時点）

■会社概要
株式会社ラクーンコマース　

代表者：代表取締役社長　和久井 岳
所在地：東京都中央区日本橋蛎殻町1丁目14番14号
設立：2018年11月
資本金：300,000千円
株主：株式会社ラクーンホールディングス100％

株式会社ラクーンホールディングス　

代表者：代表取締役社長　小方 功
所在地：東京都中央区日本橋蛎殻町1丁目14番14号
設立：1995年9月
資本金：1,877,096千円（2025年1月末現在）
株式：東京証券取引所プライム市場上場 証券コード3031

■報道関係者からのお問合せ先
株式会社ラクーンホールディングス
広報　大久保
pr@raccoon.ne.jp

■サービスに関するお問合せ先
スーパーデリバリーサポートデスク