JTOWER、複合型エンタテインメント施設「TOKYO DREAM PARK」にてインフラシェアリングを活用した通信環境整備を実施＜導入事例紹介＞

株式会社JTOWER
通信設備のシェアリング事業を展開する株式会社JTOWER（代表取締役社長CEO：田中 敦史、本社：東京都港区）は、株式会社テレビ朝日（代表取締役社長：西 新、本社：東京都港区）によって開発された「TOKYO DREAM PARK」（東京都江東区）にて、インフラシェアリングを活用した通信環境整備を実施したことをお知らせします。

画像提供：株式会社テレビ朝日

有明に誕生した「TOKYO DREAM PARK」は、多目的ホールや劇場、イベントスペース、レストランが融合した延床面積約46,500平方メートル の複合型エンタテインメント施設です。「夢中から、はじまる。」をテーマに、最新の音響システムを備えた多目的ホール「SGCホール有明」や新劇場「EX THEATER ARIAKE」などを完備。臨海副都心エリアにおける新たな文化・情報の発信拠点として注目を集めています。

JTOWERは複数の携帯キャリアの通信設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションにて、TOKYO DREAM PARKの4G、5Gの通信環境整備を同時に実施しました。インフラシェアリングを活用することで、省スペース、省電力化に加え、資材や工事工数が削減され、環境に配慮した、より効率的なネットワーク環境が実現します。また通信環境の改善により、さらなる顧客体験価値の向上に貢献します。

JTOWERは、2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始し、以降、商業施設、オフィスビルのほか、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・展示場など、幅広いカテゴリの施設にて順調に導入物件数を増加してまいりました。2020年には5Gに対応する共用装置の開発を完了し、導入を本格化するなど体制を強化しており、導入済み物件数は874件（屋内インフラシェアリング国内導入済物件数、4G/5G含む、2026年6月時点）と、国内随一の実績を誇ります。
今後もインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、社会のデジタル化に貢献してまいります。

【TOKYO DEAM PARKについて】

【インフラシェアリングとは】
これまで携帯キャリア各社がそれぞれに整備していたネットワーク設備を、インフラシェアリングにより共用化することが可能です。携帯キャリアが単独で整備を行うよりも、設備や運用・保守にかかるコストが削減できるため、より効率的なネットワーク整備が実現できます。さらに、消費電力、資材、工事回数を削減できるため、環境負荷の低減にもつながります。

【屋内インフラシェアリング・ソリューションについて】
延床面積1万平方メートル を超えるような大型の建物では、屋内の携帯電波の環境整備を施す必要性が高くなります。屋内の電波環境整備にインフラシェアリングを活用することで、不動産事業者にとっては省スペース化・電気代の削減・窓口の一本化、携帯キャリアにとっては、設備投資・運用費用の削減、携帯ユーザーにとっては、通信環境の改善による満足度向上などのメリットを提供することができます。

屋内インフラシェアリング・ソリューションのイメージ

【導入施設の例】
複合施設｜Shibuya Sakura Stage／麻布台ヒルズ／TOFROM YAESU THE FRONT／OIMACHI TRACKS
商業施設｜イオングループ各店／MIYASHITA PARK／三井ショッピングパーク ららぽーと各店
医療施設｜虎の門病院／前橋赤十字病院／公立東濃中部医療センター／那覇市立病院
物流施設｜Xフロンティア／プロロジスパーク猪名川1／UIB湖南ロジスティクスセンターII
アリーナ・スタジアム｜エディオンピースウイング広島／LaLa arena TOKYO-BAY／GLION ARENA KOBE
行政・文教施設｜東京都庁／徳島県庁／愛知県警本部／東京都江戸東京博物館／立命館大学
その他の導入実績　

株式会社JTOWER
株式会社JTOWERは、2012年6月の設立以来、建物内の携帯電話の設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションのほか、屋外では郊外・地方エリアをカバーするタワーシェアリング、都市部を中心とした多機能型ポールなど事業領域を拡大。「日本から、世界最先端のインフラシェアリングを。」というビジョンのもと、日本におけるインフラシェアリングのパイオニアとして未来に向けた幅広いサービスを展開しています。
設立　　　　　　　：2012年6月
本社所在地　　　　：東京都港区六本木7-15-9
代表取締役社長CEO：田中 敦史
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