今年の5月はイギリスのキャサリン妃が第二子を出産、芸能界でも妊娠・出産ラッシュとなっています。
女性の一生には、様々なライフイベントがありますが、中でも妊娠・出産は大きなイベントの一つ。新しい命を生み出す喜びと責任の中、不安になったり迷ったりすることも多いですよね。
その中でも、大きな不安の一つが子どもにかかるお金。妊娠・出産経験がある女性500名のアンケートでは、妊娠・出産によって52％が仕事を辞めています。
経済的に不安だけど、子どもが欲しい！！子どもにかかるお金について学んでいきましょう。
：妊娠・出産時は貯蓄なしでも大丈夫！
妊娠・出産は何かとお金がかかり、大きく不安に思っている人が多いとよく聞きます。お金だけでなく仕事が続けられるか？などで出産をためらってしまう人もいると思いますが・・・
妊娠・出産には意外と手厚い制度があって、思っているほどお金はかかりません。
◆妊婦健康診査受診費助成金交付制度
妊娠届けを市区町村に提出すると母子手帳と一緒に14回まで妊婦健診を受けられる受診票がもらえます。
◆出産育児一時金
出産育児一時金の基本額は、お子さん1人につき42万円。勤務先や、自治体によっては、“上乗せ給付”があり、42万円よりも多くもらえる場合もあります。
上記制度によって、妊娠から出産までにかかるお金は10万円以下に収まるケースが増えています。
ただし、お金があまりかからないからと言って、やはり貯蓄0では心配です。
妊娠が分かった段階からでも、月に手取り収入の10～20％を積立てるようにすると、もしもの時に安心。マタニティ用品やベビー用品は使用期間も短いので、持っている友達に借りたり、リサイクルを利用したりして出費を抑えるなどの工夫も必要です。
：高校進学までが“貯蓄”世代。
出産後は児童手当、子育て世帯臨時給付金が受け取れたり、子ども医療費助成制度で医療費の補助が受けられます。東京都の場合だと中学校卒業までは病院で保険診療の自己負担額がほとんどかかりません。
◆児童手当
児童手当の対象者は日本国内に住む0歳以上から中学卒業まで（15歳に到達してから最初の年度末（3月31日）まで）となります。
0歳～3歳未満 15,000円
3歳～小学校終了前 10,000円（第1子、第2子）、15,000円（第3子以降）
中学生 10,000円
※所得制限世帯（約960万円以上）は5,000円です。
◆子育て世帯臨時給付金
児童手当を受給される方で児童１人につき3,000円
※ただし、児童手当の所得制限世帯は受給対象となりません。
上記の制度は毎年、少しずつ要件が変わるので、詳しくは市区町村で確認してください。
【児童手当を使わず、貯蓄した場合（※所得制限世帯を除く）】
15,000円×12ヵ月×3年間＝540,000円
10,000円×12か月×12年間＝1,440,000円
合計1,980,000円
これに子育て世帯臨時給付金もプラスすると250万円程がたまる計算になります。
児童手当と子育て世帯臨時給付金は使わず、将来の教育資金として貯蓄するのが、お勧めです。
もし、出産・妊娠をきっかけに離職した場合は子どもがある程度の年齢になったら、復職して貯蓄額を増やす方法もあります。アンケートの結果では、一度は退職して仕事に復帰した方の子どもの年齢で一番多かったのは2歳7ヶ月～3歳でした。
：一番の負担は教育費。でも工夫しだいで大きく変わる。
子育てで大きくかかる費用が変わるのが教育費。学校は公立or私立？習い事は？でいくらでも出費を増やすことが出来てしまいます。
実際にどれくらいの教育費がかかるかと言うと
幼稚園から大学までの教育費を合計してみると
全て国公立の場合 約773万円
全て私立の場合 約2,206万円
その内、全て国公立の場合の約34％、全て私立の場合の約24％が大学4年間でかかる教育費です。
やはり一番、負担がかかるのが大学生の時。それまでの教育費は日常の家計でやりくりできても、大学費用は専用の別口座で貯めておきましょう。
習い事に関しても、子どもの言いなりにさせるのではなく、本当にやりたい事なのか親子でじっくり話し合ったり、おこづかいにルールを決めたり、節約しながら子どもの金銭教育をすることで、子育てにかかる費用を抑えることも可能です。
他にも教育費を貯めるにはいくつかの方法が・・・
