日本代表医師による「ALL JAPAN」クリニックを開院。聖心美容クリニック、中国・上海に

聖心美容クリニック
2024年3月11日（月）上海浦東新区

「とことん真面目に、美容医療。」をスローガンに、高品質な美容医療を提供する 聖心美容クリニック（https://www.biyougeka.com/　医療法人社団美翔会 本院所在地：東京都港区六本木　全国11院）は、
日本を代表する実力派医師を集めた「ALL JAPAN」で、アジアの美容医療発展を目指すことを発表。
2024年3月11日（月）上海浦東新区に開院した旗艦院「聖心瑞蘭（ずいらん）医療美容医院」を活動拠点に、
現地の業界団体と協力し、現地医師との症例研究などを行う。

美容医療の日本代表「ALL JAPAN」とは


活気溢れるアジア市場を開拓するため、クリニックの垣根を超えて日本代表チームを結成する。技術力があることを前提として「アジアの美容医療発展へ貢献したい」という誇り高い志を持った実力派医師を随時招聘。

まずは2025年に美容医療市場が約8兆円（日本市場の約20倍）を超えると推測される中国※をターゲットに、現地生活者への施術の他、現地の実力派医師との症例研究など技術交流を行う予定。中国においては違法施術や死亡事故など問題のある美容医療行為が横行しており、政府も規制強化に乗り出している。本取り組みでは、現地の業界団体である中国整形美容協会などと共に、中国で安心して美容医療を受けられる環境改善も構想。

これまでにも聖心美容クリニックは、美容医療の健全な発展を目的に活動し、同じメンタリティを共有する医師・コメディカルの仲間を増やしてきた。
今回の「ALL JAPAN」は、こうした仲間とのつながりにより実現する。

＜これまでの活動例（抜粋）＞
・外部医師同士の勉強会「Creation Lab(クリラボ）」合同開催
・慎重な美容医療選びを推進するための啓蒙活動「Dr.Beast」実施

※デロイト社発表資料「China Aesthetic Medicine Market Outlook Report」より抜粋
医療インバウンドからアウトバウンドへ


海外から日本へ美容医療を受けに来られるメディカルツーリズム（インバウンド）はコロナ禍以前の活況を取り戻している一方、海外へ進出（アウトバウンド）するクリニックは少ない。

聖心美容クリニックは10年以上に渡り上海の提携クリニックへ医師を派遣。技術や運営ノウハウ、現地法令に関する知識、中国整形美容協会との協力体制など目に見えない知的資産を強化。医師陣が持つ技術力を余すことなく発揮できるよう整えた環境を 「アジアの美容医療発展へ貢献したい」という目標を叶えるためにクリニックの垣根を超えて提供する。

現地クリニック概要


・クリニック名：聖心瑞蘭（ずいらん）医療美容医院
・住所　　　　：上海市浦東新区耀元路58号環球都会広場2号楼2階
・営業時間　　：10:00～19:00　※年中無休（中国の法定休日を除く）
・公式微博（weibo）：

「ALL JAPAN」第1陣ドクター（今後、他院医師も参加予定）

（写真左から）
統括院長：鎌倉 達郎　医師
聖心美容クリニック全11院を統括。医師・教育者・経営者また日本美容外科学会（JSAS）理事長として、広い視点でアジアの美容医療発展を計画。

銀座院院長：牧野 陽二郎　医師
聖心美容クリニックの人気ドクターとして活躍する一方、日本形成外科学会の認定指導医として医師の育成も行う。美容医療の勉強会「クリラボ」主催者のひとり。

大宮院院長：伊藤 哲郎　医師
カウンセリング重視の姿勢が人気の医師。2017年より上海でも診療するとともに、現地医師へのトレーニングも行ってきた。コロナ禍以降は訪中を控えていたが上海の患者様からの熱い要望に応え今回診療を再開。

大阪院副院長 兼 診療医長：大井 弘一　医師
美容医療激戦区の大阪梅田で長年活躍中。2016年から上海診療を開始して以来、地元ファンを増やしている。毎回、上海診療期間中の予約は困難でキャンセル待ちも出るほどの人気医師。

聖心美容クリニック について


「とことん真面目に、美容医療。」をスローガンに、美容外科初ISO9001：2015を認証取得。美容外科業界の透明性を高めると共に、美容再生医療を全国に先駆けて導入するなど、日本を代表する美容医療業界のリーディングクリニックとして、患者さまに寄り添った提案・施術を提供しています。
おかげさまで、2023年に開院30周年を迎えました。
・所在地：札幌、六本木、銀座、渋谷（S-Labo）、大宮、横浜、熱海、名古屋、大阪、広島、福岡
・公式サイト（聖心）　　：

■ビデオ会議・電話・メールでの取材も可能です。
聖心美容クリニックおよびS-Laboクリニックでは、医師への取材を積極的にお受けしております。
対面の他、メール・ビデオ会議・お電話等の取材にも柔軟に対応しております。

本リリースのPDF版：