つくし奨学・研究基金：奨学生が400名に到達

株式会社アミノアップ
～ 医学・薬学の未来を担う学生、若手研究者を支援 ～

2024年6月15日、

は、2024年度奨学生として新たに20名への奨学金給付を決定しました。1999年の発足以来、つくし奨学・研究基金の支援を受けた奨学生は、今年で400名に達しました。

つくし奨学・研究基金は、医学・薬学等を中心とする学術研究を行う学生・若手研究者に対して奨学金を給付するものです。

（北海道札幌市、代表取締役会長 小砂憲一、代表取締役社長 北舘健太郎）、販売代理店、その他アミノアップの取引先および個人など基金の趣旨に賛同する法人や個人が拠出し、基金を支え続けています。
＜背景＞
つくし奨学・研究基金は、1999年に株式会社アミノアップとAHCC(R)(*)の販売に関わる企業、共同研究先の大学の先生たちが中心となって立ち上げたもので、人格なき社団としてスタートしました。支援の内容は、返済義務の無い給付型の奨学金として、毎月10万円を21カ月間給付するものです。この支給形態は、基金の発足から25年が過ぎた現在も変わっていません。人格なき法人として始まったつくし奨学・研究基金は、2004年にNPO法人、2016年に一般財団法人となり、その長年の活動実績が認められ、2017年には公益財団法人として内閣府からの認定を取得しました。1999年に第1期奨学生8名から始まり、2024年までに400名が支援を受け、そのうち日本人学生は276名、留学生は124名（13か国）です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(*)アミノアップが独自開発した機能性食品「AHCC(R)」（担子菌培養抽出物）

つくし奨学・研究基金ロゴマーク。中央の水色が奨学生、左側に立つ濃青が指導教官、右側の淡青が基金を拠出する支援者を表している。

＜奨学生コメント＞
つくし奨学・研究基金の奨学生で今年3月に博士号の学位を取得した吉井鈴美さんは、「奨学金により学業を続けることができ、論文の発表を経て学位授与式に臨むことが出来ました。」と感謝の思いを語りました。吉井さんは大阪大学医薬基盤・健康・栄養研究所（野村プロジェクト）において、患者腫瘍移植モデル（＝ヒト由来のがん細胞・組織を免疫不全マウスに移植した実験モデル）を用いて腫瘍増殖抑制の研究を続けてきました。現在は、薬剤師として社会で活躍されています。

＜代表理事コメント＞
公益財団法人つくし奨学・研究基金の代表理事であり、自身もがん分野の研究者として研究活動や後進の指導を重ねてきた細川眞澄男氏は、「医学・薬学の進歩は目覚ましいものがありますが、その知識や技術が地球の隅々にまで及び、すべての人々の健康と活力を支える為にはまだまだ多くの課題があります。特に国際交流を深める中での人材の育成は、世界各国各々の急務とされながらもさまざまな障害があり、学生や研究者達は必ずしも十分な勉学・研究環境が提供されているとは言えません。時間的、経済的に制約や困難が伴う学生・若手研究者達の研究環境を支えるため、 小さな組織ではありますが、これからも着実な歩みを積み重ねてまいりたいと考えております。」と基金設立の思いと、未来に向けた希望を語りました。

代表理事：細川 眞澄男氏

＜株式会社アミノアップ＞
株式会社アミノアップは、1984年設立以来、北海道に拠点を置きグローバル展開する機能性食品・農業資材開発メーカー。独自開発した機能性食品「AHCC(R)」（担子菌培養抽出物）をはじめとする食品素材や、バイオスティミュラント「Dr. アミノアップ」などのアグリ事業を展開し、特許取得と論文発表に重きを置く。社内では医学・薬学・農学・理学・獣医学・工学など幅広い分野を専門とする研究チームが新製品の開発や科学的根拠の検証を続けていると同時に、世界100以上の医療機関や大学などとの共同研究を行なっている。さらに研究の促進、研究機関同士の連携などを目的として、統合医療機能性食品国際学会（ICNIM）を後援するなど、自社独自のグローバルネットワークの構築・交流にも精力的に取り組んでいる。環境対策にも力を入れており、自社製品の製造1トン当たりのCO2排出量 を10年前と比較して40%削減した。

商　号　：株式会社アミノアップ
所在地　：北海道札幌市清田区真栄363番地32
代表者　：代表取締役会長　小砂 憲一
　　　　　代表取締役社長　北舘 健太郎
資本金　：3億6900万円
事業内容：機能性食品・サプリメント原料および植物活力資材の自社開発・製造・販売