脳体力トレーナーCogEvoが岩木健康増進プロジェクト健診に採用

2024.06.12 10:00
株式会社トータルブレインケア
~認知機能の見える化による健康長寿の推進を目指して~
岩木健康増進プロジェクト健診の様子1.

株式会社トータルブレインケア(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:河越眞介、以下トータルブレインケア)が開発・販売する「脳体力トレーナーCogEvo」が、弘前大学とマツダ株式会社との共同研究「クルマの運転に用いられる能力の個人差と健康や運転への態度の関係を明らかにする研究」のために岩木健康増進プロジェクト健診で認知機能測定のツールとして6月1日より用いられることになりました。
この研究の目的は、健診データを用いて、人の心身の健康と、クルマの使い方や運転に関する能力との関係性を明らかにすることです。

COI-NEXTプログラムの一環として実施する岩木健康増進プロジェクト健診は、弘前大学が青森県弘前市岩木地区で2005年から継続実施している大規模合同健康調査で、約3,000項目という世界に例のない膨大な健診項目を設けることで、巨大な健康ビッグデータを記録しています。弘前大学では、この超多項目健康ビッグデータを基盤に約60の企業・機関の強力な産学官民連携チームで高QOLの健康寿命を延伸するWell-being な地域社会モデルの実現を目指しています。
弘前大学 特別顧問/総括拠点長 中路重之先生 (右) マツダ株式会社技術研究所 主幹研究員 道田 奈々江様(左) 株式会社トータルブレインケア 代表 河越眞介(中央))   

トータルブレインケアは、脳体力トレーナーCogEvoによる「認知機能」からのアプローチで、心身の健康状態を見える化し、 自身の健康上の課題やリスクを明確に捉え、安全運転の取組みに繋げていくことで、車社会に関わる皆様の健康寿命の延伸に貢献していきたいと考えています。
【岩木健康増進プロジェクト健診および弘前大学COI-NEXT拠点】
弘前大学が青森県弘前市岩木地区で2005年から継続実施している大規模合同健康調査で、約3,000項目という世界に例のない膨大な健診項目を設けることで、巨大な健康ビッグデータを記録しています。
弘前大学は、2013年に文部科学省・JSTによる「センター・オブ・イノベーション(COI)プログラム」に採択され、岩木健康増進プロジェクト健診の超多項目健康ビッグデータの解析により、認知症・生活習慣病などの早期発見を可能にし、予防方法の創出と検証を行い、その成果を社会実装する研究活動を展開しました。(2013~2022年) 2022年10月には「共創の場形成支援プログラム(COI-NEXT)」の拠点に採択され、健康を基軸に、若者が地域で働きたいと思える成長産業として魅力的なヘルスケア産業を創出することによって、地域の人々を健康にしながら経済発展し、全世代の人々が生きがいをもって働き続けることができ、心身共にQOLの高い状態での健康寿命を延伸する、well-beingな地域社会モデルの実現をめざしています。
※公式ホームページ
CogEvoは、手軽に認知機能のトレーニングとチェックができるクラウドサービスとして 2016 年に発売されて以降、医療機関・介護施設をはじめ、企業の健康経営支援やスポーツ選手の脳振とう復帰プログラムなど幅広い分野で活用が広がっています。中でも「個別健康の最大化」を目指した健康“生き活き”羅針盤リサーチコンプレックス(中核機関:国立研究開発法人理化学研究所)が実施する「健康計測」の認知機能測定ツールとしての採用や、ナショナルプロジェクトであるJ-MINT研究において総合機能評価(初回評価時・経過観察時・研究終了時)のひとつとして用いられている※3など、認知機能の評価指標として高く評価されています。
■「CogEvo」について■
CogEvo は、12 種類のゲームを通じ、楽しみながら手軽に認知機能別トレーニングと認知機能チェックができるクラウドサービスです。CogEvo の特徴は、正答率だけではなく作業時間も測定することで、認知機能の軽微な変化に気づくことが可能であること、「自分自身で感じられる達成感」「ほめてくれる仕組み」といった学習科学の要素を取り入れていることが挙げられます。既に医療機関や介護施設、薬局など約 600 件の導入実績があり、スポーツ選手の脳振とう復帰プログラムや企業の健康経営サポート等、医療関係以外の分野においても導入が進んでいます。また、CogEvo パーソナルでは、測定結果を家族と共有できる仕組みを備えており、離れて暮らす高齢者の見守りサービスとしても利用できます。
■トータルブレインケアについて■
株式会社トータルブレインケアは、「認知機能の見える化」で、人々が主体的に QOL の向上と真の健康を手に入れ、生涯現役を実現すると共に、医学・医療・介護分野で培ったエビデンスと実績により、健康経営・ヒヤリハット・スポーツ分野においても、様々なソリューションと共に次世代型ヘルスケアビジネスを創造し続けます。
詳細な公式 WEB サイト
* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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